ドイチェ・ライフ・プラン30 -...

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ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社 東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー <お問い合わせ先> 電話番号:0120-442-785 受付時間:営業日の午前9時~午後5時 https://funds.deutscheawm.com/jp/ *お取引内容等につきましては、ご購入された販売会社にお問い合わせくだ さい。 ■当ファンドの仕組みは次の通りです。 商品分類 追加型投信/内外/資産複合 信託期間 無期限 運用方針 主にわが国の株式・公社債及び外国の株式・公 社債に投資し、中長期的な安定収益の獲得を目 指して運用を行います。 主要運用対象 ベビーファンド ドイチェ・日本株式マザー、 ドイチェ・日本債券マザー、 ドイチェ・外国株式マザー、 ドイチェ・外国債券マザーを 主要投資対象とします。 ( ) ドイチェ・日本 株式マザー わが国の株式を主要投資対象 とします。 ドイチェ・日本 債券マザー わが国の公社債を主要投資対 象とします。 ドイチェ・外国 株式マザー 外国の株式を主要投資対象と します。 ドイチェ・外国 債券マザー 外国の公社債を主要投資対象 とします。 組入制限 ベビーファンド 株式(新株引受権証券及び新 株予約権証券を含みます。) への実質投資割合は、信託財 産の純資産総額の30%以下と します。 外貨建資産への実質投資割合 は、信託財産の純資産総額の 30%以下とします。 ( ) ドイチェ・日本 株式マザー 株式(新株引受権証券及び新 株予約権証券を含みます。) への投資割合には制限を設け ません。 外貨建資産への投資は、信託 財産の純資産総額の30%以下 とします。 ドイチェ・日本 債券マザー 外貨建資産への投資は、信託 財産の純資産総額の30%以下 とします。 ドイチェ・外国 株式マザー 株式(新株引受権証券及び新 株予約権証券を含みます。) への投資割合には制限を設け ません。 外貨建資産への投資割合には 制限を設けません。 ドイチェ・外国 債券マザー 外貨建資産への投資割合には 制限を設けません。 分配方針 年1回の毎決算時(毎年11月15日。ただし、当該 日が休業日の場合は翌営業日。)に、原則として 以下の方針に基づき収益分配を行います。 ①分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配 当収入と売買益の全額とします。 ②収益分配金額は、委託会社が基準価額水準等 を勘案して決定いたします。ただし、分配対 象額が少額の場合は分配を行わないこともあ ります。 ③留保益の運用については特に制限を設けず、 委託会社の判断に基づき元本部分と同一の運 用を行います。 ドイチェ・ライフ・プラン30 第17期 運用報告書(全体版) 決算日 2015年11月16日 ■投資者のみなさまへ 平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し 上げます。 さて、「ドイチェ・ライフ・プラン30」 は、2015年11月16日に第17期の決算を行い ました。ここに期中の運用状況をご報告申 し上げます。 今後とも一層のご愛顧を賜りますようお 願い申し上げます。

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ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー

<お問い合わせ先>

電話番号:0120-442-785

受付時間:営業日の午前9時~午後5時

  https://funds.deutscheawm.com/jp/

*お取引内容等につきましては、ご購入された販売会社にお問い合わせください。

■当ファンドの仕組みは次の通りです。

商 品 分 類 追加型投信/内外/資産複合信 託 期 間 無期限

運 用 方 針主にわが国の株式・公社債及び外国の株式・公社債に投資し、中長期的な安定収益の獲得を目指して運用を行います。

主要運用対象

ベビーファンド

ドイチェ・日本株式マザー、ドイチェ・日本債券マザー、ドイチェ・外国株式マザー、ドイチェ・外国債券マザーを主要投資対象とします。

(

マザーファンド)

ドイチェ・日本株 式 マ ザ ー

わが国の株式を主要投資対象とします。

ドイチェ・日本債 券 マ ザ ー

わが国の公社債を主要投資対象とします。

ドイチェ・外国株 式 マ ザ ー

外国の株式を主要投資対象とします。

ドイチェ・外国債 券 マ ザ ー

外国の公社債を主要投資対象とします。

組 入 制 限

ベビーファンド

株式(新株引受権証券及び新株予約権証券を含みます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。外貨建資産への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。

(

ド)

ドイチェ・日本株 式 マ ザ ー

株式(新株引受権証券及び新株予約権証券を含みます。)への投資割合には制限を設けません。外貨建資産への投資は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。

ドイチェ・日本債 券 マ ザ ー

外貨建資産への投資は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。

ドイチェ・外国株 式 マ ザ ー

株式(新株引受権証券及び新株予約権証券を含みます。)への投資割合には制限を設けません。外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

ドイチェ・外国債 券 マ ザ ー

外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

分 配 方 針

年1回の毎決算時(毎年11月15日。ただし、当該日が休業日の場合は翌営業日。)に、原則として以下の方針に基づき収益分配を行います。①分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収入と売買益の全額とします。

②収益分配金額は、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定いたします。ただし、分配対象額が少額の場合は分配を行わないこともあります。

③留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき元本部分と同一の運用を行います。

ドイチェ・ライフ・プラン30

第17期 運用報告書(全体版)

決算日 2015年11月16日

■投資者のみなさまへ

 平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し

上げます。

 さて、「ドイチェ・ライフ・プラン30」

は、2015年11月16日に第17期の決算を行い

ました。ここに期中の運用状況をご報告申

し上げます。

 今後とも一層のご愛顧を賜りますようお

願い申し上げます。

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■最近5期の運用実績

決 算 期基 準 価 額 ベ ン チ マ ー ク 株 式

組 入比 率

債 券組 入比 率

純 資 産総 額税 込

分配金期 中騰落率

期 中騰落率

円 円 % % % % 百万円13期(2011年11月15日) 9,273 0 △ 2.4 12,180 △ 1.4 21.9 72.8 7,64714期(2012年11月15日) 9,496 0 2.4 12,713 4.4 23.4 75.3 6,81215期(2013年11月15日) 11,529 0 21.4 15,190 19.5 27.0 66.9 5,58416期(2014年11月17日) 12,245 0 6.2 16,480 8.5 24.9 70.9 4,43517期(2015年11月16日) 12,363 0 1.0 17,180 4.2 21.1 73.2 3,869

(注1)ベンチマークは委託会社が、国内債券:NOMURA-BPI総合※1、国内株式:TOPIX(東証株価指数:配当込み)※2、外国債

券:シティ世界国債インデックス(除く日本)※3、外国株式:MSCIコクサイ指数(配当込み)※4、現預金等:有担保コール・レートを

それぞれ中立的配分で加重平均して計算したものです。また、設定日を10,000として指数化しています。

※1 NOMURA-BPIは、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属

します。なお、野村證券株式会社はNOMURA-BPIを用いて行われるドイチェ・アセット・マネジメント株式会社の事業活

動・サービスに関し一切の責任を負いません。

※2 TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)の知的財産であり、この指数の算出、数値の公

表、利用等株価指数に関するすべての権利は、東証が有しています。東証は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TO

PIXの算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

※3 シティ世界国債インデックス(除く日本)は、Citigroup Index LLCが設計、算出、公表する債券指数です。同指数に関する著作権、

知的財産権その他の一切の権利はCitigroup Index LLCに帰属します。また、Citigroup Index LLCは同指数の内容を変更する権利

及び公表を停止する権利を有しています。

※4 MSCIコクサイ指数は、MSCIインク(以下「MSCI」といいます。)が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的

財産権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有し

ています。

(注2)当ファンドはマザーファンドを組入れますので、株式組入比率、債券組入比率は実質比率を記載しております。

■当期中の基準価額と市況等の推移

年 月 日基 準 価 額 ベ ン チ マ ー ク 株 式

組入比率債 券組入比率騰 落 率 騰 落 率

(期   首) 円 % % % %2014年11月17日 12,245 - 16,480 - 24.9 70.9

11月末 12,406 1.3 16,705 1.4 24.3 70.712月末 12,498 2.1 16,852 2.3 24.9 70.3

2015年 1月末 12,396 1.2 16,743 1.6 24.3 70.72月末 12,469 1.8 16,963 2.9 25.9 70.23月末 12,514 2.2 17,011 3.2 23.3 70.64月末 12,534 2.4 17,153 4.1 23.0 70.55月末 12,648 3.3 17,338 5.2 24.1 70.06月末 12,534 2.4 17,179 4.2 22.2 70.97月末 12,623 3.1 17,335 5.2 23.0 71.28月末 12,371 1.0 17,016 3.3 22.6 72.99月末 12,164 △0.7 16,754 1.7 21.2 73.310月末 12,394 1.2 17,191 4.3 21.0 72.9

(期   末)2015年11月16日 12,363 1.0 17,180 4.2 21.1 73.2

(注1)騰落率は期首比です。

(注2)当ファンドはマザーファンドを組入れますので、株式組入比率、債券組入比率は実質比率を記載しております。

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■当期の運用概況と今後の運用方針(2014年11月18日~2015年11月16日)

基準価額、ベンチマークと純資産総額の推移

(注1)分配金再投資基準価額は、収益分配金(税込み)を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の本質的なパ

フォーマンスを示すものです。

(注2)分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりま

すので、お客様の損益の状況を示すものではありません。

◆基準価額

 当ファンドの基準価額は期末において12,363円となり、前期末比1.0%上昇しました。当ファン

ドは、マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式・公社債及び外国の株式・公社債を主要投

資対象とし、中長期的な安定収益の獲得を目指して運用を行いました。日本株式が好調だった他、

外国株式や日本債券も堅調に推移したことが基準価額の上昇要因になりました。一方、ベンチマー

クは4.2%上昇し、当ファンドのリターンはベンチマークを下回りました。国内株式や外国債券の

銘柄選択効果等がパフォーマンスにマイナスに働きました。

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

12,000

11,000

11,500

12,000

12,500

13,000

13,500

14,000(百万円)

15/11/16(期末)

(円)

14/11/17(期首)

※ベンチマーク:委託会社が、国内債券:NOMURA-BPI総合、国内株式:TOPIX(東証株価指数:配当込み)、

外国債券:シティ世界国債インデックス(除く日本)、外国株式:MSCIコクサイ指数(配当込み)、現預金等:有担保

コール・レートをそれぞれ中立的配分で加重平均して計算したものです。

※ベンチマークは期首を基準価額と同じ値として表示しております。

基準価額(左) ベンチマーク(左)分配金再投資基準価額(左)純資産総額(右)

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◆投資環境(当期の日本株式市場) 当期の日本株式市場において、株価は大きく上昇しました。米国の早期利上げ懸念が和らいだことや欧州中央銀行(ECB)の追加緩和期待などを背景に米欧株価が大きく上昇した局面で日本の株価も上昇しました。加えて、「国内企業の好業績や株主還元に対する積極姿勢を買い材料視して海外から長期投資資金が流入している」との観測や1ドル=125円付近へ大きく円安が進行したことも追い風となり日経平均株価が一時20,000円台に乗せるなど株価は大きく上昇しました。その後、「中国の景気悪化が世界経済に波及する」との懸念から世界的な株安連鎖となり日本の株価も一時急落しましたが、米欧株価が反発すると市場の不安心理は和らぎ株価は持ち直しました。

(当期の日本債券市場) 当期の10年国債利回り(以下、長期金利*)は低下しました。世界的な景気減速懸念等で米国やドイツの国債が買われた流れや欧州中央銀行(ECB)の国債買入れを含む量的緩和の強化策を受けた米国やドイツの長期金利低下により日本の長期金利も過去最低を更新して一時0.2%付近へ低下しました。その後、米独の長期金利が上昇すると日本の長期金利も上昇し一時0.5%台となりましたが、原油安などを受けた米欧の金融緩和の長期化観測等で長期金利は再び低下傾向となりました。日本銀行による国債買入オペが需給引き締め要因と意識されたことや、追加の緩和期待等も金利低下要因となりました。

(当期の外国株式市場) 当期の世界株式市場において、株価は下落しました。「米連邦準備制度理事会(FRB)は利上げを急がない」との見方やユーロ圏景気の改善期待などでダウ工業株30種平均指数(以下、ダウ)やドイツDAX株価指数が史上最高値を更新するなど株価は一時上昇しました。その後は「中国の景気悪化が世界経済に波及する」との懸念でダウが取引時間中に1,000ドル超の過去最大の下落幅となった日があるなど世界的に株価は急落しました。FRBが9月の会合で利上げを見送ると「世界経済への懸念が理由」と受け止められ株価は一段と下落しました。期末にかけては「米国経済は利上げに耐えられるとFRBは考えている」との見方や欧州中央銀行(ECB)の追加緩和期待などで株価はやや上昇しました。 為替市場では、FRBの利上げを控えた米国金利の先高観などから対米ドルで円安となった一方、対ユーロではECBの国債買入れ策決定などでユーロ安が急速に進行し大幅な円高となりました。

(当期の外国債券市場) 外国債券市場の主要な指標となる米国、ドイツの10年国債利回り(以下、長期金利)は、いずれも低下しました。欧州中央銀行(ECB)の国債買入れを含む量的緩和の強化策でドイツ長期金利が低下し、利回りが比較的高い米国国債が買われたことや米連邦準備制度理事会(FRB)は「利上げを急がない」との見方などで米国の長期金利も大きく低下しました。ユーロ圏のデフレ懸念が和らぎドイツ長期金利が急上昇すると米国長期金利も上昇しましたが、中国株価の急落による世界的な株安を受けた安全資産とされる米国やドイツの国債の需要増等を受けて金利は再び低下しました。 為替市場では、FRBの利上げを控えた米国金利の先高観などから対米ドルで円安となった一方、対ユーロではECBの国債買入れ策決定などでユーロ安が急速に進行し大幅な円高となりました。

*金利:債券価格は金利変動の影響を受けます。一般的に金利が低下した場合には債券価格は上昇し、逆に金利が上昇した場合には債券価格

は下落する傾向があります。

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◆運用状況(当ファンド) 当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式・公社債及び外国の株式・公社債を主要投資対象とし、中長期的な安定収益の獲得を目指して運用を行いました。

