抄録 Abstract

サテライトシンポジウム Satellite symposium

シンポジウム Symposium

ワークショップ Workshop

受賞講演 Awardees’ lecture

一般演題（口演） Oral presentation

  ●サテライトシンポジウム

SS-1 東京医科歯科大学のガーナ研究協力拠点：西アフリカに展開する意義と将来展望 Ghana-Tokyo Medical and Dental University research collaboration center: promotion of research collaboration in West Africa-subregion and future prospects

太田●伸生1)，大橋●光子1)，井戸●栄治1)，山岡●昇司1)，Kwodwo Koram2)

1)東京医科歯科大学大学院●医歯学総合研究科，2)ガーナ大学野口記念医学研究所

東京医科歯科大学は2008年に西アフリカ、ガーナ国の野口記念医学研究所に研究教育協力のための拠点を設置した。以来今日まで、本学教員が野口研に常駐して研究と教育をガーナ側研究者と協力して進めている。わが国にとってアフリカはODAによる技術支援対象であった一方で、研究ベースの交流は乏しかった。しかしわが国の野口研との協力が30年以上継続し、2004年のJICAプロジェクト終了時には野口研が日本と対等のリサーチパートナーとなることが宣言され、その一つの形態として私たちの研究協力拠点の活動が位置付けられる。●西アフリカは多彩な感染症が見られる地域であり、感染者や病原体へのアプローチという観点からは、そこにわが国の研究拠点が存在する意義は極めて大きい。交通インフラの発達により日本とアフリカの時間距離が短くなる中、西アフリカ特有の感染症に関する情報収集と研究実施は日本にも裨益することであり、私たちの拠点の存在意義でもある。平成26年度までの拠点事業では西アフリカ地域のHIV、風土病であるアフリカトリパノソーマ症、マラリアなどを研究対象としてきた。平成27年度から新規にAMED事業として拠点運営がなされることに伴って、研究対象疾患にも変更が加えられたが、引き続いて西アフリカでないと得られない研究の展開を企図している。●海外に設置した研究協力拠点としては、相手国の健康福祉の増進はもとより、日本の研究力強化や人材育成への貢献なども重要である。本学でも卒前の医学教育で、学生をガーナに派遣するプログラムを実施してきた。実際に将来の感染症研究者を希望する学生も出てきており、着実に成果が上がっている。21世紀の新しい日本とガーナの医学教育・研究協力として、相互に利益のある活動を念頭に運営していきたいと考えている。ここでは、西アフリカに展開する研究協力が果たすべき役割を考察したい。

（太田伸生●matata.vip@tmd.ac.jp）

SS-2 Studies on novel compounds purified from Ghanaian medicinal plant for protozoan infectious diseases.

Mitsuko Ohashi1,2)，Kofi Kwofie1,2)，Michael Amoa-Bosompem2)，Jeffrey Agyapong2)，Frederic Ayertey4)，William Anyan2)，Takuhiro Uto3)，Osamu Morinaga3)，Irene Ayi2)，Nobuo Ohta1)

1)Section of Emvironmental Parasitology, Tokyo Medical and Dental University, Tokyo, JAPAN，2)Noguchi Memorial Institute for Medical Research, Accra, GHANA，3)Nagasaki International University, Nagasaki, JAPAN，4)Cntre for Plant Medicine Research, Mampong, GHANA

Kinetoplastids protozoa such as Trypanosoma and Leishmania are a large group of flagellated organisms that

devastate health and economic well-being of millions of people in the developing world through the diseases, Human

African Trypanosomiasis (HAT) and Leishmaniasis, respectively. New chemotherapy has been eagerly awaited due to

severe side effect and drug resistance issues. Recently, there have been a lot of emphases on the use of medicinal

plants world-wide. Morinda lucida Benth. is one of the most popular medicinal plants widely distributed in Africa and

several research groups have reported on anti-protozoa activities of this plant. In this study, we identified three novel

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抄録　Abstract

tetracyclic irridoids, Molucidin, ML-2-3 and ML-F52, possessing anti-Trypanosoma activity from the CHCl3 fraction of

M. lucida leaves. The IC50 value of Molucidin, ML-2-3 and ML-F52 were 1.27 μM, 3.75 μM and 0.43 μM,

respectively. The ester functional group of novel tetracyclic irridoids, Molucidin and ML-F52 but not carboxilic acid,

