「英語言説」研究の必要性

英語教育研究の 学問的自律性のために

寺沢 拓敬 日本学術振興会（特別研究員PD）

国立音楽大学非常勤講師 TerasawaTakunori@gmail.com

全国英語教育学会第40回大会（徳島大学）

2014年8月9日 第3室 13:00-13:30

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本発表の目的

• 既存の英語教育学に対し、 「英語言説研究」という新たな 研究課題を提起する。

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構成

1. 「英語言説」とは何か

2. 「ダメな英語言説」の例

3. なぜ私たちは英語言説を研究しなければならないのか

4. 研究の仕方 4.1. 経験主義的 (empirical) アプローチ

4.2. クリティカル (critical) アプローチ

5. 英語言説の研究は意義がありそして簡単

6. 【付録】言説のリスト

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1. 英語言説とは何か 4

• 定義

–社会における英語の位置づけに関して、特定のイメージ・社会観・政治観に基づいて語られたもの • 「英語・英語教育・英語学習に関するイメージ」

• 「英語観／英語教育観」(Cf. Seargeant, 2009)

• 問題点

–根拠薄弱なのに、まるで「真実」のように信じられている英語言説の存在

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「英語言説」

2. 「ダメな英語言説」の例

2.1. 「仕事と英語」 2.2. 「日本人論」的英語言説

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2.1. 「仕事と英語」

• 例えば・・・

– 「21世紀のビジネスパーソンの多数に英語使用が 求められている」

– 「グローバル化の進展により、ビジネスでの英語使用は増えている」

– 「英語ができると収入がアップする」

• エビデンスの不在

• 実証分析の結果、反証されたものも

ビジネス英語研究の専門家は、英語の研究者であって、労働研究（e.g. 労働経済学、産業社会学）の専門家ではない！

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ビジネス英語言説とその誤謬

言説 反証

(1) 「ビジネスパーソンの多くに英語は必要」

「必要性」に幅を持って定義しても、必要なのは数%～数割（寺沢, 2013a）

(2) 「仕事での英語使用は年々増加している」

2000年代後半、ほとんど全ての産業で英語使用は減少した（寺沢, 2014a）

(3) 「英語力が高くなると収入が増える」

英語力に賃金上昇効果は確認できない（英語力と収入の間の相関は、学歴・職種等を介した疑似相関）（Terasawa, 2011）

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0%

10%

20%

30%

40%

50%

飲食店産業 *

運輸業 *

情報サービス

卸売業

公務

金融保険

教育研究サービス

小売業

製造業

建設業

その他サービス業

医療サービス

農業

2006 2010

*: p < 0.05

詳細：寺沢2014a

過去一年の仕事での英語使用

（分母：就労者）

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減少が大きい産業 減少が小さい産業

2.2. 「日本人論」的英語言説

• 「日本人」に関する固定観念を反映した英語言説

• たとえば・・・ –「日本人女性は欧米崇拝的であり、 英語学習熱が異常に高い」（e.g. 津田, 2000）

• 特徴 –素朴な言語観・民族観・ジェンダー観等に 基づく

–特定のグループを「一枚岩」的に イメージする

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英語（外国語）学習の 予定・意欲がある人の割合

内閣府世論調査より（詳細：寺沢 2013b）

6% 6%

8%

7%

2%

4% 4%

10%

8% 9%

0%

5%

10%

76 81 84 92 99 2005

成人男性

成人女性

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デマ・都市伝説としての日本人論

• 「日本人の国民性は～だ」のような話は

学問の世界では否定されている

– 1980年代～：日本人論批判ブーム

• ベフ (1997), 杉本・マオア (1995), 吉野 (1997)

–日本人は他国民よりも同質性が低いという実

証分析の結果（間淵, 2002）

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3. なぜ私たちは英語言説を 研究すべきなのか

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• 社会科学を含む「総合的な科学」として構想された英語教育学（小笠原, 1972）