(ドイチェ・日本株式マザー) 当ファンドでは当初の運用方針通り、わが国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を目指して運用を行いました。 業績モメンタムの鈍化が懸念される銘柄や業績拡大期待が株価に概ね織り込まれたと判断した銘柄を売却する一方、事業環境が良好で業績見通しが明るく株価に割安感がある銘柄や株主還元に対する積極的な経営姿勢が評価できる銘柄を購入するなどしました。また、特に期後半は、中国株式市場の急落や原油価格の下落など、外部環境の変化に対応した銘柄の選別を行いました。

(ドイチェ・日本債券マザー) 当ファンドでは当初の運用方針通り、わが国の公社債を主要投資対象とし、安定的な収益の獲得を目指して運用を行いました。 日銀による金融緩和姿勢の継続等を背景に国債市場は堅調を予想していたことから、期を通して金利リスクをベンチマークに対して若干高めで調整しました。資産別配分につきましては、保有効果も得られる超長期年限をオーバーウェイトとし、短期年限はアンダーウェイトとしました。

(ドイチェ・外国株式マザー) 当ファンドでは当初の運用方針通り、外国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を目指して運用を行いました。 付加価値の高い製品やサービスを提供できる企業や新興国の経済成長による恩恵を受けられる企業に注目しました。具体的には、国内外で人気の高いコンテンツを保有しており業績拡大が期待されるアメリカのメディア・エンターテインメント会社や、米国で医療保険制度の拡大に伴い業績拡大が期待されるアメリカの病院運営会社等を購入しました。一方、米ドル高や人件費の増加、オンライン販売における競争激化などが懸念されたアメリカの小売スーパー・チェーン等を売却しました。

(ドイチェ・外国債券マザー) 当ファンドでは、当初の運用方針通り、外国の公社債を主要投資対象とし、安定収益の獲得を目指して運用を行いました。 地域別では、欧州ではECBによる量的緩和(QE)の効果でユーロ圏の金利が低位に推移するとの見込みから欧州圏全体をオーバーウェイトとしました。周縁国については、期初は小幅アンダーウェイトとしましたが、ECBの国債買い入れ策等が下支えすると見て2015年3月以降小幅オーバーウェイトに変更しました。米国については、FRBが年内に利上げを行うとの見通しから、緩やかな金利上昇を見込みアンダーウェイトとした一方、政治改革などを背景に成長が見込まれるメキシコのオーバーウェイトを継続しました。また、デュレーションについては、金利が大きく上昇するリスクは小さいと見ていたことから、ベンチマーク並みとしました。

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◆収益分配金 基準価額水準等を勘案して、分配は行わないことといたしました。なお、留保された収益金につきましては、当ファンドの運用の基本方針に基づき運用させていただきます。

◆今後の運用方針(当ファンド) 当ファンドでは引き続き当初の運用方針通り、マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式・公社債及び外国の株式・公社債を主要投資対象とし、中長期的な安定収益の獲得を目指して運用を行います。

(ドイチェ・日本株式マザー) 当ファンドでは引き続き当初の運用方針通り、わが国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を目指して運用を行います。 国内株式市場は、中国景気の先行きや軟調な動きが続く商品市況、米国の利上げ開始の時期など外部環境に不透明感が残るものの、日銀による追加金融緩和策や一億総活躍社会の実現に向けた経済対策などの政策への期待が相場の支援材料となり、株価は堅調に推移すると考えます。運用に当たっては、業績下振れ懸念が少ない内需関連銘柄を重視するスタンスを継続する方針です。

(ドイチェ・日本債券マザー) 当ファンドでは引き続き当初の運用方針通り、わが国の公社債を主要投資対象とし、安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。 日本の長期金利は低水準に留まっており、更なる低下余地は限定的とも考えられますが、日銀の長期国債買入れの運営方針に加え、新興国・資源国経済の動向などの外部環境も踏まえ、デュレーションについては、ベンチマークに対してニュートラル近辺から若干長めの間で調整する方針です。また、年限別の配分につきましては長期・超長期年限をオーバーウェイトとする予定ですが、地政学リスクを含めた海外市場動向や国内経済指標等に留意しつつ、機動的に対応する予定です。

(2015年11月16日現在)

〔基本アセット・ミックス〕

ファンド 中立的配分 差 異

国内株式 15.2% 16.0% -0.8%

国内債券 57.4% 58.0% -0.6%

外国株式 6.9% 7.0% -0.1%

外国債券 16.9% 16.0% 0.9%

現預金等 3.5% 3.0% 0.5%

合 計 100.0% 100.0% -

※中立的配分は、原則として3~5年に一度見直しされ、変更される

ことがあります。(対純資産総額比率)

外国債券16.9%

現預金等3.5%

国内株式15.2%

国内債券57.4%

外国株式6.9%

〔資産別構成比〕

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(ドイチェ・外国株式マザー) 当ファンドでは引き続き当初の運用方針通り、外国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を目指して運用を行います。 企業の7-9月期業績は市場で懸念されていたほど悪くなかったことや、欧州の追加金融緩和などが株価の下支えになると見ています。今後、米国の利上げが年内に行われる可能性もあり、経済動向や残りの企業決算に注目していく方針です。運用にあたっては企業をグローバルな視点から比較分析し、ファンダメンタルズおよび成長性を重視した銘柄選別を行う方針です。引き続き、付加価値の高い製品やサービスを提供できる企業や新興国の経済成長による恩恵を受けられる企業に注目していく方針です。

(ドイチェ・外国債券マザー) 当ファンドでは、引き続き当初の運用方針通り、外国の公社債を主要投資対象とし、安定収益の獲得を目指して運用を行います。 今後の運用方針については、地域別では、米国をアンダーウェイトに保つ一方、欧州についてはオーバーウェイトを継続する予定です。国別では、金利が比較的安定して推移すると見られるドイツを中心にオーバーウェイトを継続する予定です。欧州周縁国の配分については若干オーバーウェイトとしており、今後も金利低下余地を見ながらウェイト調整していきます。また、ポートフォリオの金利リスクについては、市場動向を見極めつつ調整する予定とします。

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■親投資信託受益証券の設定、解約状況(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

設 定 解 約口 数 金 額 口 数 金 額

千口 千円 千口 千円ド イ チ ェ ・ 日 本 株 式 マ ザ ー 96,369 138,200 224,677 330,800ド イ チ ェ ・ 日 本 債 券 マ ザ ー 128,806 177,500 327,157 450,900ド イ チ ェ ・ 外 国 株 式 マ ザ ー 31,983 51,400 121,970 204,500ド イ チ ェ ・ 外 国 債 券 マ ザ ー 22,651 47,200 55,112 115,100

(注)単位未満は切捨て。

■株式売買金額の平均組入株式時価総額に対する割合

項 目当 期

ドイチェ・日本株式マザー ドイチェ・外国株式マザー(a)期 中 の 株 式 売 買 金 額 11,616,878千円 1,826,444千円(b)期 中 の 平 均 組 入 株 式 時 価 総 額 2,472,847千円 1,621,933千円(c)売 買 高 比 率(a)/(b) 4.69 1.12

(注1)(b)は各月末現在の組入株式時価総額の平均。

(注2)単位未満は切捨て。

■1万口当たりの費用明細

項 目当 期

2014年11月18日~2015年11月16日 項 目 の 概 要金 額 比 率

(a)信 託 報 酬 165円 1.325% (a)信託報酬=期中の平均基準価額×信託報酬率※期中の平均基準価額は12,462円です。

(投 信 会 社) ( 78) (0.625) 委託した資金の運用等の対価

(販 売 会 社) ( 74) (0.592) 購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価

(受 託 会 社) ( 13) (0.108) 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価

(b)売 買 委 託 手 数 料 5 0.043 (b)売買委託手数料=期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数

(株 式) ( 5) (0.043) 有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

(c)有 価 証 券 取 引 税 0 0.001 (c)有価証券取引税=期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数

(株 式) ( 0) (0.001) 有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金

(d)そ の 他 費 用 18 0.143 (d)その他費用=期中のその他費用÷期中の平均受益権口数

(保 管 費 用) ( 7) (0.053) 海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用

(監査費用・印刷費用等) ( 11) (0.089) 監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用や目論見書や運用報告書の作成に係る費用等

合 計 188 1.512

(注1)期中において発生した費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算

出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税及びその他費用は、当ファンドが組み入れているマザーファンドが支払った

金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。

(注2)各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。

(注3)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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8-  -

■利害関係人との取引状況等(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

(1)利害関係人との取引状況

●ドイチェ・日本株式マザー

 当期における利害関係人との取引はありません。

●ドイチェ・日本債券マザー

 当期における利害関係人との取引はありません。

●ドイチェ・外国株式マザー

区 分

当 期

買 付 額 等A

売 付 額 等C

うち利害関係人との取引状況B

B/Aうち利害関係人との取引状況D

D/C

百万円 百万円 % 百万円 百万円 %株 式 553 - - 1,273 - -

為 替 直 物 取 引 240 8 3.3 995 16 1.6

平均保有割合 19.1%

●ドイチェ・外国債券マザー

区 分

当 期

買 付 額 等A

売 付 額 等C

うち利害関係人との取引状況B

B/Aうち利害関係人との取引状況D

D/C

百万円 百万円 % 百万円 百万円 %公 社 債 83 - - 322 - -

為 替 直 物 取 引 78 5 6.4 382 40 10.5

平均保有割合 37.6%

(注)平均保有割合とは、マザーファンドの残存口数の合計に対する当該ベビーファンドのマザーファンド所有口数の割合。

(2)売買委託手数料総額に対する利害関係人への支払比率

 当期における売買委託手数料総額は1,802千円です。利害関係人への支払いはありません。(注)売買委託手数料総額は、当ファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものです。

※利害関係人とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第1項に規定される利害関係人であり、当期における当ファンドに係る利害関

係人とは、DEUTSCHE BANK AG、ドイツ証券です。

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■組入資産の明細(2015年11月16日現在)

●親投資信託残高

種 類期 首(前 期 末) 当 期 末

口 数 口 数 評 価 額

千口 千口 千円ド イ チ ェ ・ 日 本 株 式 マ ザ ー 542,589 414,281 589,687

ド イ チ ェ ・ 日 本 債 券 マ ザ ー 1,794,792 1,596,441 2,221,288

ド イ チ ェ ・ 外 国 株 式 マ ザ ー 249,915 159,929 267,130

ド イ チ ェ ・ 外 国 債 券 マ ザ ー 353,835 321,374 654,736

(注)単位未満は切捨て。

■投資信託財産の構成� (2015年11月16日現在)

項 目当 期 末

評 価 額 比 率

千円 %ド イ チ ェ ・ 日 本 株 式 マ ザ ー 589,687 15.1

ド イ チ ェ ・ 日 本 債 券 マ ザ ー 2,221,288 56.9

ド イ チ ェ ・ 外 国 株 式 マ ザ ー 267,130 6.8

ド イ チ ェ ・ 外 国 債 券 マ ザ ー 654,736 16.8

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 、 そ の 他 169,025 4.4

投 資 信 託 財 産 総 額 3,901,866 100.0

(注1)評価額の単位未満は切捨て。

(注2)ドイチェ・外国株式マザーにおいて、期末における外貨建純資産(1,380,022千円)の投資信託財産総額(1,409,998千円)に対する比率は

97.9%です。

(注3)ドイチェ・外国債券マザーにおいて、期末における外貨建純資産(1,673,986千円)の投資信託財産総額(1,688,730千円)に対する比率は

99.1%です。

(注4)外貨建資産は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。なお、2015年11月16日における邦貨換

算レートは、1米ドル=122.54円、1カナダドル=91.89円、1メキシコペソ=7.33円、1ブラジルレアル=31.83円、1ユーロ=131.33円、

1英ポンド=186.38円、1スイスフラン=121.65円、1スウェーデンクローナ=14.06円、1ノルウェークローネ=14.08円、1ポーランドズ

ロチ=30.99円、1オーストラリアドル=87.05円、1香港ドル=15.81円、1南アフリカランド=8.51円です。

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■資産、負債、元本及び基準価額の状況(2015年11月16日)現在

項 目 当 期 末

(A)資 産 3,901,866,941円

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 169,024,656

ドイチェ・日本株式マザー(評価額) 589,687,787

ドイチェ・日本債券マザー(評価額) 2,221,288,014

ドイチェ・外国株式マザー(評価額) 267,130,359

ドイチェ・外国債券マザー(評価額) 654,736,079

未 収 利 息 46

(B)負 債 32,622,659

未 払 解 約 金 4,536,379

未 払 信 託 報 酬 26,518,001

そ の 他 未 払 費 用 1,568,279

(C)純 資 産 総 額(A-B) 3,869,244,282

元 本 3,129,584,491

次 期 繰 越 損 益 金 739,659,791

(D)受 益 権 総 口 数 3,129,584,491口

1万口当たり基準価額(C/D) 12,363円

<注記事項>

期首元本額 3,621,907,916円

期中追加設定元本額 164,825,441円

期中一部解約元本額 657,148,866円

■損益の状況当期(自2014年11月18日 至2015年11月16日)

項 目 当 期

(A)配 当 等 収 益 16,179円

受 取 利 息 16,179

(B)有 価 証 券 売 買 損 益 90,530,297

売 買 益 120,885,567

売 買 損 △ 30,355,270

(C)信 託 報 酬 等 △�58,614,472

(D)当 期 損 益 金(A+B+C) 31,932,004

(E)前 期 繰 越 損 益 金 660,029,988

(F)追 加 信 託 差 損 益 金 47,697,799

(配 当 等 相 当 額) ( 268,298,430)

(売 買 損 益 相 当 額) (△220,600,631)

(G)  計  (D+E+F) 739,659,791

(H)収 益 分 配 金 0

次 期 繰 越 損 益 金(G+H) 739,659,791

追 加 信 託 差 損 益 金 47,697,799

(配 当 等 相 当 額) ( 268,593,096)

(売 買 損 益 相 当 額) (△220,895,297)