ML-2-3, had anti-Leishmania activity with 4.24 μM and 3.38 μM, respectively. Moreover, ML-2-3 and ML-F52

suppressed the expression of paraflagellum rod proteins, PFR-2 and caused cell cycle alteration, which preceded

apoptosis induction in bloodstream form of Trypanosoma. Similarly, the mode of action for anti-Leishmania activities of

Molucidin and ML-F52 involved the inhibition of cytokinesis during cell cycle, resulting in abnormal cells having two

kinetoplasts and two nuclei in Leishmania cells. Furthermore, we found anti-malarial activities of these novel

compounds in vitro and in vivo. Novel tetracyclic irridoids might be promising lead compounds for the development of

new chemotherapies of protozoan infections.

（Mitsuko Ohashi●mikkvip@tmd.ac.jp）

SS-3 ウガンダにおけるマラリア臨床研究拠点形成 Construction of Clinical Research Collaboration Center for Malaria in Uganda

堀井●俊宏大阪大学●微生物病研究所

平成２３年よりJSTの「途上国におけるイノベーションを促進する国際協力の戦略的推進」プログラムに採択され、ウガンダ北部の都市グルにあるグル大学と共同して、「グル・大阪大学マラリア臨床共同研究センター

Gulu-Osaka University Collaborative Center for Malaria Clinical Research (GO-Marc)」を設立した。そこにおいて、マラリア薬剤耐性株の流行度調査（美田・順天堂大学）、マイクロチップによるマラリア迅速診断装置の開発研究（片岡・産総研）、マラリア発症に関与するフィラリア症など蠕虫感染の疫学調査、腸内細菌叢などの研究（久枝・群馬大学、丸山・宮崎大学、木村・大阪大学）を実施した。さらに、RAPIDシステムによる未知病原体の探索（堀井・大阪大学）のための現地スタッフの教育訓練、現地スタッフによる研究体制確立のための準備、新規マラリアワクチン候補抗原探索にかかる研究活動における基盤研究（坪井・愛媛大学）、マラリアワクチン開発で問題となる宿主免疫抑制機構及び環境要因に係る研究活動における詳細な研究打合せ、マラリア患者サンプル収集解析を実施中である。

SS-4 ウガンダにおけるマラリア対策を見据えた包括的熱帯熱マラリア薬剤耐性研究 Comprehensive research of antimalarial resistance in Plasmodium falciparum in Uganda; toward the successful control and elimination

美田●敏宏1,2)

1)順天堂大学医学部 熱帯医学・寄生虫病学講座，2)東京女子医科大学医学部 国際環境・熱帯医学講座

現在のマラリア治療はアルテミシニンを主薬剤とした2剤併用療法が標準プロトコールである。しかし、近年Great Mekong Subregionからアルテミシニン耐性原虫が出現し、アフリカでの耐性出現が危惧されている。2012

年に途上国におけるイノベーションを促進する国際協力の戦略的推進プログラム「ウガンダにおけるマラリアワクチンの臨床研究拠点形成」が大阪大学とグル大学間で開始され、マラリア薬剤耐性プロジェクトのPIとして参加することになった。本プロジェクトでは、耐性出現の早期同定、監視を中心とした住民に還元できる疫学研究と薬剤耐性進化機構の解明を目的としている。本プロジェクトでは5年間じっくりフィールド研究に取り

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組むことができるため、fragmentalではなくcomprehensiveな切り口により、広々としたマラリア薬剤耐性の理解を目指している。順天堂大、東京女子医大、愛媛大からなるチームを編成し、2013年5月からウガンダ北部のグル地域でフィールド調査を開始、2015年10月までに年2回、計6回の現地調査を実施、チームの総滞在日数はほぼ300日となっている。マラリア薬剤耐性の調査はグル大学関連施設であるLacor病院に来る外来患者を対象とし、Ex-vivo薬剤感受性試験、アルテミシニン耐性に焦点をあてたRing-survival assay（RSA）、当地の第一選択薬であるCoartemによるIn-vivo薬剤耐性試験を実施している。患者血液は濾紙へ保存しているが、前回調査からは、原虫の全ゲノム解析を可能とすべく、採血後に白血球除去をおこなっている。シンポジウム当日は、本プロジェクトの概要と、これまで3年間の調査により得られた新知見について説明する。本発表をきっかけに、対策を見据えたアフリカでのマラリア研究に対してどのように日本からオリジナリティを発揮し、発信していくかについてディスカッションが深まれば幸いである。

