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書誌調整連絡会議松井純子

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日本目録規則（NCR）のRDA化を考える：実体間の関連の記録、コンテンツとキャリアの記述

を中心に

平成25年度書誌調整連絡会議

平成26年2月28日

大阪芸術大学松井純子

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１．はじめに

現在、「日本目録規則」（NCR）の改訂作業が、日本図書館協会目録委員会と国立国会図書館収集書誌部との連携のもとに、進められている。本発表ではNCR改訂のベースになると思われるFRBRモデル*1

と「RDA(Resource Description and Access)」*2について検討し、NCRの今後のあり方を考える一助にしたい。

*1 FRBR Functional Requirements for Bibliographic Records: Final Report. IFLA Section on Cataloguing, 1998, 136p. <http://www.ifla.org/files/assets/cataloguing/frbr/frbr.pdf>『書誌レコードの機能要件：IFLA書誌レコード機能要件研究グループ最終報告』和中幹雄・古川肇・永田治樹訳，日本図書館協会，2004.

<http://www.ifla.org/files/assets/cataloguing/frbr/frbr-ja.pdf>*2 RDA Toolkit. <http://access.rdatoolkit.org/>

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１．はじめに1.1 RDA登場の背景とNCRの改訂・2010年6月、「英米目録規則第2版」(AACR2)に代わって

RDA(Resource Description and Access)が登場した[RDA Toolkit]。

※印刷版は2010年11月，さらに2013改訂版が2014年1月に刊行

RDA登場の背景として指摘されるのは、・図書館目録を取り巻く環境の変化デジタル化とネットワーク化の進展による新たな図書館資料の増大、メディアの複合化

・AACR2の資料種別におけるコンテンツとキャリアの混在・FRBR, FRAD, 国際目録原則覚書などへの対応の必要性・利用者タスクの重視・図書館以外のコミュニティとの連携など

⇒ これらの背景は、NCRの改訂にも当てはまる。3

１．はじめに

1.2 NCR改訂の状況と概要

・『日本目録規則』の改訂に向けて（2010年9月17日）*3

・『日本目録規則』改訂の方針と進捗状況（2013年2月21日）*4

・『日本目録規則』改訂の基本方針（2013年8月22日）*5

・『日本目録規則』改訂におけるNDLとの連携について

（2013年9月30日）*6

・本日の書誌調整会議における報告（2014年2月28日）

*3, 4, 5, 6はいずれも日本図書館協会目録委員会Webサイトに掲載

http://www.jla.or.jp/committees/mokuroku/tabid/184/Default.aspx

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１．はじめに1.2 NCR改訂の状況と概要（つづき）

2013年8月22日付の「『日本目録規則』改訂の基本方針」では、・「将来の目録」のあり方について、目録は、資料のもつ潜在的利用可能性を最大限に顕在化する道具であるべき。その実現のために、厳密で豊富な検索結果を提供する必要がある。

・NCRの主な改訂内容(1)エレメントのみを定義、エレメントの記載順序は規定しない。(2) FRBRモデルへの対応、体現形を目録の対象(3)エレメントの独立性・機械可読性を重視(4)従来の資料種別を見直して、RDAと同様の機器種別、キャリア種別、表現種別の3種類を規定

(5)典拠コントロールの拡大・重視(6)RDAの関連に関する規定を検討。書誌階層概念の維持。

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２．RDAの関連（Relationship）について2.1 RDAにおける関連の種類①[FRBRモデルの]グループ１の実体間の主要な関連著作(work)と表現形(expression)、表現形と体現形(manifestation)、体現形と個別資料(item)