分 配 準 備 積 立 金 691,961,992

(注1)(B)有価証券売買損益は期末の評価換えによるものを含みます。

(注2)(C)信託報酬等には信託報酬に対する消費税等相当額を含めて

表示しています。

(注3)(F)追加信託差損益金とあるのは、信託の追加設定の際、追加

設定をした価額から元本を差し引いた差額分をいいます。

■収益分配金及び分配金の内訳(1万口当たり)当期(自2014年11月18日 至2015年11月16日)

当 期

当期分配金(税引前) -円

(対基準価額比率) -%

当期の収益 -

当期の収益以外 -

翌期繰越分配対象額 3,069

(注1)対基準価額比率は当期分配金(税込み)の期末基準価額(分配金込み)に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。

(注2)当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金(税引前)と一致しない場合があります。

<お知らせ>

・2014年12月1日付の投信法等改正に伴い、デリバティブ取引等に係る投資制限に関する所要の約款変更、運

用報告書(全体版)を電磁的方法により提供するための所要の約款変更を行いました。

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11-  -

ドイチェ・日本株式マザー

運用報告書

≪第17期≫決算日:2015年11月16日

(計算期間:2014年11月18日~2015年11月16日)

■当ファンドの仕組みは次の通りです。

運 用 方 針主にわが国の株式に投資し、積極的に収益の獲得を目指して運用を行います。

主要運用対象 わが国の株式を主要投資対象とします。

組 入 制 限

株式(新株引受権証券及び新株予約権証券を含みます。)への投資割合には制限を設けません。外貨建資産への投資は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。

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12-  -

■最近5期の運用実績

決 算 期基 準 価 額 TOPIX(東証株価指数:配当込み) 株 式

組入比率純 資 産総 額期中騰落率 期中騰落率

円 % % % 百万円13期(2011年11月15日) 6,470 △11.7 937.63 △12.1 95.4 4,315

14期(2012年11月15日) 6,694 3.5 968.97 3.3 98.8 3,942

15期(2013年11月15日) 12,320 84.0 1,659.18 71.2 98.3 4,104

16期(2014年11月17日) 13,427 9.0 1,866.48 12.5 96.8 2,815

17期(2015年11月16日) 14,234 6.0 2,187.96 17.2 94.5 2,181

(注)TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)の知的財産であり、この指数の算出、数値の公表、利

用等株価指数に関するすべての権利は、東証が有しています。東証は、TOPIXの算出もしくは公表の方法の変更、TOPIXの算出

もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

■当期中の基準価額と市況等の推移

年 月 日基 準 価 額 TOPIX(東証株価指数:配当込み) 株 式

組 入 比 率騰 落 率 騰 落 率

(期   首) 円 % % %2014年11月17日 13,427 - 1,866.48 - 96.8

11月末 13,869 3.3 1,926.93 3.2 97.7

12月末 13,885 3.4 1,925.54 3.2 99.4

2015年 1月末 13,902 3.5 1,935.98 3.7 98.5

2月末 14,385 7.1 2,085.33 11.7 98.5

3月末 14,798 10.2 2,128.30 14.0 87.6

4月末 14,784 10.1 2,196.84 17.7 97.5

5月末 15,425 14.9 2,308.46 23.7 97.8

6月末 15,208 13.3 2,252.53 20.7 95.6

7月末 15,468 15.2 2,292.89 22.8 98.1

8月末 14,284 6.4 2,124.21 13.8 97.5

9月末 13,267 △ 1.2 1,964.62 5.3 97.9

10月末 14,111 5.1 2,169.38 16.2 94.6

(期   末)2015年11月16日 14,234 6.0 2,187.96 17.2 94.5

(注)騰落率は期首比です。

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■当期の運用概況と今後の運用方針(2014年11月18日~2015年11月16日)

基準価額、ベンチマークと純資産総額の推移

◆基準価額

 当ファンドの基準価額は期末において14,234円となり、前期末比6.0%上昇しました。当ファン

ドでは、わが国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を目指して運用を行いました。保

有していた電気機器や小売業セクターに属する銘柄の株価上昇がプラスに寄与する一方で、機械や

不動産業セクターに属する銘柄の株価下落等が基準価額の下落に影響しました。一方、ベンチマー

クであるTOPIX(東証株価指数:配当込み)は17.2%上昇し、当ファンドのリターンはベンチ

マークを下回りました。電気機器やその他製品における銘柄選択などがプラスに働いた一方、輸送

用機器や化学における銘柄選択などがマイナスに働きました。

0

2,000

4,000

6,000

8,000

10,000

10,000

12,000

14,000

16,000

18,000

20,000(百万円)

15/11/16(期末)

(円)

14/11/17(期首)

※ベンチマーク:TOPIX(東証株価指数:配当込み)

※ベンチマークは期首を基準価額と同じ値として表示しております。

基準価額(左) ベンチマーク(左)純資産総額(右)

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◆投資環境

 当期の日本株式市場において、株価は大きく上昇しました。米国の早期利上げ懸念が和らいだこ

とや欧州中央銀行(ECB)の追加緩和期待などを背景に米欧株価が大きく上昇した局面で日本の株

価も上昇しました。加えて、「国内企業の好業績や株主還元に対する積極姿勢を買い材料視して海

外から長期投資資金が流入している」との観測や1ドル=125円付近へ大きく円安が進行したことも

追い風となり日経平均株価が一時20,000円台に乗せるなど株価は大きく上昇しました。その後、

「中国の景気悪化が世界経済に波及する」との懸念から世界的な株安連鎖となり日本の株価も一時急

落しましたが、米欧株価が反発すると市場の不安心理は和らぎ株価は持ち直しました。

◆運用状況

 当ファンドでは当初の運用方針通り、わが国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を

目指して運用を行いました。

 業績モメンタムの鈍化が懸念される銘柄や業績拡大期待が株価に概ね織り込まれたと判断した銘

柄を売却する一方、事業環境が良好で業績見通しが明るく株価に割安感がある銘柄や株主還元に対

する積極的な経営姿勢が評価できる銘柄を購入するなどしました。また、特に期後半は、中国株式

市場の急落や原油価格の下落など、外部環境の変化に対応した銘柄の選別を行いました。

(2015年11月16日現在)

〔組入上位10銘柄〕 組入銘柄数:64

銘 柄 名 業 種 構成比1 日本電産 電気機器 4.7%2 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業 4.0%3 トヨタ自動車 輸送用機器 3.8%4 SCSK 情報・通信業 3.5%5 日本航空 空運業 3.3%6 大和ハウス工業 建設業 3.0%7 富士重工業 輸送用機器 2.9%8 エヌ・ティ・ティ・データ 情報・通信業 2.7%9 東京海上ホールディングス 保険業 2.7%10 東ソー 化学 2.7%

上位10銘柄の合計 33.3% (対純資産総額比率)

0% 2% 4% 6% 8% 10% 12% 14% 16%

銀行業

建設業

情報・通信業

輸送用機器

電気機器

7.6%

9.2%

9.9%

10.1%14.3%

〔組入上位5業種〕

◆今後の運用方針

 当ファンドでは引き続き当初の運用方針通り、わが国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益

の獲得を目指して運用を行います。

 国内株式市場は、中国景気の先行きや軟調な動きが続く商品市況、米国の利上げ開始の時期など

外部環境に不透明感が残るものの、日銀による追加金融緩和策や一億総活躍社会の実現に向けた経

済対策などの政策への期待が相場の支援材料となり、株価は堅調に推移すると考えます。運用に当

たっては、業績下振れ懸念が少ない内需関連銘柄を重視するスタンスを継続する方針です。

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■期中の売買及び取引の状況(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●株 式

買 付 売 付株 数 金 額 株 数 金 額

国内

上 場千株 千円 千株 千円

3,777 5,392,009 4,128 6,224,868(  23) (    -)

(注1)金額は受渡し代金。(注2)単位未満は切捨て。(注3)( )内は増資割当、株式転換・合併等による増減分で、上段の数字には含まれておりません。

■株式売買金額の平均組入株式時価総額に対する割合

項 目 当 期(a)期 中 の 株 式 売 買 金 額 11,616,878千円(b)期 中 の 平 均 組 入 株 式 時 価 総 額 2,472,847千円(c)売 買 高 比 率(a)/(b) 4.69

(注1)(b)は各月末現在の組入株式時価総額の平均。(注2)単位未満は切捨て。

■主要な売買銘柄(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●株 式買 付 売 付

銘 柄 株 数 金 額 平均単価 銘 柄 株 数 金 額 平均単価千株 千円 円 千株 千円 円

東ソー 270 163,325 604 富士重工業 49.6 204,598 4,124日本電産 14.4 132,021 9,168 三越伊勢丹ホールディングス 75 140,123 1,868日本ハム 37 105,858 2,861 アステラス製薬 71.1 131,849 1,854三菱UFJフィナンシャル・グループ 126.1 95,130 754 三井不動産 37 127,600 3,448トヨタ自動車 11 85,728 7,793 マツダ 45.4 111,236 2,450キユーピー 30.5 84,801 2,780 東ソー 182 103,782 570キッコーマン 24 80,973 3,373 日産自動車 97.5 102,367 1,049大日本住友製薬 49.1 78,602 1,600 マブチモーター 14.7 97,792 6,652川崎重工業 145 78,525 541 日本ハム 37 97,373 2,631SCSK 16.3 71,892 4,410 清水建設 110 97,242 884

(注1)金額は受渡し代金。(注2)金額及び平均単価の単位未満は切捨て。

■1万口当たりの費用明細

項 目当 期

2014年11月18日~2015年11月16日 項 目 の 概 要金 額 比 率

(a)売 買 委 託 手 数 料 35円 0.245% (a)売買委託手数料=期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数(株 式) (35) (0.245) 有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

合 計 35 0.245期中の平均基準価額は14,448円です

(注1)期中において発生した費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。(a)売買委託手数料は、期中の各金額を各月末現在の受益権口数の単純平均で除したものです。

(注2)各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。(注3)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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■利害関係人との取引状況等(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

(1)利害関係人との取引状況

 当期における利害関係人との取引はありません。

銘 柄期首(前期末) 当 期 末

株 数 株 数 評 価 額

千株 千株 千円

建設業(9.8%)

安藤・間 93.7 57.9 40,414

大成建設 60 - -

清水建設 42 - -

鹿島建設 - 39 26,910

西松建設 80 - -

前田建設工業 42 34 27,132

五洋建設 - 56.2 27,762

大和ハウス工業 40 19.4 65,785

積水ハウス 38.1 - -

太平電業 - 12 13,152

食料品(2.7%)

カルビー 4.8 6.8 31,858

キッコーマン - 6 24,120

日本たばこ産業 4.3 - -

化学(7.7%)

東ソー - 88 57,904

信越化学工業 - 4.4 30,998

ダイセル 23 - -

富士フイルムホールディングス 8.6 - -

コーセー - 1.6 18,384

ポーラ・オルビスホールディングス - 2.5 19,550

ニフコ - 6.5 32,500

ユニ・チャーム 19.1 - -

医薬品(2.2%)

アステラス製薬 71.1 - -

塩野義製薬 - 3.5 18,749

小野薬品工業 - 1.5 27,315

ゴム製品(-%)

東洋ゴム工業 14.5 - -

銘 柄期首(前期末) 当 期 末

株 数 株 数 評 価 額

千株 千株 千円ガラス・土石製品(1.1%)

TOTO - 5 22,150

鉄鋼(-%)

日立金属 28 - -

金属製品(-%)

横河ブリッジホールディングス 10.1 - -

機械(2.0%)

SMC 0.8 0.6 19,356

クボタ - 11 21,796

ダイキン工業 5 - -

タダノ 9 - -

三菱重工業 25 - -

電気機器(15.1%)

ブラザー工業 7.7 - -

ミネベア 17 21 29,946

日立製作所 98 61 43,419

三菱電機 20 - -

マブチモーター 7.8 - -

日本電産 3.6 10.8 102,502

オムロン 5.8 - -

アルプス電気 - 8.1 30,780

キーエンス 1.2 0.3 20,058

シスメックス - 1.6 12,000

カシオ計算機 - 5.3 13,122

ファナック - 0.5 10,695

ローム 9.1 - -

村田製作所 1.6 1.2 22,848

小糸製作所 - 5.4 26,136

輸送用機器(10.7%)

鬼怒川ゴム工業 - 24 17,976

■組入資産の明細(2015年11月16日現在)

●国内株式

 上場株式

(2)売買委託手数料総額に対する利害関係人への支払比率

 当期における売買委託手数料総額は6,263千円です。利害関係人への支払いはありません。※利害関係人とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第1項に規定される利害関係人であり、当期における当ファンドに係る利害関

係人とは、DEUTSCHE BANK AG、ドイツ証券です。

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17-  -

銘 柄期首(前期末) 当 期 末

株 数 株 数 評 価 額

千株 千株 千円デンソー 10 - -

東海理化電機製作所 - 6 16,362

日産自動車 78.3 17.2 21,603

トヨタ自動車 12.4 11.2 83,003

マツダ 25.6 - -

本田技研工業 - 4.5 17,784

富士重工業 50.9 12.6 62,974

精密機器(0.7%)

朝日インテック - 2.6 13,806

CYBERDYNE 4.5 - -

その他製品(2.4%)

バンダイナムコホールディングス - 6.1 17,202

ピジョン 4.7 - -

任天堂 - 1.7 33,065

陸運業(5.0%)

相鉄ホールディングス - 77 49,973

西日本旅客鉄道 - 5.3 43,730

東海旅客鉄道 3.1 - -

南海電気鉄道 - 15 9,060

空運業(3.5%)

日本航空 - 15.9 72,472

情報・通信業(10.5%)

大塚商会 - 7 41,440

日本電信電話 - 6.1 28,792

KDDI - 3.6 10,962

エヌ・ティ・ティ・データ - 10 59,600

SCSK - 16.3 75,958

ソフトバンクグループ 8.1 - -

卸売業(1.0%)

三井物産 10.3 - -

三菱商事 15.4 10.5 21,367

小売業(5.3%)

三越伊勢丹ホールディングス 65.7 - -

良品計画 - 0.9 23,445

ラオックス - 65 20,150

ニトリホールディングス - 2.8 27,580

ファーストリテイリング 0.1 0.8 37,152

銀行業(8.0%)