構想時の位置づけ

• 既存の英語言説を利用している研究者も多い • 「排出者責任」として検証する倫理的責任

倫理的責任

• 政治・行政・財界など権力との強い結びつき • 英語言説への批判を怠ると、英語教育学の自律性を損ないかねない（最悪の場合「御用学問」化）

学問の自律性

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4. どう研究すればよいか？ メソドロジー／アプローチ

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研究手法

1. 経験主義

1A. 既存の言説を くつがえす

1B. 既存の言説を

ずらす

2. Critical Studies

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1A.「言説をくつがえす」型 （検証志向）

• 「言説が言っていること」と「実態」との間の

ギャップを暴く

• 当該社会の全体像を「実態」として設定

→だからこそ言説と実態とのギャップを示せる

4.1. 経験主義的

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他分野での研究事例（著名なもの）

• 佐藤 (2000) ------ 計量分析

– 「日本人」を代表するランダム抽出調査のデータ

を計量分析し「日本は平等な社会だ」言説を反証

• 小熊 (2002) ------ 歴史研究

– 戦後思想に関する膨大な量の文献を検討して、

「ナショナリズムは右派・保守派のもの」という

通説をくつがえす

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4.1. 経験主義的 1A.「言説をくつがえす」型

英語言説研究への適用例

• 計量分析：一般化可能な社会統計データ（ラ

ンダム抽出標本等）を用いて、日本社会の実

態を解明し、言説とのギャップを示す

– 例：寺沢 (2014b)：

ほぼ全て公開データの2次分析

• 実施の困難さ

– 個人プロジェクトではほぼ不可能

– 科研や学会主導による大規模調査が必要

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4.1. 経験主義的 1A.「言説をくつがえす」型

1B.「言説をずらす」型 （多様性志向）

• 一枚岩的・本質主義的な英語言説に、実

態の多様性を対置する

• 通説を正面から検証するというよりは、

「言説をずらす」

4.1. 経験主義的

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英語言説研究への適用例

• Kubota & McKay (2009)

------ エスノグラフィー

–「（内なる）国際化」がすすむ都市の住民が

抱く英語観・国際語観・多言語主義観の分析

–「国際語としての英語」言説の前提と異なる

現実を示し、言説の相対化

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4.1. 経験主義的 1B. 「言説をずらす」型

4.2. クリティカル・スタディーズ

• 英語言説に内在する政治性・イデオロギー性を厳しく問うことを重視

• 他分野での研究事例 ------社会言語学を中心に------

– かどや・あべ (2010)

• 識字・識字教育をめぐる数多くの「神話」を批判

–ましこ (2003)

• 国語・日本語・標準語をめぐる「神話」を批判

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英語帝国主義論

• 英語言説批判の先駆者（大石, 2005; 津田, 1990; 中村, 2004）

• 「お手本」としてオススメしない理由

– 良くも悪くも「名人芸」 （論文ではなく単著ベース）

– 別種のイデオロギー（≒言説）にまみれている （ナショナリズム、ジェンダー本質主義等）

– 理論武装が弱い

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4.2. クリティカル・スタディーズ

「理論*／哲学」の必要性

• データ分析に必ずしも基づかず、思索を中心としている以上、放っておくと「独りよがりの意見」に

• 理論武装のための社会理論・政治哲学・現代思想 –クリティカル応用言語学の代表的な教科書

Pennycook (2001)

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---------------------------------- * 「科学理論」「SLA理論」などにおける「理論」とはニュアンスが異な

る。「物事（例：社会・政治・教育制度）の仕組みに対するある程度一貫性を備えた洗練された説明方法」といった意味

4.2. クリティカル・スタディーズ

日本の英語言説をめぐる研究

• Kubota (2011) Cf. 久保田（2014）

– 日本社会に広く浸透している様々な英語言説（たとえば「国際語としての英語」言説）のイデオロギー批判

– マルクス主義・ポスト構造主義思想などを援用

– 実態と乖離した英語言説が、いかに客観的・中立的な「真実」として偽装されるのか、その作用を暴く

• 仲 (2007)

– 地域の言語的多様性から乖離した自治体の言語政策（英語教育政策も含む）に対する批判

• 仲 (2010)

– 英語教授法をめぐる言説に内包される権力性への批判

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4.2. クリティカル・スタディーズ

5. 英語言説研究は、 やりがいがあり、そして、簡単

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• 業績がつくりやすい – 直接的な先行研究（≒競争相手）は少ない

