オープンソース GIS を用いた平常時と災害時の情報共有システムの開発

窪田 諭・松村一保・矢野定男・北谷龍弥・

徳永隆行・崎山良三・北川育夫・一氏昭吉

Development of Information Sharing System Using Open Source GIS

in Disaster and Normal Situations

Satoshi KUBOTA, Kazuyasu MATSUMURA, Sadao YANO,

Tatsuya KITADANI, Takayuki TOKUNAGA, Ryozo SAKIYAMA,

Ikuo KITAGAWA and Akiyoshi ICHIUJI

Abstract: It is necessary to act disasters quickly. Disaster information should be collected and

shared quickly for acting rescue and rehabilitation smoothly and effectively. In this paper, a

disaster information sharing system and a highway regulation information posting system for

disaster and normal situations were proposed and tested. The systems were developed using open

source GIS. And the systems were used for disaster training and typhoon in Kishiwada civil

engineering office, Osaka for testing the usability and application.

Keywords: 災害情報（Disaster Information），道路規制情報（Road regulation Information），

オープンソース GIS（Open Source GIS），情報共有（Information Sharing），産官学連携

（Industry-academia-government collaboration）

1. はじめに

災害時において，円滑かつ効率的に救助，救援，

復旧活動を実施するためには，情報の迅速な収集

と共有が欠かせない．しかし，現状では災害情報

の収集には電話と FAX，その共有にはホワイト

ボードなどが用いられることが多い．そのため，

被災の位置と状況を紙に集約しており，一覧表へ

の転記などの作業と併せて位置確認作業や関係

機関への情報の伝達作業が発生し，関係者間にお

ける情報連携に課題がある．この解決を図った関

連研究として，地方自治体の災害対策本部におけ

る被災情報管理システム（鈴木，2010）や被災情

報を迅速に収集するためにタブレット端末を用

いた被害情報収集支援システム（柴山，2009）が

ある．

本研究では，まず，災害情報の迅速な収集と共

有を目的として，オープンソース GIS を用いて災

害情報を収集，共有するシステムを提案する．次

に，大阪府の風水害訓練でシステムを試用し，そ

の使用性と有用性を確認する．そして，平常時に

おいてもシステムを運用し，災害時のシステム活

用を円滑に行うために，平常時および災害時の道

路規制情報を共有するシステムに発展させる．

2. 災害情報の収集と共有における課題

災害情報の収集と共有に関する課題を大阪府

窪田 諭 〒564-8680 大阪府吹田市山手町 3-3-35

関西大学 環境都市工学部 都市システム工学科

Phone: 06-6368-1629

E-mail: skubota@kansai-u.ac.jp

岸和田土木事務所へのヒアリングと過去の災害

訓練の結果から検討した．

・通報される情報の真偽や正確な位置把握は，職

員の現地確認によって行われている．

・情報の管理と伝達が紙で行われ，最新情報が事

務所内で共有されていない．訓練においても防

災ボランティアの通報と主催者の通報に時間

のズレが発生し，同じ被災を二重に扱った事例

があった．

・土木事務所ではその管理施設の被災状況を扱う

が，発災時には所管の施設以外の情報が市民か

ら寄せられる．市町村，消防，警察，占用者な

ど関係機関が，これらの情報を一元的に管理す

ることが難しい．

・交通規制や道路啓開計画の策定では，各関係機