三菱UFJフィナンシャル・グループ 102.9 107.1 87,704

三井住友フィナンシャルグループ 5.3 8.4 41,479

みずほフィナンシャルグループ - 139.8 35,984

証券、商品先物取引業(0.6%)

ジャフコ 5.3 - -

大和証券グループ本社 83 - -

野村ホールディングス - 16.7 12,778

銘 柄期首(前期末) 当 期 末

株 数 株 数 評 価 額

千株 千株 千円東海東京フィナンシャル・ホールディングス 69.3 - -

保険業(3.5%)

第一生命保険 24 5.3 12,015

東京海上ホールディングス - 12.1 59,193

その他金融業(1.1%)

全国保証 8.3 - -

日立キャピタル - 6.9 23,322

不動産業(4.5%)

ヒューリック 22.8 - -

ユニゾホールディングス - 4.9 23,348

東急不動産ホールディングス - 33.8 28,189

三井不動産 33 4 12,824

三菱地所 - 11 28,215

住友不動産 10 - -

サービス業(2.6%)

エムスリー 16.4 11.9 30,594

オリエンタルランド 2.3 - -

リゾートトラスト 19.8 - -

エイチ・アイ・エス - 5.5 22,330

メイテック 5.5 - -

合 計株 数 ・ 金 額 1,487 1,160 2,060,782

銘 柄 数 <比 率> 57 64 <94.5%>

(注1)銘柄欄の( )内は、国内株式の評価総額に対する各業種の比

率。

(注2)合計欄の< >内は、純資産総額に対する評価額の比率。

(注3)評価額の単位未満は切捨て。

(注4)-印は組入れなし。

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18-  -

■投資信託財産の構成� (2015年11月16日現在)

項 目当 期 末

評 価 額 比 率

千円 %株 式 2,060,782 94.5

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 、 そ の 他 120,273 5.5

投 資 信 託 財 産 総 額 2,181,055 100.0

(注)評価額の単位未満は切捨て。

■損益の状況当期(自2014年11月18日 至2015年11月16日)

項 目 当 期

(A)配 当 等 収 益 37,332,459円受 取 配 当 金 37,284,297受 取 利 息 5,000そ の 他 収 益 金 43,162

(B)有 価 証 券 売 買 損 益 167,422,899売 買 益 466,651,875売 買 損 △299,228,976

(C)当 期 損 益 金(A+B) 204,755,358(D)前 期 繰 越 損 益 金 718,621,231(E)追 加 信 託 差 損 益 金 125,421,971(F)解 約 差 損 益 金 △400,027,090(G)  計  (C+D+E+F) 648,771,470

次 期 繰 越 損 益 金(G) 648,771,470

(注1)(B)有価証券売買損益は期末の評価換えによるものを含みます。

(注2)(E)追加信託差損益金とあるのは、信託の追加設定の際、追加

設定をした価額から元本を差し引いた差額分をいいます。

(注3)(F)解約差損益金とあるのは、中途解約の際、元本から解約価

額を差し引いた差額分をいいます。

■資産、負債、元本及び基準価額の状況(2015年11月16日)現在

項 目 当 期 末

(A)資 産 2,181,055,303円

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 106,745,769

株 式(評価額) 2,060,782,650

未 収 配 当 金 13,526,855

未 収 利 息 29

(B)純 資 産 総 額(A) 2,181,055,303

元 本 1,532,283,833

次 期 繰 越 損 益 金 648,771,470

(C)受 益 権 総 口 数 1,532,283,833口

1万口当たり基準価額(B/C) 14,234円

<注記事項>

①期首元本額 2,096,788,714円

期中追加設定元本額 293,658,029円

期中一部解約元本額 858,162,910円

②当マザーファンドを投資対象とする投資信託の当期末元本額

ドイチェ・グローバル・バランス<安定型> 54,608,202円

ドイチェ・グローバル・バランス<成長型> 126,975,018円

ドイチェ・グローバル・バランス<積極型> 90,345,892円

ドイチェ・ライフ・プラン30 414,281,149円

ドイチェ・ライフ・プラン50 542,015,811円

ドイチェ・ライフ・プラン70 172,640,010円

ドイチェ・グローバル・バランス<安定型>VA 61,571,719円

ドイチェ・グローバル・バランス<成長型>VA 35,269,833円

ドイチェ・グローバル・バランス<積極型>VA 27,335,694円

ドイチェ・ライフ・プラン30VA 1,349,986円

ドイチェ・ライフ・プラン50VA 5,352,775円

ドイチェ・ライフ・プラン70VA 537,744円

<お知らせ>

・2014年12月1日付の投信法等改正に伴い、デリバティブ取引等に係る投資制限に関する所要の約款変更を行

いました。

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19-  -

ドイチェ・日本債券マザー

運用報告書

≪第17期≫ 決算日:2015年11月16日

(計算期間:2014年11月18日~2015年11月16日)

■当ファンドの仕組みは次の通りです。

運 用 方 針 主にわが国の公社債に投資し、安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。

主要運用対象 わが国の公社債を主要投資対象とします。

組 入 制 限 外貨建資産への投資は、信託財産の純資産総額の30%以下とします。

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20-  -

■最近5期の運用実績

決 算 期 基 準 価 額 NOMURA-BPI総合 債 券

組入比率 純 資 産総 額 期中騰落率 期中騰落率

円 % % % 百万円

13期(2011年11月15日) 12,697 2.6 336.56 1.9 99.3 9,848

14期(2012年11月15日) 13,008 2.4 343.89 2.2 99.5 9,016

15期(2013年11月15日) 13,292 2.2 351.08 2.1 97.3 7,028

16期(2014年11月17日) 13,627 2.5 359.88 2.5 99.0 5,509

17期(2015年11月16日) 13,914 2.1 366.38 1.8 98.9 4,713

(注)NOMURA-BPIは、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。

なお、野村證券株式会社はNOMURA-BPIを用いて行われるドイチェ・アセット・マネジメント株式会社の事業活動・サービスに

関し一切の責任を負いません。

■当期中の基準価額と市況等の推移

年 月 日 基 準 価 額 NOMURA-BPI総合 債 券

組 入 比 率 騰 落 率 騰 落 率

(期 首) 円 % % %

2014年11月17日 13,627 - 359.88 - 99.0

11月末 13,683 0.4 361.19 0.4 99.2

12月末 13,840 1.6 364.96 1.4 98.7

2015年 1月末 13,857 1.7 365.07 1.4 97.9

2月末 13,771 1.1 363.04 0.9 99.2

3月末 13,773 1.1 363.28 0.9 98.7

4月末 13,827 1.5 364.50 1.3 97.8

5月末 13,765 1.0 362.77 0.8 99.2

6月末 13,748 0.9 362.54 0.7 98.1

7月末 13,794 1.2 363.58 1.0 98.5

8月末 13,821 1.4 364.20 1.2 99.4

9月末 13,866 1.8 365.24 1.5 97.2

10月末 13,921 2.2 366.65 1.9 98.9

(期 末)

2015年11月16日 13,914 2.1 366.38 1.8 98.9

(注)騰落率は期首比です。

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21-  -

■当期の運用概況と今後の運用方針(2014年11月18日~2015年11月16日)

基準価額、ベンチマークと純資産総額の推移

◆基準価額

当ファンドの基準価額は期末において13,914円となり、前期末比2.1%上昇しました。当ファン

ドでは、わが国の公社債を主要投資対象とし、安定的な収益の獲得を目指して運用を行いました。

日本銀行が量的・質的金融緩和を継続したことや、世界的に主要国の国債利回りが低下したことな

どから、基準価額は上昇しました。

一方、ベンチマークであるNOMURA-BPI総合は1.8%上昇し、当ファンドのリターンは

ベンチマークを上回りました。超長期年限をベンチマークに対してオーバーウェイトとしていたこ

とや、金利の低下幅が限定的であった短期年限をベンチマークに対してアンダーウェイトとしてい

たこと等がプラスに寄与しました。資産別では、国債の配分効果や、地方債を非保有としていた配

分効果などがプラス寄与となり、ベンチマークを上回りました。この結果、当期のファンドのリ

ターンはベンチマークを上回りました。

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22-  -

◆投資環境 当期の10年国債利回り(以下、長期金利)は低下しました。世界的な景気減速懸念等で米国やドイツの国債が買われた流れや欧州中央銀行(ECB)の国債買入れを含む量的緩和の強化策を受けた米国やドイツの長期金利低下により日本の長期金利も過去最低を更新して一時0.2%付近へ低下しました。その後、米独の長期金利が上昇すると日本の長期金利も上昇し一時0.5%台となりましたが、原油安などを受けた米欧の金融緩和の長期化観測等で長期金利は再び低下傾向となりました。日本銀行による国債買入オペが需給引き締め要因と意識されたことや、追加の緩和期待等も金利低下要因となりました。 ◆運用状況 当ファンドでは当初の運用方針通り、わが国の公社債を主要投資対象とし、安定的な収益の獲得を目指して運用を行いました。 日銀による金融緩和姿勢の継続等を背景に国債市場は堅調を予想していたことから、期を通して金利リスクをベンチマークに対して若干高めで調整しました。資産別配分につきましては、保有効果も得られる超長期年限をオーバーウェイトとし、短期年限はアンダーウェイトとしました。

(2015年11月16日現在)

〔組入上位10銘柄〕 組入銘柄数:17

銘 柄 名 クーポン 償還日 構成比

1 第99回 利付国債(20年) 2.1% 2027/12/20 17.0%

2 第120回 利付国債(20年) 1.6% 2030/ 6/20 13.9%

3 第296回 利付国債(10年) 1.5% 2018/ 9/20 12.3%

4 第304回 利付国債(10年) 1.3% 2019/ 9/20 11.8%

5 第72回 利付国債(20年) 2.1% 2024/ 9/20 6.8%

6 第141回 利付国債(20年) 1.7% 2032/12/20 6.0%

7 第306回 利付国債(10年) 1.4% 2020/ 3/20 5.1%

8 第42回 道路債券 2.2% 2025/ 3/21 4.9%

9 第325回 利付国債(10年) 0.8% 2022/ 9/20 3.8%

10 第284回 利付国債(10年) 1.7% 2016/12/20 3.4%

上位10銘柄の合計 85.1%

(対純資産総額比率)

◆今後の運用方針 当ファンドでは引き続き当初の運用方針通り、わが国の公社債を主要投資対象とし、安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。 日本の長期金利は低水準に留まっており、更なる低下余地は限定的とも考えられますが、日銀の長期国債買入れの運営方針に加え、新興国・資源国経済の動向などの外部環境も踏まえ、デュレーションについては、ベンチマークに対してニュートラル近辺から若干長めの間で調整する方針です。また、年限別の配分につきましては長期・超長期年限をオーバーウェイトとする予定ですが、地政学リスクを含めた海外市場動向や国内経済指標等に留意しつつ、機動的に対応する予定です。

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23-  -

■1万口当たりの費用明細

該当ありません。

■期中の売買及び取引の状況(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●公社債

買 付 額 売 付 額

千円 千円

国 債 証 券 180,905 900,903

社 債 券- -

(100,000)

(注1)金額は受渡し代金。(経過利子分は含まれておりません。)

(注2)単位未満は切捨て。

(注3)( )内は償還による減少分で、上段の数字には含まれておりません。

■主要な売買銘柄(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●公社債

当 期

買 付 売 付

銘 柄 金 額 銘 柄 金 額

千円 千円

第7回 利付国債(40年) 125,236 第284回 利付国債(10年) 256,584

第149回 利付国債(20年) 55,668 第99回 利付国債(20年) 178,743

第72回 利付国債(20年) 115,913

第280回 利付国債(10年) 113,151

第120回 利付国債(20年) 111,317

第296回 利付国債(10年) 73,356

第325回 利付国債(10年) 51,838

(注1)金額は受渡し代金。(経過利子分は含まれておりません。)

(注2)単位未満は切捨て。

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24-  -

■利害関係人との取引状況等(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

(1)利害関係人との取引状況

当期における利害関係人との取引はありません。

(2)売買委託手数料総額に対する利害関係人への支払比率

当期における売買委託手数料の支払いはありません。

※利害関係人とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第1項に規定される利害関係人であり、当期における当ファンドに係る利害関

係人とは、DEUTSCHE BANK AG、ドイツ証券です。

■組入資産の明細(2015年11月16日現在)

●国内(邦貨建)公社債

(A)種類別

区 分

当 期 末

額 面 金 額 評 価 額 組 入 比 率うちBB格以下組 入 比 率

残存期間別組入比率

5年以上 2年以上 2年未満

千円 千円 % % % % %

国 債 証 券 3,830,000 4,220,993 89.5 - 57.0 29.2 3.4

特 殊 債 券 200,000 231,946 4.9 - 4.9 - -

( 200,000) ( 231,946) ( 4.9) (-) ( 4.9) ( -) ( -)

普 通 社 債 券 200,000 210,027 4.5 - - 2.3 2.2

( 200,000) ( 210,027) ( 4.5) (-) ( -) ( 2.3) (2.2)

合 計 4,230,000 4,662,966 98.9 - 61.9 31.5 5.6

( 400,000) ( 441,973) ( 9.4) (-) ( 4.9) ( 2.3) (2.2)