– 間接的な先行研究（参考文献・参照可能な枠組み・お手本）は膨大

• 社会的意義の大きさ – 研究の受益者は、英語教育関係者・英語学習者に限定されない

• 社会的な注目度 – ひょっとしたら修論が 新書として出版される かもしれない

メリット

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デメリット？

• （日本の）英語教育学に先行研究がない？

– 人文社会科学において膨大な専攻研究

– 日本語教育学・社会言語学にも多数

– 海外の応用言語学にも多数

• 主要なジャーナル：Critical Inquiry in Language Studies, Gender and

Language, Journal of Multicultural Discourses, Critical Discourse Studies,

Journal of Multilingual & Multicultural Development

• 貢献度が低い？

– たしかに「明日の授業には役立たない」が・・・

• 参入する研究者が多いほど、あなたの研究による貢献度は逓減する

• 研究者の規模が小さければ、分け合うパイ（＝貢献度）は大きい

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付録 英語言説リスト 検討に意義のありそうなもの（案）

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• ビジネスにおける英語使用に関する言説

– 「これからのビジネスパーソンにとって英語のスキルは必須」

– 「ビジネスでの英語使用は増えている」

– 「英語ができるようになると賃金が上がる」

• 「英語熱」をめぐる「日本人」言説

– 「日本人は英語熱に浮かされている」

– 「日本人は英語に深いコンプレックスを持っている」

→「大衆の『英語狂乱』を英語学習に見識のある私が叱る！」型レトリック

• 「日本人」の英語力に関する言説

– 「日本人の英語力は世界で（アジアで）最低」

– 「英語ができないせいで日本の経済発展は低迷する」

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• 国際語としての英語に関する言説

– 「日本国内においても、英語は国際語として流通している」

– 「国際語としての英語でのコミュニケーションは、『形より中

身』が重視され、非標準的な英語使用であっても尊重される」

• 英語教育に対する「世論」をめぐる言説

– 「小学校英語は、英語ができない（語学に「見識」のない）『大

衆』の後押しで成立した」

– 「世論は、話せる英語を求めている」

– 「世論は、国語教育より英語教育のほうが大事」

– 「世論は、英語教育より国語教育のほうが大事」（上の逆）

• ネイティブスピーカーに関する言説

• 英語指導法に関する言説

• 英語学習法に関する言説

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引用文献

Kubota, R. (2011). Immigration, diversity, and language education in Japan: Toward a glocal approach to teaching English. In P. Seargeant (Ed.), English in Japan in the era of globalization (pp. 101-124). Palgrave Macmillan.

Kubota, R., & McKay, S. (2009). Globalization and language learning in rural Japan: The role of English in the local linguistic ecology. TESOL Quarterly,43(4), 593-619.

Terasawa, T. (2011). English skills as human capital in the Japanese labor market: An econometric examination of the effect of English skills on earnings. Language and Information Sciences, 9, 117-133.

Pennycook, A. (2001). Critical applied linguistics: A critical introduction. Routledge.

Seargeant, P. (2009) The idea of English in Japan: Ideology and the evolution of a global language. Clevedon: Multilingual Matters.

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大石俊一 (2005). 『英語帝国主義に抗する理念 : 「思想」論としての「英語」論』明石書店

小笠原林樹 (1972). 「英語教育と英語教育学と」 『現代英語教育』臨時増刊号. pp. 10-17.

小熊英二 (2002). 『「民主」と「愛国」 : 戦後日本のナショナリズムと公共性』 新曜社

かどやひでのり・あべやすし (2010). 『識字の社会言語学』生活書院

久保田竜子 (2014). 『外国語教育のクリティカルな視座』（仮題） ココ出版（出版予定）

佐藤俊樹 (2000). 『不平等社会日本 : さよなら総中流』中央公論新社

杉本良夫・マオア, ロス（1995）『日本人論の方程式』筑摩書房

津田幸男 (1990). 『英語支配の構造 : 日本人と異文化コミュニケーション』第三書館

津田幸男 (2000) 『英語下手のすすめ ―英語信仰はもう捨てよう』ベストセラーズ

寺沢拓敬 (2013a).「『日本人の 9 割に英語はいらない』は本当か？ ―仕事

における英語の必要性の計量分析」『関東甲信越英語教育学会学会誌』第27号, 71-83.

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寺沢拓敬 (2013b). 「戦後日本社会における英語志向とジェンダー ―世論調査の検討から」『言語情報科学』11号, 159-175.

寺沢拓敬 (2014a).「日本社会は『英語化』しているか ―2000年代後半の社会調査の統計分析から」『関東甲信越英語教育学会学会誌』 28, 97-108.

寺沢拓敬 (2014b). 『「英語と日本人」の社会学 ―データに基づく英語言説批判』（仮題） 研究社（出版予定）

仲潔 (2007). 「現実を覆い隠す「共生」概念--北九州市の外国籍市民に対する言語教育サービスに見る言語観」『社会言語学』7, 21--42.

仲潔 (2010).「学習者を〈排除〉する教授法--「客観的な」教授法への批判的まなざし」『社会言語学』 10, 87-108.

中村敬 (2004). 『なぜ、「英語」が問題なのか? : 英語の政治・社会論』 三元社

ベフ・ハルミ (1997). 『イデオロギーとしての日本文化論 増補新版』思想の科学社

間淵領吾 (2002). 「二次分析による日本人同質論の検証」『理論と方法』17(1), 3-22.

ましこひでのり (2003). 『イデオロギーとしての「日本」 : 「国語」「日本史」の知識社会学増補新版』 三元社