関が所管する道路など施設のみを対象として

検討され，道路などのネットワークに配慮した

検討が行われていない．

これらの課題を解決するために，課題を解決可

能な情報システムへの要求を整理した．

・発災直後から情報管理と整理，最新の情報取得

とその反映，更新を行えること．

・救援・復旧に必要な交通規制計画と情報発信，

道路啓開計画と進捗管理に係る正確な情報を

提供できること．

・官民の関係者間で相互に正確な情報を共有し，

速やかに連携した対応策協議が可能な環境を

構築する．また，それぞれが責任を持って情報

を更新できること．

・情報システムは災害時のみに利用されるだけで

は，職員が操作に不慣れなど円滑な復旧活動に

支障を来す．そのため，職員が平常時から取り

扱う地理空間情報を官民で共有できること．

3. 災害情報共有システムの開発と評価実験

3.1 システムの設計と開発

第 2 章の課題とシステム要求のうち，災害時の

情報収集と共有の課題を解決するために，災害情

サーバ

インターネット

土木事務所 電子国土Webシステム

参照

ubuntu 12.04apache2GeoServer 2.2.3PostGIS 1.5.3PostgreSQLPHP被災箇所

メール送信

OpenLayers 2.12JQuery 1.7.0

図- 1 災害情報共有システムの構成

報共有システムを提案する．システムでは，GPS

とスマートフォンを用いて，通報者が現場状況と

写真を送信することで正確な位置と状況を紐付

けて管理できるようにする．システムの特徴を以

下に述べる．

・パトロール実施前に被災状況の概要を把握する

ことができ，パトロール実施計画に反映するこ

ともできる．また，被災箇所の二重管理の解消

や管理者区分を正確に行える．

・位置情報を災害情報の管理に用いることで，地

図上で関係者が情報を把握し，共有する仕組み

とする．紙の帳票による管理を行わず，最新の

災害情報を入手する．

・関係自治体と情報を共有し，作業の優先順位の

協議を迅速に行い，通行可能道路を協議する．

・道路被災状況を元に交通規制情報を市民向けに

地図上で提供する．また，ライフラインの被

災・復旧情報や避難所などの情報を提供する．

本システムの構成を図- 1 に示す．本システム

は，国土地理院地図を背景とする．地方自治体や

関係機関が幅広く利用でき，高額な利用料を負担

することがないようにオープンソースのWeb GIS

として Geo Server を利用し，クライアントのライ

ブラリとしては Open Layers と JQuery を利用して

地理院地図上で災害情報を確認できるようにし

た．地図データベースおよび DBMS には PostGIS

と PostgreSQL，開発言語には PHP を使用した．

図- 2 風水害訓練でのシステム利用

システムは次の手順で利用する．

1）発災時に職員が事務所への参集途上で被災箇

所を発見すると GPS センサ付きスマートフォン

で写真を撮影し，写真と状況をシステム特有の

メールアドレス宛にメールで送信する．

2）システムでは，メールに添付された写真の Exif

情報から経緯度を抽出し，地理院地図上の該当す

る位置にマーカ，被災状況と写真を登録する．

3）土木事務所の職員は，インターネット経由で

システムにアクセスし，地図をインタフェースに

して被災状況を確認する．

3.2 風水害訓練におけるシステム評価実験

2013 年 6 月 10 日に実施された大阪府の風水害

訓練において，岸和田土木事務所を対象にシステ

ムを試用し，その使用性と有用性を確認した．訓

練の様子を図- 2 に示す．訓練では，集中豪雨と

落雷が発生したとの想定のもと，河川災害，土砂

災害，道路災害，公園災害の仮想災害 8 箇所の状

況をシステムに送信し，事務所職員がそれらの内

容を確認して対応を検討するものとした．なお，

災害情報は筆者の研究室学生が土木事務所内の

パソコンを使って送信した．また，状況を表す写

真は消防科学総合センターの災害写真データ

ベース（消防科学総合センター，2013）から類似

のファイルをダウンロードし，その Exif ファイル

に仮想災害の当該箇所の位置情報を事前に付与

して利用した．

図- 3 風水害訓練での情報共有

システムに登録された被災状況を図- 3 に示す．

風水害訓練では，災害対策本部である会議室にて，

職員が災害情報の状況報告と写真を確認する様

子が見られた．また，岸和田土木事務所の出張所

職員が予定にはなかった被災状況 2件を登録した．