(注1)( )内は非上場債で内書き。

(注2)組入比率は、純資産総額に対する評価額の割合。

(注3)金額の単位未満は切捨て。

(注4)普通社債券には円建外債を含みます。

(注5)-印は組入れなし。

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25-  -

(B)銘柄別

銘 柄 名 当 期 末

利率 額面金額 評価額 償還年月日

(国債証券) % 千円 千円

第7回 利付国債(40年) 1.7 120,000 126,921 2054/ 3/20

第284回 利付国債(10年) 1.7 157,000 159,910 2016/12/20

第296回 利付国債(10年) 1.5 557,000 580,627 2018/ 9/20

第304回 利付国債(10年) 1.3 530,000 556,017 2019/ 9/20

第306回 利付国債(10年) 1.4 226,000 239,401 2020/ 3/20

第320回 利付国債(10年) 1.0 100,000 105,701 2021/12/20

第325回 利付国債(10年) 0.8 170,000 178,323 2022/ 9/20

第63回 利付国債(20年) 1.8 10,000 11,254 2023/ 6/20

第64回 利付国債(20年) 1.9 80,000 90,880 2023/ 9/20

第72回 利付国債(20年) 2.1 277,000 322,428 2024/ 9/20

第99回 利付国債(20年) 2.1 673,000 801,677 2027/12/20

第120回 利付国債(20年) 1.6 580,000 655,591 2030/ 6/20

第141回 利付国債(20年) 1.7 250,000 283,397 2032/12/20

第149回 利付国債(20年) 1.5 100,000 108,860 2034/ 6/20

小 計 - 3,830,000 4,220,993 -

(特殊債券)

第42回 道路債券 2.22 200,000 231,946 2025/ 3/21

(普通社債券)

第66回 三菱商事 2.08 100,000 103,317 2017/ 7/28

第9回 東日本旅客鉄道株式会社社債 3.075 100,000 106,710 2018/ 2/25

小 計 - 200,000 210,027 -

合 計 - 4,230,000 4,662,966 -

(注)金額の単位未満は切捨て。

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26-  -

■投資信託財産の構成 (2015年11月16日現在)

項 目 当 期 末

評 価 額 比 率

千円 %公 社 債 4,662,966 98.9

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 、 そ の 他 50,915 1.1

投 資 信 託 財 産 総 額 4,713,881 100.0 (注)評価額の単位未満は切捨て。

■資産、負債、元本及び基準価額の状況

(2015年11月16日)現在

項 目 当 期 末

(A)資 産 4,713,881,960円

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 30,109,107

公 社 債(評価額) 4,662,966,820

未 収 利 息 20,806,033

(B)純 資 産 総 額(A) 4,713,881,960

元 本 3,387,800,262

次 期 繰 越 損 益 金 1,326,081,698

(C)受 益 権 総 口 数 3,387,800,262口

1万口当たり基準価額(B/C) 13,914円

<注記事項>

①期首元本額 4,042,910,467円

期中追加設定元本額 392,041,604円

期中一部解約元本額 1,047,151,809円

②当マザーファンドを投資対象とする投資信託の当期末元本額

ドイチェ・グローバル・バランス<安定型> 212,116,288円

ドイチェ・グローバル・バランス<成長型> 180,743,090円

ドイチェ・グローバル・バランス<積極型> 82,948,305円

ドイチェ・ライフ・プラン30 1,596,441,005円

ドイチェ・ライフ・プラン50 770,488,268円

ドイチェ・ライフ・プラン70 157,554,398円

DWS・グローバル・アグリビジネス株式ファンド 4,751,224円

ドイチェ・インド株式ファンド 55,050,734円

ドイチェ・グローバル・バランス<安定型>VA 238,907,152円

ドイチェ・グローバル・バランス<成長型>VA 50,593,823円

ドイチェ・グローバル・バランス<積極型>VA 24,959,521円

ドイチェ・ライフ・プラン30VA 5,222,505円

ドイチェ・ライフ・プラン50VA 7,525,455円

ドイチェ・ライフ・プラン70VA 498,494円

■損益の状況

当期(自2014年11月18日 至2015年11月16日)

項 目 当 期

(A)配 当 等 収 益 77,501,205円

受 取 利 息 77,501,205

(B)有 価 証 券 売 買 損 益 29,465,650

売 買 益 52,066,220

売 買 損 △ 22,600,570

(C)当 期 損 益 金(A+B) 106,966,855

(D)前 期 繰 越 損 益 金 1,466,174,638

(E)追 加 信 託 差 損 益 金 148,338,396

(F)解 約 差 損 益 金 △ 395,398,191

(G) 計 (C+D+E+F) 1,326,081,698

次 期 繰 越 損 益 金(G) 1,326,081,698

(注1)(B)有価証券売買損益は期末の評価換えによるものを含みます。

(注2)(E)追加信託差損益金とあるのは、信託の追加設定の際、追加

設定をした価額から元本を差し引いた差額分をいいます。

(注3)(F)解約差損益金とあるのは、中途解約の際、元本から解約価

額を差し引いた差額分をいいます。

<お知らせ>

・2014年12月1日付の投信法等改正に伴い、デリバティブ取引等に係る投資制限に関する所要の約款変更を行

いました。

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27-  -

ドイチェ・外国株式マザー

運用報告書

≪第17期≫決算日:2015年11月16日

(計算期間:2014年11月18日~2015年11月16日)

■当ファンドの仕組みは次の通りです。

運 用 方 針主に外国の株式に投資し、積極的に収益の獲得を目指して運用を行います。

主要運用対象 外国の株式を主要投資対象とします。

組 入 制 限株式(新株引受権証券及び新株予約権証券を含みます。)への投資割合には、制限を設けません。外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

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28-  -

■最近5期の運用実績

決 算 期基 準 価 額 MSCIコクサイ指数(配当込み) 株 式

組入比率純 資 産総 額期中騰落率 期中騰落率

円 % % % 百万円13期(2011年11月15日) 7,152 △12.3 9,304 △ 6.6 96.9 2,603

14期(2012年11月15日) 7,846 9.7 10,613 14.1 98.7 2,462

15期(2013年11月15日) 12,946 65.0 17,380 63.8 98.9 2,522

16期(2014年11月17日) 16,152 24.8 22,191 27.7 98.4 2,071

17期(2015年11月16日) 16,703 3.4 22,863 3.0 97.4 1,409

(注)MSCIコクサイ指数(配当込み)は、設定日を10,000として指数化しております。

※MSCIコクサイ指数は、MSCIインク(以下「MSCI」といいます。)が開発した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産

権その他一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有しています。

■当期中の基準価額と市況等の推移

年 月 日基 準 価 額 MSCIコクサイ指数(配当込み) 株 式

組 入 比 率騰 落 率 騰 落 率

(期   首) 円 % % %2014年11月17日 16,152 - 22,191 - 98.4

11月末 16,687 3.3 22,978 3.5 97.9

12月末 16,888 4.6 23,277 4.9 98.6

2015年 1月末 16,277 0.8 22,292 0.5 97.4

2月末 17,127 6.0 23,567 6.2 98.5

3月末 17,195 6.5 23,520 6.0 99.6

4月末 17,240 6.7 23,786 7.2 98.3

5月末 18,069 11.9 24,812 11.8 97.7

6月末 17,453 8.1 23,842 7.4 96.6

7月末 18,049 11.7 24,521 10.5 98.1

8月末 16,604 2.8 22,581 1.8 97.1

9月末 15,453 △ 4.3 21,038 △ 5.2 97.0

10月末 17,141 6.1 23,332 5.1 99.4

(期   末)2015年11月16日 16,703 3.4 22,863 3.0 97.4

(注)騰落率は期首比です。

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■当期の運用概況と今後の運用方針(2014年11月18日~2015年11月16日)

基準価額、ベンチマークと純資産総額の推移

◆基準価額

 当ファンドの基準価額は期末において16,703円となり、前期末比3.4%上昇しました。当ファン

ドでは、外国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を目指して運用を行いました。当期

の世界株式市場において株価が下落したことや、為替市場でユーロ安円高となったことに加えて、

原油安の進行等により業績悪化懸念が高まったエネルギー銘柄の保有などが基準価額にマイナスに

影響しました。一方、為替市場で米ドル高円安となったことや、情報技術銘柄や生活必需品銘柄の

保有などが基準価額の上昇にプラスに寄与しました。

 一方、ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(配当込み)は3.0%上昇し、当ファンドのリ

ターンはベンチマークを上回りました。ベンチマークとの比較では、ヘルスケアセクターにおける

銘柄選択等がマイナスに影響したものの、金融セクターや素材セクターにおける銘柄選択等がプラ

スに寄与しました。個別銘柄では、配送サービスやデータセンターへの投資が奏功し良好な決算を

発表したアメリカのオンライン販売会社の非保有等がマイナスに影響したものの、エネルギー飲料

の販売好調が好感されたアメリカの飲料メーカーや、売上が好調で通期の業績予想を引き上げたこ

と等が好感されたドイツのヘルスケア・グループ等の保有がプラスに寄与しました。

0

1,000

2,000

3,000

4,000

5,000

14,000

15,000

16,000

17,000

18,000

19,000(百万円)

15/11/16(期末)

(円)

14/11/17(期首)

※ベンチマーク:MSCIコクサイ指数(配当込み)

※ベンチマークは期首を基準価額と同じ値として表示しております。

基準価額(左) ベンチマーク(左)純資産総額(右)

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30-  -

◆投資環境

 当期の世界株式市場において、株価は下落しました。「米連邦準備制度理事会(FRB)は利上げ

を急がない」との見方やユーロ圏景気の改善期待などでダウ工業株30種平均指数(以下、ダウ)やド

イツDAX株価指数が史上最高値を更新するなど株価は一時上昇しました。その後は「中国の景気

悪化が世界経済に波及する」との懸念でダウが取引時間中に1,000ドル超の過去最大の下落幅となっ

た日があるなど世界的に株価は急落しました。FRBが9月の会合で利上げを見送ると「世界経済へ

の懸念が理由」と受け止められ株価は一段と下落しました。期末にかけては「米国経済は利上げに耐

えられるとFRBは考えている」との見方や欧州中央銀行(ECB)の追加緩和期待などで株価はや

や上昇しました。

 為替市場では、FRBの利上げを控えた米国金利の先高観などから対米ドルで円安となった一方、

対ユーロではECBの国債買入れ策決定などでユーロ安が急速に進行し大幅な円高となりました。

◆運用状況

 当ファンドでは当初の運用方針通り、外国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の獲得を目

指して運用を行いました。

 付加価値の高い製品やサービスを提供できる企業や新興国の経済成長による恩恵を受けられる企

業に注目しました。具体的には、国内外で人気の高いコンテンツを保有しており業績拡大が期待さ

れるアメリカのメディア・エンターテインメント会社や、米国で医療保険制度の拡大に伴い業績拡

大が期待されるアメリカの病院運営会社等を購入しました。一方、米ドル高や人件費の増加、オン

ライン販売における競争激化などが懸念されたアメリカの小売スーパー・チェーン等を売却しまし

た。

(2015年11月16日現在)

(対純資産総額比率)

0% 10% 20% 30% 40% 50% 70%60%

オランダ

ドイツ

イギリス

スイス

アメリカ

3.5%

8.7%

9.7%

60.0%

6.4%

〔組入上位5ヶ国〕

6.5%

7.5%

10.0%

11.4%

11.9%

0% 2% 4% 6% 8% 10% 12% 14%

銀行

食品・飲料・タバコ

小売

医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

ソフトウェア・サービス

〔組入上位5業種〕

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◆今後の運用方針

 当ファンドでは引き続き当初の運用方針通り、外国の株式を主要投資対象とし、積極的に収益の

獲得を目指して運用を行います。

 企業の7-9月期業績は市場で懸念されていたほど悪くなかったことや、欧州の追加金融緩和など

が株価の下支えになると見ています。今後、米国の利上げが年内に行われる可能性もあり、経済動

向や残りの企業決算に注目していく方針です。運用にあたっては企業をグローバルな視点から比較

分析し、ファンダメンタルズおよび成長性を重視した銘柄選別を行う方針です。引き続き、付加価

値の高い製品やサービスを提供できる企業や新興国の経済成長による恩恵を受けられる企業に注目

していく方針です。

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■期中の売買及び取引の状況(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●株 式

買 付 売 付株 数 金 額 株 数 金 額

百株 千米ドル 百株 千米ドル

ア メ リ カ 447 3,285 1,011 6,938( 75) ( 146) (  -) ( 148)

千カナダドル 千カナダドルカ ナ ダ 16 81 27 119

千ブラジルレアル 千ブラジルレアル

ブ ラ ジ ル - - 302 411(  5) (  -)

ユ ー ロ 千ユーロ 千ユーロ

ド イ ツ21 158 103 875

(  -) (  1)

フ ラ ン ス1 14 4 67

(0.24) (  7) (  -) (  7)オ ラ ン ダ 34 56 108 162ベ ル ギ ー 9 57 - -

千英ポンド 千英ポンド

イ ギ リ ス 91 192 677 486( 58) (  7) (  -) (  7)

千スイスフラン 千スイスフラン

ス イ ス 17 238 78 988(  -) (  1)

千スウェーデンクローナ 千スウェーデンクローナス ウ ェ ー デ ン 22 556 - -

千ノルウェークローネ 千ノルウェークローネ

ノ ル ウ ェ ー 153 1,601 18 198(  -) (  31)

■1万口当たりの費用明細

項 目当 期

2014年11月18日~2015年11月16日 項 目 の 概 要金 額 比 率

(a)売 買 委 託 手 数 料 7円 0.038% (a)売買委託手数料=期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数(株 式) ( 7) (0.038) 有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

(b)有 価 証 券 取 引 税 3 0.015 (b)有価証券取引税=期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数(株 式) ( 3) (0.015) 有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金

(c)そ の 他 費 用 44 0.260 (c)その他費用=期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保 管 費 用) (43) (0.255) 海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資

産の移転等に要する費用(そ の 他) ( 1) (0.005) 証券投資信託管理事務等に係る費用

合 計 54 0.313期中の平均基準価額は17,015円です

(注1)期中において発生した費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算

出した結果です。

(a)売買委託手数料、(b)有価証券取引税、(c)その他費用は、期中の各金額を各月末現在の受益権口数の単純平均で除したものです。

(注2)各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。

(注3)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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■株式売買金額の平均組入株式時価総額に対する割合

項 目 当 期(a)期 中 の 株 式 売 買 金 額 1,826,444千円(b)期 中 の 平 均 組 入 株 式 時 価 総 額 1,621,933千円(c)売 買 高 比 率(a)/(b) 1.12