②グループ１の実体とグループ２の実体との関連著作、表現形、体現形、個別資料と個人・家族・団体

③グループ１の実体とグループ３の実体との関連 ※未刊著作、表現形、体現形、個別資料と概念・物・出来事・場所

④グループ１の著作、表現形、体現形、個別資料の間の関連著作と著作、表現形と表現形、体現形と体現形、個別資料と個別資料

➄グループ２の個人、家族、団体の間の関連個人と個人、家族と家族、団体と団体

⑥グループ３の概念、物、出来事、場所の間の関連 ※未刊概念と概念、物と物、出来事と出来事、場所と場所

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２．RDAの関連（Relationship）について

2.1 RDAにおける関連の種類（つづき）

2.1.1 グループ１の実体間の主要な関連（RDA：セクション5）

実体間の主要な関連とは

・グループ１に特有の関連

a)著作と、著作を実現(realized)する表現形との間の関連

b)表現形と、表現形を具体化(embodied)する体現形との間

の関連

c)体現形と、体現形を例示(exemplified)する個別資料との間

の関連

これに、以下のものが加わることも

・著作と体現形の間の関連 ※表現形が明示されない場合

・上記の４つの関連は、相互に記録される。7

２．RDAの関連（Relationship）について2.1 RDAにおける関連の種類（つづき）

2.1.1 グループ１の実体間の主要な関連（RDA：セクション5）（つづき）

・目的

著作と体現形の間の関連と相互関係を、表現形とともに明確

にできる。また、表現形の存在を理解しうる。

・機能的目的

主要な関連を記録することで、利用者に次のことを可能に

a)特定の著作や表現形を具体化するすべての資料の発見

b)特定の体現形を例示するすべての個別資料の発見

これらの目的の達成のために、データに主要な関連を反映

させるべき。

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2.1.1 グループ１の実体間の主要な関連（RDA：セクション5）（つづき）

・記録の方法 a)～c)の1つ以上の方法を用いる

a)著作、表現形、体現形、個別資料それぞれに対する識別子

(identifier)

b)著作または表現形を表す典拠形アクセスポイント

c)複合記述(composite description)

体現形の記述と、体現形に具体化された著作や表現形を

識別するエレメントを1つ以上組み合わせる方法

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2.1.2 グループ１の実体とグループ２の実体との関連（RDA：セクション6）

・資料に結び付く個人(person)・家族(family)・団体(corporate

body)に対する関連を記録

a)著作と、著作に結び付く個人・家族・団体との関連

b)表現形と、表現形に結び付く個人・家族・団体との関連

c)体現形と、体現形に結び付く個人・家族・団体との関連

d)個別資料と、個別資料に結び付く個人・家族・団体との関連

・機能的目的

特定の個人・家族・団体に結び付くすべての資料の発見。

この目的の達成のために、すべての重要な関連を反映すべき。

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2.1.2 グループ１の実体とグループ２の実体との関連（つづき）

・コア・エレメントa) creator 2以上表示されている場合は、主に責任を有する

か、最初に表示されているcreatorのみを記録b)その他の個人・家族・団体

関連する著作の典拠形アクセスポイントを構成する場合・記録の方法 a), b) のどちらか片方、または両方を用いる

a)識別子(identifier)b)典拠形アクセスポイント（authorized access point）さらにc)関連指示子（relationship designator）

a) and/or b) とともに記録、付録Ｉの用語を使用

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2.1.2 グループ１の実体とグループ２の実体との関連（つづき）

・関連指示子（relationship designator）とは

資料と資料に結び付く個人・家族・団体との間の関連の性質（関連する個人・家族・団体が果たす特別な役割）を明示。

既定された関連のエレメントは、資料と個人・家族・団体（例：creator, owner）の間の関連の一般的な情報を提供するのに対し、関連指示子は特定的な関連の性質についての情報を提供する。

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2.1.3 グループ１の実体間の関連（RDA：セクション8）

・グループ１の実体間の関連とは著作どうし、表現形どうし、体現形どうし、個別資料どうしの関連を記録

・機能的目的a)利用者の検索結果のデータに表示された関連の著作、表現形、体現形、個別資料の発見

b)複数の著作、表現形、体現形、個別資料の間の関連の理解

この目的の達成のために、関連する著作、表現形、体現形、個別資料の間のすべての重要な書誌的関連を反映すべき。

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2.1.3 グループ１の実体間の関連（RDA：セクション8）（つづき）

・記録の方法 a)～ c) のいずれか１つ以上を用いる

a)関連する著作・表現形・体現形・個別資料の識別子(identifier)

b)関連する著作・表現形・体現形・個別資料を表す典拠形アクセスポイント（authorized access point）

c)関連する著作、表現形、体現形、個別資料の記述＊構造化記述（structured description）、または非構造化記述（unstructured description）のどちらかを用いて記録

d)関連指示子（relationship designator）a) ～ c) とともに記録、付録Ｊの用語を使用

関連の特別な性質を記録・提供

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2.1.4 グループ２の実体間の関連（RDA：セクション9）

・グループ２の実体間の関連とは個人どうし、家族どうし、団体どうしの関連を記録

・機能的目的a)利用者の検索結果のデータに表示された個人・家族・団体に関連する個人・家族・団体の発見

b)複数の個人・家族・団体の間の関連の理解この目的の達成のために、すべての重要な関連を反映すべき

・記録の方法 a), b) のどちらか片方、または両方を用いるa)識別子(identifier)b)典拠形アクセスポイント（authorized access point）

c)関連指示子（relationship designator）付録Ｋの用語を使用

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２．RDAの関連（Relationship）について2.2 関連の記録と関連指示子