（美田敏宏●tmita@juntendo.ac.jp）

SS-5 ザンビアにおける研究拠点設置とアフリカトリパノソーマ症に関する研究 Establishment of a collaborative research laboratory in Zambia and studies on human African trypanosomiasis

杉本●千尋北海道大学人獣共通感染症リサーチセンター

北海道大学人獣共通感染症リサーチセンターのザンビア研究拠点の設置には、1980年代から継続されてきたザンビア大学獣医学部と北海道大学獣医学部の協力関係が基盤となった。同大学への日本からの技術・教育協力は、JICAの要請によって1985-1997年に実施され、それ以降も専門家派遣、留学生受け入れなどが続けられてきた。ザンビア拠点は2008年に開設され、BSL-3/-2レベル研究室、フリーザー室等を整備し同国での炭疽、インフルエンザ等の診断、研究に利用されている。演者はザンビアを中心にしたサブサハラアフリカで、人と家畜のトリパノソーマ症について研究を実施している。東アフリカ、特にウガンダで牛がレセルボアとなる

Trypanosoma brucei rhodesiense感染によるヒトアフリカトリパノソーマ症（HAT;眠り病）の拡大が問題となっている。しかしながら、ザンビア国内におけるヒト・家畜での本原虫感染の現状は明らかでなく、ツェツェバエでの原虫保有状況を含め調査が必要であった。その結果、これまでにルアンガ、ザンベジ渓谷沿いに患者の発生を確認した。さらに、ジンバブエ北部の野生動物公園での患者発生も確認しており、同国での起因原虫の分布状況調査も急務と考える。ザンビアにおいては、患者発生地域周辺でのウシ、ヤギ、ブタなどの家畜の飼養頭数は多くなく、家畜におけるT. brucei rhodesiense保有率も低いことから、レイヨウ類などの野生動物がトリパノソーマ原虫のレセルボアとして重要な役割を果たしてと考えられる。また、遺伝子診断法として等温遺伝子増幅法（LAMP）を開発し、HAT確定診断に使用している。さらに、装置のポータブル化と乾燥試薬の開発を行い、診断機器の整備されていない地方医療施設や発生のある遠隔地域でも実施可能な方法として普及を図っている。

（杉本千尋●sugimoto@czc.hokudai.ac.jp）

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抄録　Abstract

SS-6 ザンビアにおける結核対策への貢献 Contribution to the control of tuberculosis in Zambia

鈴木●定彦2)

1)北海道大学人獣共通感染症リサーチセンター，2)北海道大学国際連携研究教育局

結核は、主として結核患者から咳、くしゃみ等を介して放出される結核菌を含む飛沫核の吸入を感染経路とする。結核患者として発症した場合、その多くは肺に病巣を有し、１６％強の患者は肺の機能低下や喀血により死の転帰を取る。毎年約９００万人の新規登録患者を数え、１５０万人近くが死亡している事態は、細菌感染症においては他に類を見ない。結核が多く見られるのはアフリカ、東南アジアおよび西太平洋地域であり、特にアフリカ地域では最も多くの死亡者が報告されている。北海道大学が長年にわたって共同研究を進めているザンビアも例外ではなく、新規登録患者数は約６万５千人、結核死亡者数は約１万５千人であり、結核対策は急務と考えられている。結核の対策としては、早期発見とそれに続く早期治療が重要である。また、結核と診断された場合には、薬剤感受性試験により早期に有効な薬剤を選定し、治療に用いることも重要な要素である。迅速な診断により、早期に治療が開始できれば治療効果が向上し、ひいては大幅な医療費の削減が可能となる。北海道大学はザンビア大学、ならびにザンビア保健省大学研究教育病院との交流実績を生かして、結核対策に資する共同研究を遂行してきた。共同研究においては、遺伝子診断法に供するための結核検体処理法を最適化し、更に、塗抹染色法による菌の検出に代わる方法として、等温遺伝子増幅法を基盤とした新規迅速診断法をザンビア共和国において実装可能な方法として確立した。これらに加えて、結核菌の薬剤感受性試験を適正に実施する為のコンテナタイプのバイオセーフティーレベル３実験室を大学研究教育病院に導入した。共同研究、技術移転を通じてザンビア研究者の自立的研究開発能力の向上と課題解決に資する持続的活動体制の構築は、ザンビアにおける結核対策に大きく貢献できているものと考えられる。