(注1)(b)は各月末現在の組入株式時価総額の平均。(注2)単位未満は切捨て。

■主要な売買銘柄(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●株 式買 付 売 付

銘 柄 株数 金 額 平均単価 銘 柄 株数 金 額 平均単価千株 千円 円 千株 千円 円

TIME WARNER INC(アメリカ) 2 23,499 9,791 ROCHE HOLDING AG GENUSSCHEIN(スイス) 1 48,164 34,403HCA HOLDINGS INC(アメリカ) 1 19,432 11,430 NESTLE SA-REG(スイス) 4 38,466 8,945BIOMARIN PHARMACEUTICAL INC(アメリカ) 1 18,231 18,231 SAMSUNG ELECTR-GDR REG S(アメリカ) 0.5 34,262 68,525CENTENE CORP(アメリカ) 2 17,658 8,829 WAL-MART STORES INC.(アメリカ) 3 30,652 9,288JOHNSON & JOHNSON(アメリカ) 1 16,720 12,862 GOOGLE INC-CL C(アメリカ) 0.4 29,031 72,579GOOGLE INC-CL C(アメリカ) 0.2 14,903 74,517 MICROSOFT CORPORATION(アメリカ) 5 28,106 5,621VERTEX PHARMACEUTICALS INC(アメリカ) 0.9 14,781 16,424 ROYAL DUTCH SHELL PLC-A UK(イギリス) 7 27,495 3,872BANK OF AMERICA CORP(アメリカ) 6 13,013 2,133 BAYER AG(ユーロ・ドイツ) 1 24,322 17,372AETNA INC(アメリカ) 1 12,938 10,781 APPLE INC(アメリカ) 1 23,865 14,038BROADCOM CORP-CL A(アメリカ) 2 12,804 5,820 UNITED TECHNOLOGIES CORPORATION(アメリカ) 1 22,719 13,364

(注1)金額は受渡し代金。(注2)単位未満は切捨て。(注3)アメリカには、米ドル建で取引される米国以外の企業が発行する株式を含みます。

■利害関係人との取引状況等(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

(1)利害関係人との取引状況

区 分

当 期

買 付 額 等A

売 付 額 等C

うち利害関係人との取引状況B

B/Aうち利害関係人との取引状況D

D/C

百万円 百万円 % 百万円 百万円 %株 式 553 - - 1,273 - -為 替 直 物 取 引 240 8 3.3 995 16 1.6

買 付 売 付株 数 金 額 株 数 金 額

百株 千デンマーククローネ 百株 千デンマーククローネデ ン マ ー ク - - 10 485

千オーストラリアドル 千オーストラリアドルオ ー ス ト ラ リ ア 18 56 2 6

千香港ドル 千香港ドル香 港 46 196 582 2,170

(注1)金額は受渡し代金。(注2)単位未満は切捨て。(注3)( )内は増資割当、株式転換・合併等による増減分で、上段の数字には含まれておりません。(注4)アメリカには、米ドル建で取引される米国以外の企業が発行する株式を含みます。

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■組入資産の明細(2015年11月16日現在)

●外国株式

上場、登録株式

銘 柄

期首(前期末) 当 期 末

業 種 等株 数 株 数

評 価 額

外 貨 建 金 額 邦貨換算金額(アメリカ) 百株 百株 千米ドル 千円ADVANCE AUTO PARTS INC 7 5 80 9,901 小売AETNA INC - 4 40 5,009 ヘルスケア機器・サービスVERIZON COMMUNICATIONS INC 20 12 57 7,079 電気通信サービスALLIANCE DATA SYSTEMS CORP 7 4 114 14,035 ソフトウェア・サービスALPHABET INC-CL C - 2 143 17,572 ソフトウェア・サービスALPHABET INC-CL A - 3 222 27,206 ソフトウェア・サービスAMERIPRISE FINANCIAL INC 8 5 56 6,892 各種金融AMGEN INC 8 5 75 9,285 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

APACHE CORP 10 - - - エネルギーAPPLE INC 39 25 280 34,415 テクノロジー・ハードウェアおよび機器ARCHER DANIELS MIDLAND CO 21 13 49 6,015 食品・飲料・タバコAUTOZONE INC 2 1 75 9,254 小売BANK OF AMERICA CORP - 55 94 11,592 銀行BAXTER INTERNATIONAL INC. 30 - - - ヘルスケア機器・サービスBERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B - 5 65 8,085 各種金融BIOMARIN PHARMACEUTICAL INC - 9 96 11,849 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

BIOGEN INC 6 4 113 13,961 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

BOSTON BEER COMPANY INC-A - 2 40 4,958 食品・飲料・タバコBROADCOM CORP-CL A - 19 97 11,962 半導体・半導体製造装置CF INDUSTRIES HOLDINGS INC 8 10 48 5,888 素材CVS HEALTH CORP 24 20 183 22,500 食品・生活必需品小売りCELGENE CORP 29 19 204 25,026 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

CENTENE CORP - 18 103 12,632 ヘルスケア機器・サービスCHEVRON CORP 16 8 70 8,693 エネルギーCITIGROUP INC 49 29 154 18,894 銀行COLGATE-PALMOLIVE CO 26 18 116 14,240 家庭用品・パーソナル用品COMCAST CORP CL-A 26 - - - メディアCONOCOPHILLIPS 12 - - - エネルギーCUMMINS INC 10 5 49 6,045 資本財DEERE AND CO 18 12 89 10,977 資本財WALT DISNEY CORPORATION 21 14 160 19,701 メディアDISCOVER FINANCIAL SERVICES - 6 33 4,096 各種金融DISCOVERY COMMUNICATIONS-A 25 - - - メディアDISCOVERY COMMUNICATIONS-C 12 - - - メディアDOLLAR GENERAL CORP 15 11 66 8,090 小売DOVER CORPORATION 16 9 56 6,959 資本財EBAY INC 29 35 98 12,090 ソフトウェア・サービスESPERION THERAPEUTICS INC - 4 10 1,304 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

FMC TECHNOLOGIES INC 21 15 48 5,931 エネルギー

(2)売買委託手数料総額に対する利害関係人への支払比率

 当期における売買委託手数料総額は635千円です。利害関係人への支払いはありません。

※利害関係人とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第1項に規定される利害関係人であり、当期における当ファンドに係る利害関

係人とは、DEUTSCHE BANK AG、ドイツ証券です。

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35-  -

銘 柄

期首(前期末) 当 期 末

業 種 等株 数 株 数

評 価 額

外 貨 建 金 額 邦貨換算金額(アメリカ) 百株 百株 千米ドル 千円GAP INC. 37 25 63 7,729 小売GILEAD SCIENCES INC 16 13 133 16,339 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

GOOGLE INC-CL A 5 - - - ソフトウェア・サービスGOOGLE INC-CL C 5 - - - ソフトウェア・サービスWW GRAINGER INC - 2 39 4,826 資本財HCA HOLDINGS INC - 14 93 11,399 ヘルスケア機器・サービスHALLIBURTON CO 26 - - - エネルギーHEWLETT-PACKARD CO 26 - - - テクノロジー・ハードウェアおよび機器HONEYWELL INTERNATIONAL INC 10 9 90 11,147 資本財HUMANA INC - 3 50 6,152 ヘルスケア機器・サービスINSULET CORP 23 - - - ヘルスケア機器・サービスINTL FLAVORS & FRAGRANCES - 5 55 6,846 素材JP MORGAN CHASE&CO 49 30 196 24,101 銀行JOHNSON & JOHNSON - 9 89 11,015 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

SAMSUNG ELECTR-GDR REG S 6 1 55 6,751 テクノロジー・ハードウェアおよび機器L BRANDS INC - 4 36 4,440 小売MSCI INC 20 14 92 11,358 各種金融MCDONALD'S CORP 19 12 131 16,170 消費者サービスMEAD JOHNSON NUTRITION CO - 5 40 4,981 食品・飲料・タバコMICROSOFT CORPORATION 97 54 285 34,965 ソフトウェア・サービスMIDDLEBY CORP 13 8 84 10,347 資本財MONSTER BEVERAGE CORP 19 - - - 食品・飲料・タバコMONSTER BEVERAGE CORP - 4 58 7,192 食品・飲料・タバコMOODY'S CORPORATION 10 8 77 9,499 各種金融NASDAQ INC 24 16 90 11,095 各種金融NATIONAL OILWELL VARCO INC 6 - - - エネルギーNU SKIN ENTERPRISES INC - A 12 - - - 家庭用品・パーソナル用品OCCIDENTAL PETROLEUM CORP 16 8 58 7,206 エネルギーOCEANEERING INTL INC 22 - - - エネルギーORACLE CORP - 16 59 7,313 ソフトウェア・サービスPNC FINANCIAL SERVICES GROUP 11 8 73 9,050 銀行PARKER HANNIFIN CORP. 8 5 49 6,117 資本財PAYPAL HOLDINGS INC - 21 72 8,885 ソフトウェア・サービスPHILIP MORRIS INTERNATIONAL 11 7 58 7,153 食品・飲料・タバコPRAXAIR INC. 7 6 68 8,345 素材PRICELINE GROUP INC/THE 1 1 129 15,902 小売PRUDENTIAL FINANCIAL INC - 7 59 7,230 保険QUALCOMM INC 23 - - - テクノロジー・ハードウェアおよび機器SCHLUMBERGER LTD - 4 30 3,732 エネルギーSTARBUCKS CORP - 11 65 8,052 消費者サービスTJX COMPANIES INC 48 32 205 25,178 小売TAIWAN SEMICONDUCTOR-SP ADR - 29 63 7,778 半導体・半導体製造装置3M CO - 3 46 5,722 資本財TIME WARNER INC - 19 132 16,281 メディアU.S. BANCORP 33 21 88 10,905 銀行UNION PACIFIC CORP 20 15 125 15,399 運輸UNITED TECHNOLOGIES CORPORATION 33 18 173 21,280 資本財VERTEX PHARMACEUTICALS INC - 8 98 12,062 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

VISA INC-CLASS A SHARES 8 22 171 21,057 ソフトウェア・サービスWAL-MART STORES INC. 33 - - - 食品・生活必需品小売りWELLS FARGO & COMPANY 73 47 256 31,428 銀行

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36-  -

銘 柄

期首(前期末) 当 期 末

業 種 等株 数 株 数

評 価 額

外 貨 建 金 額 邦貨換算金額(アメリカ) 百株 百株 千米ドル 千円SBERBANK-SPONSORED ADR 124 - - - 銀行AON PLC 22 14 130 15,971 保険ACCENTURE PLC-CL A - 6 61 7,584 ソフトウェア・サービスNIELSEN HOLDINGS PLC - 28 130 15,937 商業・専門サービスTE CONNECTIVITY LTD 26 18 116 14,299 テクノロジー・ハードウェアおよび機器LYONDELLBASELL INDU-CL A 14 9 82 10,122 素材NIELSEN NV 43 - - - 商業・専門サービス

小 計株 数 ・ 金 額 1,514 1,025 7,577 928,514銘 柄 数 < 比 率 > 67 78 - <65.9%>

(カナダ) 千カナダドルBANK OF NOVA SCOTIA 17 11 64 5,963 銀行CGI GROUP INC - CLASS A - 16 86 7,976 ソフトウェア・サービスSUNCOR ENERGY INC 45 24 88 8,144 エネルギー

小 計株 数 ・ 金 額 62 51 240 22,084銘 柄 数 < 比 率 > 2 3 - <1.6%>

(ブラジル) 千ブラジルレアルBM&FBOVESPA SA 273 - - - 各種金融CIELO SA 46 22 84 2,680 ソフトウェア・サービス

小 計株 数 ・ 金 額 319 22 84 2,680銘 柄 数 < 比 率 > 2 1 - <0.2%>

(ユーロ・・・ドイツ) 千ユーロFRESENIUS SE & CO KGAA 35 10 67 8,854 ヘルスケア機器・サービスCONTINENTAL AG 5 3 63 8,395 自動車・自動車部品DEUTSCHE POST AG-REG 25 18 46 6,087 運輸BAYER AG 21 8 95 12,590 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

BASF SE 35 18 133 17,497 素材ALLIANZ SE 17 11 173 22,742 保険LINDE AG 8 2 32 4,227 素材SYMRISE AG 19 13 79 10,477 素材

小 計株 数 ・ 金 額 165 83 691 90,873銘 柄 数 < 比 率 > 8 8 - <6.4%>

(ユーロ・・・フランス)LVMH MOET-HENNESSY LOUIS VUITTON 7 4 64 8,531 耐久消費財・アパレル

小 計株 数 ・ 金 額 7 4 64 8,531銘 柄 数 < 比 率 > 1 1 - <0.6%>

(ユーロ・・・オランダ)ING GROEP NV 135 61 80 10,626 銀行UNILEVER NV-CVA 37 30 119 15,716 家庭用品・パーソナル用品KONINKLIJKE AHOLD NV 44 51 97 12,827 食品・生活必需品小売り

小 計株 数 ・ 金 額 216 142 298 39,170銘 柄 数 < 比 率 > 3 3 - <2.8%>

(ユーロ・・・ベルギー)KBC GROUPE - 9 49 6,467 銀行

小 計株 数 ・ 金 額 - 9 49 6,467銘 柄 数 < 比 率 > - 1 - <0.5%>

ユーロ計株 数 ・ 金 額 388 238 1,104 145,042銘 柄 数 < 比 率 > 12 13 - <10.3%>

(イギリス) 千英ポンドBHP BILLITON PLC 45 33 29 5,433 素材BRITISH AMERICAN TABACCO PLC 33 22 81 15,193 食品・飲料・タバコBARCLAYS PLC 211 - - - 銀行

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37-  -

銘 柄

期首(前期末) 当 期 末

業 種 等株 数 株 数

評 価 額

外 貨 建 金 額 邦貨換算金額(イギリス) 百株 百株 千英ポンド 千円INTERTEK GROUP PLC - 17 43 8,079 商業・専門サービスNEXT PLC 17 8 61 11,473 小売ROYAL DUTCH SHELL PLC-A UK 91 20 31 5,844 エネルギーWHITBREAD PLC - 5 22 4,148 消費者サービスRECKITT BENCKISER GROUP PLC 21 19 117 21,845 家庭用品・パーソナル用品OLD MUTUAL PLC 474 330 63 11,772 保険VODAFONE GROUP PLC 432 300 66 12,353 電気通信サービスCOMPASS GROUP PLC - 42 43 8,039 消費者サービス