・RDAでは、利用者タスクにおける資料の発見と関連の理解の

ためには関連の記録が重要であり、各種の関連をデータに

反映させるよう、繰り返し主張している。

・関連指示子の詳細なリストを用意し、関連の性質を細かく

明示できるようにした。

・とりわけ特徴的なのが、付録Ｊ「著作、表現形、体現形、個別

資料の間の関連」（グループ１の実体間の関連）のための

関連指示子のリストである。

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２．RDAの関連（Relationship）について2.2 関連の記録と関連指示子（つづき）

・付録Ｊグループ１の実体間の関連

以下の6種類の関連に分かれる。

a)等価(equivalent）

b)派生(derivative） Tillett「Family of Works」参照

c)記述(descriptive）

d)全体-部分(whole-part）

e)付随(accompanying）

f)連続(sequential）継続資料における吸収・分離・継続など

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各実体に対して設定されている関連の種類

関連の種類著／著表／表体／体個／個

等価 equivalent ● ●

派生 derivative ● ●

記述 descriptive ● ● ● ●

全体-部分whole-part ● ● ● ●

付随 accompanying ● ● ● ●

連続 sequential ● ●

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出典：Relationships in the Organization of Knowledge, edited by Carol A. Bean and Rebecca Green, 2001, p. 23, “Bibliographic Relationships” by Barbara B. Tillett, Figure 2, © 2001 Kluwer Academic Publishers Boston, with kind permission of Kluwer Academic Publishers.

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付録Ｊグループ１の実体間の関連を記録する関連指示子

・派生(derivative）の用語には、翻訳、縮約、改訂、編曲など従来から書誌記述の一部として示されてきた関連のほかに、要約、ダイジェスト、ドラマ化、小説化、映画化、パロディのように従来の目録規則では書誌記述の対象にならなかった関連が含まれる。・記述(descriptive）の用語も、従来は別レコードとして作成されてきた（主題として扱われてきた）関連である。・体現形における全体-部分(whole-part)の関連は、現行NCRの書誌階層に相当する。

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付録Ｊグループ１の実体間の関連を記録する関連指示子（つづき）

・用語の種類が多く、これらの用語と概念の使い分けは困難を生じさせると思われる。

・これらの関連を適切に記録できれば、関連する多様な資料の発見に有効な手段になると期待される。

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・付録Ｉ，Ｊ，Ｋの総則a)既定のエレメントの範囲で一般的な関連が示され、目録作成機関の目的にかなうならば、関連指示子を使用しない。

b)一般的な関連指示子と特定的な関連指示子があり、目録作成機関の目的に適したレベルの関連指示子を使用してよい。例1：翻案著作の場合（付録Ｊ）、いずれを使用してもよい。

一般的な関連指示子 based on (work)特定的な関連指示子 adaptation of (work)

例2：映画と映画の脚本家の場合（付録Ｉ）一般的な関連指示子 author特定的な関連指示子 screenwriter

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・上記のように、付録Ｉ，Ｊ，Ｋの総則には、関連指示子の使用について、目録作成機関に配慮した規定がある。・しかし本則では、関連の記録が重要であり、各種の関連をデータに反映させるよう、繰り返し述べている。・関連の記録を、目録作成機関や目録担当者がどこまで詳細に作成するか、作業現場での判断が重要となる。・とりわけ、グループ1の実体間の関連（特に派生や記述）については、記録されなければ目録の機能を活かせないと思われる。・例えば、全体-部分（whole-part）と連続(sequential）の関連は、

LCのPCC（共同目録プロジェクト）において「コア」(必須）とされているが、これらは従来も書誌記述が行われていた部分。

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３．RDAのコンテンツとキャリアの記述について

・新NCRに向けての改訂では、資料種別を見直して、RDAと同様の機器種別、キャリア種別、表現種別の3種類を規定する、とすでに表明されている。

・理由： AACR2や現行NCRに見られる資料種別は、媒体の種類、内容の表現形式・記録方式、資料の刊行方式などが混在しており、デジタル化・ネットワーク化によって複雑になった現在の資料に対応できない。特に複合媒体または複合形式の資料への対応が困難であった。

・ここでは、RDAと同様に改訂されたISBD統合版の資料種別と比較しながら、コンテンツとキャリアの分離による記述の特徴を把握する。

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３．RDAのコンテンツとキャリアの記述について3.1 RDAのコンテンツとキャリアの記述

①メディア種別（media type）体現形のエレメント資料のメディアまたは使用する機器の種類を示すコア・エレメントではない ※キャリア種別を見ればわかる

②キャリア種別（carrier type）体現形のコア・エレメント資料のキャリア（容器）の種類を示す

③コンテンツ種別（content type）表現形のコア・エレメント資料のコンテンツ（内容）の表現形式を示す

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３．RDAのコンテンツとキャリアの記述について3.2 ISBD統合版のコンテンツとキャリアの記述*7