（鈴木定彦●suzuki@czc.hokudai.ac.jp）

SS-7 Kenya Research Station and its Research Activities

Yoshio Ichinose

Kenya Research Station, Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University

The Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University, Kenya Research Station was established in 2005 using a

fund from the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, (MEXT). The stationʼs theme is“The

Clinical and Epidemiological Research Program of Tropical Medicine and Emerging Infectious Diseases”. The project

is supported by about 21 Japanese staff, including short-term staff, in addition to 85 Kenyan staff. It has at least twelve

research groups that carry out research on prevention of tropical and emerging diseases, in collaboration with

stakeholder institutions. Among these is the Satreps Projectʼs “Development of Rapid Diagnostics and the

Establishment of an Alert System for Outbreaks of Yellow Fever and Rift Valley Fever in Kenya” and a JST project

(Multiplex Project). The station is also implementing a JICA Grassroots Technical Cooperation Project, which started

in 2012. In April 2010, Nagasaki University, Africa Research Station was incorporated into the Kenya Research Station,

making it possible for other faculties to carry out research in Kenya. Consequently, the School of Dentistry is

conducting an oral health survey in Mbita, while School of Fishery, School of Engineering and Department of Health

Science of the School of Medicine initiated a joint research project, targeting conservation and management of water

and fishery resources of the Lake Victoria basin (Lavicord Project). Our aim is to develop a foundation which will

enable researchers from different fields to carry out their research for improvement of health and living standards of

the local communities. The research achievements, challenges encountered and so on will also be discussed.

（Yoshio Ichinose●ichinose@nagasaki-u.ac.jp）－30－

SS-8 アフリカにおけるマルチプレックス法を用いた「顧みられない熱帯病」の一括同時抗体測定によるサーベイランスシステムの構築について Surveillance system for Neglected Tropical Diseases (NTDs) by simultaneous and multiple antibody assay using multiplex technology in Africa

金子●聰，藤井●仁人，濱野●真二郎，平山●謙二長崎大学熱帯医学研究所

アフリカにおいては、「顧みられない熱帯病（NTDs）」やそれに関連する感染症についての感染状況を地理的・経時的に把握する仕組みが存在しないことから、その実態は不明な点も多く、その対策は、正確な情報を基に企画・実施・評価がなされているわけではない。慢性的かつ潜在的に「地域」に拡がるNTDsを監視するためには、「地域」を単位とした感染状況を把握できる仕組み、いわゆる「地域診断」システムの構築が重要であり、さらには、複数のNTDsが平行して蔓延していること、アフリカ地域においては財政的・人材的資源が非常に限られることなどを考慮すると、同時に複数のNTDsを監視することができる仕組みを構築することが望ましい。そのような観点から、我々は、複数のNTDsに対する「地域診断」システムの構築を目指し、それらを一括同時に監視するための診断技術と広域サーベイランス網の整備に関する研究をケニアにおいて実施してきた。これまでのところ、８種の感染症（住血吸虫症等）のそれぞれに対する複数の遺伝子組換え抗原の精製と血清学的評価ならびに選択、それらの抗原に対して、一括同時に抗体価を測定する系の開発、採血検体の冷蔵搬送が困難なアフリカの実情に合わせた濾紙採血による検体搬送システムの研究、住民登録が完備していないアフリカ地域において地域代表性のある調査システムを構築するための衛星画像による家屋登録と家屋の無作為抽出による調査法の開発等を行ってきた。今シンポジウムでは、我々の取り組みと成果と今後の展望を紹介する。

（金子●聰●skaneko@nagasaki-u.ac.jp）

  ●シンポジウム

S-1 HIV-1が細胞因子 APOBEC3による防御機構から逃れる分子機序 Molecular mechanisms for HIV-1 to inactivate cellular defense factors APOBEC3