小 計株 数 ・ 金 額 1,324 796 558 104,184銘 柄 数 < 比 率 > 8 10 - <7.4%>

(スイス) 千スイスフランGIVAUDAN-REG - 0.23 40 4,943 素材NOVARTIS AG-REG SHS 21 12 104 12,707 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

ROCHE HOLDING AG GENUSSCHEIN 25 13 346 42,161 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス

NESTLE SA-REG 92 54 396 48,282 食品・飲料・タバコTHE SWATCH GROUP AG-BR 2 - - - 耐久消費財・アパレル

小 計株 数 ・ 金 額 140 79 888 108,095銘 柄 数 < 比 率 > 4 4 - <7.7%>

(スウェーデン) 千スウェーデンクローナ

SVENSKA CELLULOSA AB-B SHS - 22 536 7,538 家庭用品・パーソナル用品

小 計株 数 ・ 金 額 - 22 536 7,538銘 柄 数 < 比 率 > - 1 - <0.5%>

(ノルウェー) 千ノルウェークローネDNB ASA - 57 619 8,723 銀行MARINE HARVEST - 78 891 12,552 食品・飲料・タバコ

小 計株 数 ・ 金 額 - 135 1,511 21,276銘 柄 数 < 比 率 > - 2 - <1.5%>

(デンマーク) 千デンマーククローネWILLIAM DEMANT HOLDING 10 - - - ヘルスケア機器・サービス

小 計株 数 ・ 金 額 10 - - -銘 柄 数 < 比 率 > 1 - - <-%>

(オーストラリア) 千オーストラリアドルAUST AND NZ BANKING GROUP - 16 42 3,664 銀行

小 計株 数 ・ 金 額 - 16 42 3,664銘 柄 数 < 比 率 > - 1 - <0.3%>

(香港) 千香港ドルSJM HOLDINGS LTD 470 340 211 3,343 消費者サービスPRADA S.P.A. 212 - - - 耐久消費財・アパレルAIA GROUP LTD 546 352 1,677 26,517 保険

小 計株 数 ・ 金 額 1,228 692 1,888 29,861銘 柄 数 < 比 率 > 3 2 - <2.1%>

合 計株 数 ・ 金 額 4,986 3,078 - 1,372,942銘 柄 数 < 比 率 > 99 115 - <97.4%>

(注1)邦貨換算金額は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。

(注2)< >内は、純資産総額に対する各国別株式評価額の比率。

(注3)株数・評価額の単位未満は切捨て。

(注4)-印は組入れなし。

(注5)アメリカには、米ドル建で取引される米国以外の企業が発行する株式を含みます。

(注6)コードの変更等があった銘柄は、別銘柄として記載している場合があります。

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38-  -

■資産、負債、元本及び基準価額の状況(2015年11月16日)現在

項 目 当 期 末

(A)資 産 1,409,998,013円

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 35,617,025

株 式(評価額) 1,372,942,879

未 収 配 当 金 1,438,101

未 収 利 息 8

(B)純 資 産 総 額(A) 1,409,998,013

元 本 844,151,555

次 期 繰 越 損 益 金 565,846,458

(C)受 益 権 総 口 数 844,151,555口

1万口当たり基準価額(B/C) 16,703円

<注記事項>①期首元本額 1,282,254,287円期中追加設定元本額 106,383,068円期中一部解約元本額 544,485,800円

②当マザーファンドを投資対象とする投資信託の当期末元本額ドイチェ・グローバル・バランス<安定型> 21,375,656円ドイチェ・グローバル・バランス<成長型> 64,440,094円ドイチェ・グローバル・バランス<積極型> 84,819,875円ドイチェ・ライフ・プラン30 159,929,569円ドイチェ・ライフ・プラン50 279,087,825円ドイチェ・ライフ・プラン70 163,113,969円ドイチェ・グローバル・バランス<安定型>VA 23,709,881円ドイチェ・グローバル・バランス<成長型>VA 18,294,517円ドイチェ・グローバル・バランス<積極型>VA 25,581,206円ドイチェ・ライフ・プラン30VA 528,866円ドイチェ・ライフ・プラン50VA 2,759,070円ドイチェ・ライフ・プラン70VA 511,027円

■損益の状況当期(自2014年11月18日 至2015年11月16日)

項 目 当 期(A)配 当 等 収 益 31,633,989円

受 取 配 当 金 28,357,967受 取 利 息 3,219そ の 他 収 益 金 3,272,803

(B)有 価 証 券 売 買 損 益 55,351,019売 買 益 215,232,020売 買 損 △159,881,001

(C)信 託 報 酬 等 △ 4,300,180(D)当 期 損 益 金(A+B+C) 82,684,828(E)前 期 繰 越 損 益 金 788,858,898(F)追 加 信 託 差 損 益 金 65,356,932(G)解 約 差 損 益 金 △371,054,200(H)  計  (D+E+F+G) 565,846,458

次 期 繰 越 損 益 金(H) 565,846,458

(注1)(B)有価証券売買損益は期末の評価換えによるものを含みます。(注2)(C)信託報酬等には信託報酬に対する消費税等相当額を含めて

表示しています。(注3)(F)追加信託差損益金とあるのは、信託の追加設定の際、追加

設定をした価額から元本を差し引いた差額分をいいます。(注4)(G)解約差損益金とあるのは、中途解約の際、元本から解約価

額を差し引いた差額分をいいます。

■投資信託財産の構成� (2015年11月16日現在)

項 目当 期 末

評 価 額 比 率千円 %

株 式 1,372,942 97.4コ ー ル ・ ロ ー ン 等 、 そ の 他 37,056 2.6投 資 信 託 財 産 総 額 1,409,998 100.0

(注1)評価額の単位未満は切捨て。(注2)期末における外貨建純資産(1,380,022千円)の投資信託財産総額(1,409,998千円)に対する比率は97.9%です。(注3)外貨建資産は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。なお、2015年11月16日における邦貨換

算レートは、1米ドル=122.54円、1カナダドル=91.89円、1ブラジルレアル=31.83円、1ユーロ=131.33円、1英ポンド=186.38円、1スイスフラン=121.65円、1スウェーデンクローナ=14.06円、1ノルウェークローネ=14.08円、1オーストラリアドル=87.05円、1香港ドル=15.81円です。

<お知らせ>

・2014年12月1日付の投信法等改正に伴い、デリバティブ取引等に係る投資制限に関する所要の約款変更を行

いました。

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39-  -

ドイチェ・外国債券マザー

運用報告書

≪第17期≫決算日:2015年11月16日

(計算期間:2014年11月18日~2015年11月16日)

■当ファンドの仕組みは次の通りです。

運 用 方 針主に外国の公社債に投資し、安定収益の獲得を目指して運用を行います。

主要運用対象 外国の公社債を主要投資対象とします。組 入 制 限 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。

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40-  -

■最近5期の運用実績

決 算 期基 準 価 額 シティ世界国債インデックス(除く日本) 債 券

組入比率純 資 産総 額期中騰落率 期中騰落率

円 % % % 百万円13期(2011年11月15日) 13,128 △ 1.3 13,719 △ 3.4 94.5 2,973

14期(2012年11月15日) 13,998 6.6 14,858 8.3 96.1 2,835

15期(2013年11月15日) 17,710 26.5 19,069 28.3 93.3 2,350

16期(2014年11月17日) 20,887 17.9 22,748 19.3 97.9 2,019

17期(2015年11月16日) 20,373 △ 2.5 22,724 △ 0.1 96.9 1,688

(注)シティ世界国債インデックス(除く日本)は、設定日を10,000として指数化しております。

※シティ世界国債インデックス(除く日本)は、Citigroup Index LLCが設計、算出、公表する債券指数です。同指数に関する著作権、知

的財産権その他の一切の権利はCitigroup Index LLCに帰属します。また、Citigroup Index LLCは同指数の内容を変更する権利及び公

表を停止する権利を有しています。

■当期中の基準価額と市況等の推移

年 月 日基 準 価 額 シティ世界国債インデックス(除く日本) 債 券

組 入 比 率騰 落 率 騰 落 率

(期   首) 円 % % %2014年11月17日 20,887 - 22,748 - 97.9

11月末 21,262 1.8 23,299 2.4 96.6

12月末 21,411 2.5 23,546 3.5 95.4

2015年 1月末 20,742 △0.7 22,840 0.4 95.4

2月末 20,763 △0.6 22,892 0.6 96.4

3月末 20,678 △1.0 22,774 0.1 96.6

4月末 20,759 △0.6 22,823 0.3 96.2

5月末 21,042 0.7 23,186 1.9 96.6

6月末 20,731 △0.7 22,846 0.4 95.4

7月末 20,879 △0.0 23,174 1.9 96.2

8月末 20,580 △1.5 22,834 0.4 96.4

9月末 20,464 △2.0 22,744 △0.0 96.2

10月末 20,513 △1.8 22,762 0.1 96.1

(期   末)2015年11月16日 20,373 △2.5 22,724 △0.1 96.9

(注)騰落率は期首比です。

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41-  -

■当期の運用概況と今後の運用方針(2014年11月18日~2015年11月16日)

基準価額、ベンチマークと純資産総額の推移

◆基準価額

 当ファンドの基準価額は期末において20,373円となり、前期末比2.5%下落しました。当ファン

ドでは、外国の公社債を主要投資対象とし、安定収益の獲得を目指して運用を行いました。米国や

欧州の国債等は堅調に推移しましたが、ユーロが対円で大きく下落したこと等がパフォーマンスに

マイナスに影響しました。

 一方、ベンチマークであるシティグループ世界国債インデックス(除く日本)は0.1%下落し、当

ファンドのリターンはベンチマークを下回りました。米ドルが主要通貨に対して上昇したことから

米国のアンダーウェイトがマイナスになった一方、メキシコ・ペソやノルウェー・クローネが主要

通貨に対して下落したことからメキシコ、ノルウェーのオーバーウェイトも振るわず、当ファンド

のリターンはベンチマークを下回りました。

0

1,000

2,000

3,000

4,000

5,000

16,000

18,000

20,000

22,000

24,000

26,000(百万円)

15/11/16(期末)

(円)

14/11/17(期首)

※ベンチマーク:シティ世界国債インデックス(除く日本)

※ベンチマークは期首を基準価額と同じ値として表示しております。

基準価額(左) ベンチマーク(左)純資産総額(右)

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42-  -

◆投資環境

 外国債券市場の主要な指標となる米国、ドイツの10年国債利回り(以下、長期金利*)は、いずれ

も低下しました。欧州中央銀行(ECB)の国債買入れを含む量的緩和の強化策でドイツ長期金利が

低下し、利回りが比較的高い米国国債が買われたことや米連邦準備制度理事会(FRB)は「利上げ

を急がない」との見方などで米国の長期金利も大きく低下しました。ユーロ圏のデフレ懸念が和ら

ぎドイツ長期金利が急上昇すると米国長期金利も上昇しましたが、中国株価の急落による世界的な

株安を受けた安全資産とされる米国やドイツの国債の需要増等を受けて金利は再び低下しました。

 為替市場では、FRBの利上げを控えた米国金利の先高観などから対米ドルで円安となった一方、

対ユーロではECBの国債買入れ策決定などでユーロ安が急速に進行し大幅な円高となりました。

◆運用状況

 当ファンドでは、当初の運用方針通り、外国の公社債を主要投資対象とし、安定収益の獲得を目

指して運用を行いました。

 地域別では、欧州ではECBによる量的緩和(QE)の効果でユーロ圏の金利が低位に推移すると

の見込みから欧州圏全体をオーバーウェイトとしました。周縁国については、期初は小幅アンダー

ウェイトとしましたが、ECBの国債買い入れ策等が下支えすると見て2015年3月以降小幅オー

バーウェイトに変更しました。米国については、FRBが年内に利上げを行うとの見通しから、緩

やかな金利上昇を見込みアンダーウェイトとした一方、政治改革などを背景に成長が見込まれるメ

キシコのオーバーウェイトを継続しました。また、デュレーションについては、金利が大きく上昇

するリスクは小さいと見ていたことから、ベンチマーク並みとしました。

(2015年11月16日現在)

〔組入上位10銘柄〕組入銘柄数:33

銘 柄 クーポン 償還日 国名 比率

1 UST 8.125% 08/15/19 8.13% 2019/ 8/15 アメリカ 10.4%

2 BTPS 4.75% 05/01/17 4.75% 2017/ 5/ 1 イタリア 8.3%

3 UST 2.5% 08/15/23 2.50% 2023/ 8/15 アメリカ 6.0%

4 DBR 4% 01/04/37 4.00% 2037/ 1/ 4 ドイツ 5.8%

5 SPGB 2.75% 04/30/19 2.75% 2019/ 4/30 スペイン 4.2%

6 UST 3.625% 08/15/43 3.63% 2043/ 8/15 アメリカ 4.0%

7 MBONO 7.75% 12/14/17 7.75% 2017/12/14 メキシコ 3.7%

8 CAN 3.5% 06/01/20 3.50% 2020/ 6/ 1 カナダ 3.6%

9 UKT 5% 03/07/25 5.00% 2025/ 3/ 7 イギリス 3.6%

10 NETHER 5.5% 01/15/28 5.50% 2028/ 1/15 オランダ 3.6%

上位10銘柄合計 53.3%(対純資産総額比率)