エリア０における規定①内容形式（content form）必須エレメント

資料の内容の表現形式を示す②内容特性（content qualification）

①の表現形式の種別、動作・次元・知覚特性を示す①のサブカテゴリ（適用可能の場合のみ必須）

③メディア種別（media type）必須エレメント使用する機器の種類を示す

*7 ISBD統合版 ISBD: International Standard Bibliographic Description,Consolidated edition. recommended by the ISBD Review Group ; approvedby the Standing Committee of the IFLA Cataloguing Section. De GruyterSaur, c2011, xvii, 284p.

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３．RDAのコンテンツとキャリアの記述について3.3 RDAとISBD統合版の比較

(1)メディア種別（RDA①, ISBD③）

・RDAとISBDはほぼ共通の内容。

・ただし、ISBDでは必須エレメントだが、RDAではコア・エレメ

ントではない。

(2)キャリア種別（RDA②）

・ISBDのエリア5「数量(extent)」で記録する「特定資料表示

(SMD：Specific material designation)」に相当。

・RDAでは用語リストが提供されているが、ISBDには用語リス

トはない。その代わり、多くの事例で用語を示している。

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３．RDAのコンテンツとキャリアの記述について3.3 RDAとISBD統合版の比較（つづき）

(3)コンテンツ種別（RDA③）、内容形式と内容特性（ISBD①②）

・RDAのコンテンツ種別に対し、ISBDでは内容形式と内容

特性という２つのカテゴリに区分し、その組み合わせにより、

表現形式を詳細に記述する、という相違がある。

・コンテンツの種類はほぼ共通。

・ISBDは、用語の種類は限られているが、要素ごとに細かく

区切って記述するため、抽象度が高くなる。

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３．RDAのコンテンツとキャリアの記述について3.3 RDAとISBD統合版の比較（つづき）

(4)全体的に見て

・同一のコンテンツが複数の媒体で出版されたり、複合媒体

資料が増大している今日の状況では、コンテンツとキャリア

を分離して記録することが不可欠。

・利用者タスクにおける識別と発見を支援できる。

・RDAのキャリア種別とコンテンツ種別の用語は多いため、

各用語の適切な使い分けが求められる。

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４．まとめに代えて

・新NCRにおいても、「国際目録原則覚書（ICP）」*8に示された目録の目的と機能を果たしうる目録、その作成を可能にする目録規則の策定が求められている。・「利用者の利便性」を最上位の原則とするICPに適応するには、実体の属性のみならず、実体間の関連を丁寧に記録することが重要であるが、これは目録作成の現場における負担を増やすことにつながる。・質の高い目録データの作成を維持するための方策が求められる。

*8 IFLA Cataloguing Section and IFLA Meetings of Experts on an International Cataloguing Code. Statement of International Cataloguing Principles.<http://www.ifla.org/files/assets/cataloguing/icp/icp_2009-en.pdf>「国際目録原則覚書」国立国会図書館収集書誌部訳<http://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/287276/www.ndl.go.jp/jp/library/data/ICP-2009_ja.pdf

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４．まとめに代えて（つづき）

・新NCRを、RDA Tookitのようなオンライン環境で提供することは可能なのか？また、それを教育現場（大学司書課程や司書講習など）が利用することは実現されるのか？・教育現場での目録法・目録規則の演習・指導は限界がある。オンラインでの学習環境と学習システムの整備、学習用コンテンツの提供を求めたい。

ご清聴ありがとうございました。

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５．参考文献

1） RDA Toolkit. <www.rdatoolkit.org/>2） RDA: Resource Description and Access, 2013 revision. (Includes July

2013 Updates). ALA, 2014, 1104p.3）Magda El-Sherbini. RDA: Strategies for Implementation. ALA, 2013,

408p.4） RDA Workshop Tokyo 2013: B.B.ティレット氏によるワークショップ：新しい知識と情報の組織化：RDAの理念と実践（学習院女子大学,2013.9.5-6). Barbara B. Tillett編著, 酒井由紀子・鹿島みづき・越塚美加訳．樹村房，2013, 191p.

5）古川肇. RDA の完成とこれからの目録.情報組織化研究グループ2010年11月月例研究会発表資料<josoken.digick.jp/meeting/2010/furukawa201011.pdf>

6）松井純子．ISBD統合版の研究：改訂内容の検討とその意義．図書館界65(2), 2014.2, p.162-172.

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