実験の結果，従来までの紙面での情報収集と共有

に比べ，被災箇所と状況を迅速かつ的確に把握す

ることができ，有効に活用できそうであるとの意

見が得られた．一方で，メールアドレスが長いの

で送信に手間取る，システム画面のアイコンや

マーカがもう少し大きいと見やすい，掲示板機能

があれば指示と対応を記入できる，という使用性

と機能拡張に関する意見が得られた．

実験において，災害対策本部や現場でシステム

を利用する場面があったことから，本システムが

発災時に有用である可能性が高いと考える．ただ

し，システムを実用するためには，使用性や平常

時からのシステム利用での課題がある．使用性に

ついては，通報者がメールアドレスを入力する必

要がないように QR コードを利用することや画面

構成とボタン配置を情報デザインの観点でより

使いやすく改善していくことが考えられる．

4. 道路規制情報登録システムの開発と運用

4.1 道路規制情報登録システムの概要

災害情報共有システムを平常時から利用でき

る情報システムとするために，システムを拡張し，

被災時の道路規制だけでなく工事規制情報も入

図- 4 道路規制情報登録システム

力し，平常時から通行規制の区間を表示し市民に

提供する．道路規制においては，当該自治体だけ

でなく，近隣の自治体との情報共有が必要である．

大阪府岸和田土木事務所では，和歌山県などの関

係機関に対して，管内の規制情報を的確に伝え，

道路規制準備の効率化を図ることが重要である．

道路規制情報登録システムは，この課題を解決し，

職員が日常の工事規制などを登録することによ

り，当該情報システムに親しみ慣れることを目的

とする．システムでは，地図上に規制区間と迂回

路を「線」で入力する．あわせて，これらの始点

と終点として，通行止め・閉鎖，一部車両通行止

め，片側交互通行，対面通行，車線規制等をマー

カで登録する（図- 4）．地図上に登録された情報

に対しては，移動，修正，分割，削除の編集操作

を行うことができる．

4.2 システムの運用

2014 年 6 月 11 日大阪府災害訓練や同年 8 月 9

日の台風 11 号接近において，岸和田土木事務所

では道路規制情報登録システムを用いて規制情

報を登録し，職員にシステムを閲覧してもらった．

システムの操作性と平常時・非常時モードの色分

けにより情報を理解しやすくなっていることに

ついては，岸和田土木事務所の満足度は高かった．

ただし，システムの評価が不足しているため，今

後システムの評価実験を行い，システム機能と操

作性をブラッシュアップしていきたい．

5. おわりに

本研究では，非常時を対象として，災害情報の

迅速な収集と共有を目的に，オープンソース GIS

を用いて，災害情報を収集，共有するシステムを

開発した．そして，平常時から情報システムを利

用しなければ非常時には情報システムを利用で

きないため，災害情報共有システムを地方自治体

が連携して利用できる道路規制情報登録システ

ムに拡張し運用した．その結果，災害情報共有シ

ステムを利用して現場で発見した災害情報を事

務所で共有できることを確かめられた．ただし，

このシステムを円滑に運用するためには，事務所

職員がシステムの意義と操作に精通している必

要がある．そこで，道路規制情報登録システムに

より平常時から官民が情報を共有する環境を構

築する基礎ができたと考える．災害時には，官だ

けでなく民が災害情報を収集し，素早く復旧活動

を行うなど，民の果たす役割が非常に大きい．本

研究は，この点に大きく貢献できる．

今後は，災害訓練と平常時・非常時のシステム

運用を継続し，システムをスパイラルアップで改

善していく予定である．また，本システムは地域

防災に汎用性の高い仕組みであるので，地域の防

災マップ作成などの分野への適用を進めていく．

参考文献

鈴木猛康 (2010)：災害対応管理システムの市町村

への展望ならびに他の情報システムとの連携機

能の実装，地震工学論文集 A1（構造・地震工学），

66(1)，278-287.

柴山明寛，久田嘉章，村上正浩，座間信作，遠藤

真，滝澤修，野田五十樹，関沢愛，末松孝司，大

貝彰 (2009)：被害情報収集支援システムを用いた

災害情報共有に関する研究，日本地震工学会論文

集，9(2)，113-129.

消防科学総合センター災害写真データベース

(2013) ： http://www.saigaichousa-db-isad.jp/drsdb_

photo/photoSearch.do