7.3%

11.5%

12.6%

0% 5% 10% 15% 20% 25% 30% 35% 40%

イギリス

スペイン

イタリア

ドイツ

アメリカ

5.8%

33.7%

〔組入上位5ヶ国〕

*金利:債券価格は金利変動の影響を受けます。一般的に金利が低下した場合には債券価格は上昇し、逆に金利が上昇した場合には債券価格

は下落する傾向があります。

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43-  -

◆今後の運用方針

 当ファンドでは、引き続き当初の運用方針通り、外国の公社債を主要投資対象とし、安定収益の

獲得を目指して運用を行います。

 今後の運用方針については、地域別では、米国をアンダーウェイトに保つ一方、欧州については

オーバーウェイトを継続する予定です。国別では、金利が比較的安定して推移すると見られるドイ

ツを中心にオーバーウェイトを継続する予定です。欧州周縁国の配分については若干オーバーウェ

イトとしており、今後も金利低下余地を見ながらウェイト調整していきます。また、ポートフォリ

オの金利リスクについては、市場動向を見極めつつ調整する予定とします。

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44-  -

■期中の売買及び取引の状況(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●公社債

買 付 額 売 付 額

ア メ リ カ千米ドル 千米ドル

国 債 証 券 - 716

ユ ー ロ 千ユーロ 千ユーロ

ド イ ツ 国 債 証 券 - 148

イ タ リ ア 国 債 証 券 200 -

フ ラ ン ス 国 債 証 券 - 667

オ ラ ン ダ 国 債 証 券 - 461

ス ペ イ ン 国 債 証 券 242 -

オ ー ス ト リ ア 国 債 証 券 - 170

イ ギ リ ス千英ポンド 千英ポンド

国 債 証 券 - 161

ポ ー ラ ン ド千ポーランドズロチ 千ポーランドズロチ

国 債 証 券 806 -

(注1)金額は受渡し代金。(経過利子分は含まれておりません。)

(注2)単位未満は切捨て。

■1万口当たりの費用明細

項 目

当 期2014年11月18日~2015年11月16日 項 目 の 概 要金 額 比 率

(a)そ の 他 費 用 43円 0.209% (a)その他費用=期中のその他費用÷期中の平均受益権口数

(保 管 費 用) (43) (0.209) 海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用

合 計 43 0.209

期中の平均基準価額は20,818円です

(注1)期中において発生した費用(消費税のかかるものは消費税を含む)は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算

出した結果です。

(a) その他費用は、期中の各金額を各月末現在の受益権口数の単純平均で除したものです。

(注2)各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。

(注3)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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45-  -

■利害関係人との取引状況等(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

(1)利害関係人との取引状況

区 分

当 期

買 付 額 等A

売 付 額 等C

うち利害関係人との取引状況B

B/Aうち利害関係人との取引状況D

D/C

百万円 百万円 % 百万円 百万円 %公 社 債 83 - - 322 - -

為 替 直 物 取 引 78 5 6.4 382 40 10.5

(2)売買委託手数料総額に対する利害関係人への支払比率

 当期における売買委託手数料の支払いはありません。

※利害関係人とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第1項に規定される利害関係人であり、当期における当ファンドに係る利害関

係人とは、DEUTSCHE BANK AG、ドイツ証券です。

■主要な売買銘柄(2014年11月18日から2015年11月16日まで)

●公社債

買 付 売 付

銘 柄 金 額 銘 柄 金 額

千円 千円

SPGB 5.15% 10/31/44(ユーロ・スペイン) 31,588 FRTR 3% 10/25/15(ユーロ・フランス) 98,310

BTPS 1.5% 06/01/25(ユーロ・イタリア) 26,608 NETHER 5.5% 01/15/28(ユーロ・オランダ) 65,923

POLGB 4% 10/25/23(ポーランド) 25,721 UST 8.75% 05/15/17(アメリカ) 56,260

UKT 8% 12/07/15(イギリス) 30,140

UST 4.25% 05/15/39(アメリカ) 28,965

RAGB 4.65% 01/15/18(ユーロ・オーストリア) 22,497

DBR 6.25% 01/04/24(ユーロ・ドイツ) 20,165

(注1)金額は受渡し代金。(経過利子分は含まれておりません。)

(注2)単位未満は切捨て。

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46-  -

(B)銘柄別

区 分

当 期 末

種 類 銘 柄 名 利 率 額面金額評 価 額

償還年月日外貨建金額 邦貨換算金額

アメリカ % 千米ドル 千米ドル 千円

国債証券 UST 1% 08/31/16 1.0 450 451 55,339 2016/ 8/31

UST 2% 02/28/21 2.0 200 202 24,770 2021/ 2/28

UST 2.5% 08/15/23 2.5 800 822 100,727 2023/ 8/15

UST 3% 09/30/16 3.0 400 408 50,038 2016/ 9/30

■組入資産の明細(2015年11月16日現在)

●外国(外貨建)公社債(A)種類別

区 分

当 期 末

額 面 金 額評 価 額 組 入

比 率うちBB格以下組 入 比 率

残 存 期 間 別 組 入 比 率

外貨建金額 邦貨換算金額 5 年 以 上 2 年 以 上 2 年 未 満

千米ドル 千米ドル 千円 % % % % %ア メ リ カ 4,120 4,639 568,546 33.7 - 15.4 10.4 7.9

千カナダドル 千カナダドルカ ナ ダ 600 669 61,535 3.6 - - 3.6 -

千メキシコペソ 千メキシコペソメ キ シ コ 8,000 8,576 62,862 3.7 - - 3.7 -

ユ ー ロ 千ユーロ 千ユーロ

ド イ ツ 1,180 1,620 212,837 12.6 - 11.7 0.9 -

イ タ リ ア 1,400 1,484 194,955 11.5 - 1.6 1.7 8.3

フ ラ ン ス 450 651 85,509 5.1 - 3.5 1.6 -

オ ラ ン ダ 300 457 60,057 3.6 - 3.6 - -

ス ペ イ ン 650 751 98,709 5.8 - 1.6 4.2 -

オーストリア 150 166 21,821 1.3 - - 1.3 -

千英ポンド 千英ポンドイ ギ リ ス 560 663 123,639 7.3 - 4.9 2.5 -

千スウェーデンクローナ 千スウェーデンクローナ

スウェーデン 2,500 2,870 40,352 2.4 - - 2.4 -

千ノルウェークローネ 千ノルウェークローネ

ノ ル ウ ェ ー 1,800 1,896 26,704 1.6 - - - 1.6

千ポーランドズロチ 千ポーランドズロチ

ポ ー ラ ン ド 700 771 23,894 1.4 - 1.4 - -

千オーストラリアドル 千オーストラリアドル

オーストラリア 400 439 38,279 2.3 - - 2.3 -

千南アフリカランド 千南アフリカランド南 ア フ リ カ 2,000 2,029 17,270 1.0 - - - 1.0

合 計 - - 1,636,977 96.9 - 43.7 34.5 18.8

(注1)邦貨換算金額は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。

(注2)組入比率は、純資産総額に対する評価額の割合。

(注3)金額の単位未満は切捨て。

(注4)-印は組入れなし。

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区 分

当 期 末

種 類 銘 柄 名 利 率 額面金額評 価 額

償還年月日外貨建金額 邦貨換算金額

アメリカ % 千米ドル 千米ドル 千円

国債証券 UST 3.625% 08/15/43 3.625 500 557 68,354 2043/ 8/15

UST 4.25% 05/15/39 4.25 300 367 45,033 2039/ 5/15

UST 7.625% 02/15/25 7.625 120 174 21,352 2025/ 2/15

UST 8.125% 08/15/19 8.125 1,150 1,432 175,501 2019/ 8/15

UST 8.75% 05/15/17 8.75 200 223 27,428 2017/ 5/15

小 計 - - - - - 568,546 -

カナダ 千カナダドル 千カナダドル

国債証券 CAN 3.5% 06/01/20 3.5 600 669 61,535 2020/ 6/ 1

メキシコ 千メキシコペソ 千メキシコペソ

国債証券 MBONO 7.75% 12/14/17 7.75 8,000 8,576 62,862 2017/12/14

ユーロ 千ユーロ 千ユーロ

ドイツ 国債証券 DBR 2.5% 01/04/21 2.5 200 226 29,759 2021/ 1/ 4

DBR 2.5% 07/04/44 2.5 150 189 24,893 2044/ 7/ 4

DBR 3.75% 01/04/19 3.75 100 112 14,810 2019/ 1/ 4

DBR 4% 01/04/37 4.0 500 751 98,687 2037/ 1/ 4

DBR 6.25% 01/04/24 6.25 230 340 44,686 2024/ 1/ 4

イタリア 国債証券 BTPS 1.5% 06/01/25 1.5 200 200 26,272 2025/ 6/ 1

BTPS 2.5% 05/01/19 2.5 200 215 28,284 2019/ 5/ 1

BTPS 4.75% 05/01/17 4.75 1,000 1,069 140,398 2017/ 5/ 1

フランス 国債証券 FRTR 6% 10/25/25 6.0 300 449 59,084 2025/10/25

FRTR 8.5% 10/25/19 8.5 150 201 26,424 2019/10/25

オランダ 国債証券 NETHER 5.5% 01/15/28 5.5 300 457 60,057 2028/ 1/15

スペイン 国債証券 SPGB 2.75% 04/30/19 2.75 500 540 70,980 2019/ 4/30

SPGB 5.15% 10/31/44 5.15 150 211 27,729 2044/10/31

オーストリア 国債証券 RAGB 4.65% 01/15/18 4.65 150 166 21,821 2018/ 1/15

小 計 - - - - - 673,891 -

イギリス 千英ポンド 千英ポンド

国債証券 UKT 3.25% 01/22/44 3.25 100 111 20,729 2044/ 1/22

UKT 4.5% 03/07/19 4.5 200 223 41,573 2019/ 3/ 7

UKT 5% 03/07/25 5.0 260 329 61,336 2025/ 3/ 7

小 計 - - - - - 123,639 -

スウェーデン 千スウェーデンクローナ 千スウェーデンクローナ

国債証券 SGB 4.25% 03/12/19 4.25 2,500 2,870 40,352 2019/ 3/12

ノルウェー 千ノルウェークローネ 千ノルウェークローネ

国債証券 NGB 4.25% 05/19/17 4.25 1,800 1,896 26,704 2017/ 5/19

ポーランド 千ポーランドズロチ 千ポーランドズロチ

国債証券 POLGB 4% 10/25/23 4.0 700 771 23,894 2023/10/25

オーストラリア 千オーストラリアドル 千オーストラリアドル

国債証券 ACGB 5.25% 03/15/19 5.25 400 439 38,279 2019/ 3/15

南アフリカ 千南アフリカランド 千南アフリカランド

国債証券 SAGB 8.25% 09/15/17 8.25 2,000 2,029 17,270 2017/ 9/15

合 計 - - - - - 1,636,977 -

(注1)邦貨換算金額は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。

(注2)金額の単位未満は切捨て。

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48-  -

■資産、負債、元本及び基準価額の状況(2015年11月16日)現在

項 目 当 期 末

(A)資 産 1,688,730,190円

コ ー ル ・ ロ ー ン 等 29,782,948

公 社 債(評価額) 1,636,977,100

未 収 利 息 21,807,595

前 払 費 用 162,547

(B)純 資 産 総 額(A) 1,688,730,190

元 本 828,895,172

次 期 繰 越 損 益 金 859,835,018

(C)受 益 権 総 口 数 828,895,172口

1万口当たり基準価額(B/C) 20,373円

<注記事項>

①期首元本額 966,847,417円

期中追加設定元本額 69,288,305円

期中一部解約元本額 207,240,550円

②当マザーファンドを投資対象とする投資信託の当期末元本額

ドイチェ・グローバル・バランス<安定型> 42,285,281円

ドイチェ・グローバル・バランス<成長型> 60,382,505円

ドイチェ・グローバル・バランス<積極型> 23,919,505円

ドイチェ・ライフ・プラン30 321,374,407円

ドイチェ・ライフ・プラン50 259,484,887円

ドイチェ・ライフ・プラン70 46,034,551円

ドイチェ・グローバル・バランス<安定型>VA 47,523,231円

ドイチェ・グローバル・バランス<成長型>VA 16,821,483円

ドイチェ・グローバル・バランス<積極型>VA 7,336,754円

ドイチェ・ライフ・プラン30VA 1,034,088円

ドイチェ・ライフ・プラン50VA 2,560,933円

ドイチェ・ライフ・プラン70VA 137,547円

■損益の状況当期(自2014年11月18日 至2015年11月16日)

項 目 当 期(A)配 当 等 収 益 66,157,424円

受 取 利 息 66,157,424(B)有 価 証 券 売 買 損 益 △ 105,049,539

売 買 益 45,091,087売 買 損 △ 150,140,626

(C)信 託 報 酬 等 △  3,715,906(D)当 期 損 益 金(A+B+C) △  42,608,021(E)前 期 繰 越 損 益 金 1,052,620,794(F)追 加 信 託 差 損 益 金 74,981,695(G)解 約 差 損 益 金 △ 225,159,450(H)  計  (D+E+F+G) 859,835,018

次 期 繰 越 損 益 金(H) 859,835,018

(注1)(B)有価証券売買損益は期末の評価換えによるものを含みます。

(注2)(C)信託報酬等には信託報酬に対する消費税等相当額を含めて

表示しています。

(注3)(F)追加信託差損益金とあるのは、信託の追加設定の際、追加

設定をした価額から元本を差し引いた差額分をいいます。

(注4)(G)解約差損益金とあるのは、中途解約の際、元本から解約価

額を差し引いた差額分をいいます。

■投資信託財産の構成 (2015年11月16日現在)

項 目当 期 末

評 価 額 比 率千円 %

公 社 債 1,636,977 96.9コ ー ル ・ ロ ー ン 等 、 そ の 他 51,753 3.1投 資 信 託 財 産 総 額 1,688,730 100.0

(注1)評価額の単位未満は切捨て。

(注2)期末における外貨建純資産(1,673,986千円)の投資信託財産総額(1,688,730千円)に対する比率は99.1%です。

(注3)外貨建資産は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。なお、2015年11月16日における邦貨換

算レートは、1米ドル=122.54円、1カナダドル=91.89円、1メキシコペソ=7.33円、1ユーロ=131.33円、1英ポンド=186.38円、1ス

ウェーデンクローナ=14.06円、1ノルウェークローネ=14.08円、1ポーランドズロチ=30.99円、1オーストラリアドル=87.05円、1南

アフリカランド=8.51円です。

<お知らせ>

・2014年12月1日付の投信法等改正に伴い、デリバティブ取引等に係る投資制限に関する所要の約款変更を行

いました。