岩谷●靖雅(独)国立病院機構●名古屋医療センター●臨床研究センター

血球系などの細胞内には、抗ウイルス因子であるAPOBEC3ファミリー（ヒトではAとB、C、D、F、G、Hの7種）という酵素タンパク質が発現している。これらの酵素は、HIV-1 が属するレトロウイルスやレトロトランスポゾンの増殖を制御する。一般に、レトロウイルス複製では、APOBEC3 はウイルス産生時にウイルスのゲノム RNAに依存してウイルス粒子内に取り込まれ、粒子内のコアに集約される。そしてウイルスが新たな細胞に感染し逆転写反応が開始するが、この逆転写反応を強力に抑制する。しかし、HIV-1は、感染細胞内でウイルス遺伝子産物 Vif (Viral infectivity factor)タンパク質を発現することにより APOBEC3を分解に導く。そのため、HIV-1 はAPOBEC3 による抗ウイルス防御システムから逃れ増殖し、vif 遺伝子を欠損した HIV-1 は生体内では増殖することができない。Vif による APOBEC3分子機序は、ポリユビキチン化・プロテアソーム系を介した選択的な分解が促進されることである。つまり、Vif がアダプタータンパク質となり、特異的に APOBEC3 をE3ユビキチン化複合体（Cullin5 ベース）にリクルートし、APOBEC3 分子のポリユビキチン化が促されるためである。そこで、VifとAPOBEC3との結合、あるいはE3ユビキチン化複合体の形成を阻害することによって、APOBEC3による細胞防御システムを発揮させる新たな治療薬剤の開発が期

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抄録　Abstract

待されている。しかし、Vif/APOBEC3の両タンパク質の結合の特異性を決定する構造学的な分子基盤が明らかになっておらず、阻害剤開発への障壁となっていた。そこで、我々はVif/APOBEC3の相互作用における特性を分子レベルで明らかにするため、Vif/APOBEC3の結合における構造学的な分子基盤の一翼を明らかにしてきた。本シンポジウムでは、HIV-1が細胞因子APOBEC3

による防御機構から逃れる分子機序とVif/APOBEC3を標的とする治療薬開発の可能性について紹介したい。

S-2 HIV感染症治療の現状と問題点～ HIV cureを目指して Current status and problems of HIV/AIDS treatment ~ endeavor to accomplish an HIV cure

吉村●和久国立感染症研究所●エイズ研究センター

HIV感染症に対する治療の歴史は、1987年に登場した世界初の抗HIV薬であるAZTに始まる。その後28年が経過し、現在日本では異なる作用機序の薬剤が20種類以上使用可能となっている。特に1997年以降は日本でも多剤併用療法（combination anti-retroviral therapy; cART）が始まり、ほとんどの症例でウイルスの増殖を測定感度以下に抑えることが可能となった。当初は、錠剤やカプセルが大きく、薬の数も多く、服用回数も食後3回もしくはそれ以上で、中には1日に1.5 L以上水を飲むことという条件が付くものもあり、飲みやすさは後回しで、とにかくウイルスの抑制が最優先されていた。そのため、服用の継続が困難な事例も多く、耐性ウイルスの出現も大きな問題であった。その後、血中半減期が長く、副作用が少なく、食事に左右されず、抗ウイルス効果は高いままで、耐性も出現し難いものといった、困難な要求を一つずつクリアーしていき、今では1日1回服用は当たり前で、1日1錠のものまで実用化されている。この結果、薬の飲み難さや耐性の出現等による治療の中断は、ほとんどみられなくなった。しかし、これだけ改良が進んだにもかかわらず、薬剤治療のみでは未だ感染者の治癒を達成できていない。しかも、ウイルス増殖を充分抑えていたはずの症例でも、腎臓、骨、心血管、脳神経系の障害や癌の若年者での発生などの問題が徐々に表面化してきている。果たして、どのレベルまでHIVを抑え込まないといけないのか、何を指標にそれを判断すればいいのか等、HIV感染症に対する抗ウイルス治療は、今まさに新たな分岐点に来ているといえる。ここでは、これまでのHIV治療の歴史と現在における問題点を概説し、今後エイズ克服に向けてどのようなアプローチが必要かを我々の研究を含めて話したい。

S-3 HIVワクチン開発研究の進展状況 Current progress of HIV vaccine development

俣野●哲朗国立感染症研究所エイズ研究センター

2014年のUNAIDSの発表では、世界のHIV感染者数は約3500万、毎年200万人以上の方が新たに感染し、年間150万人以上の方がエイズ関連で亡くなっていると推定されている。1990年代後半以降、抗HIV薬治療の導入により感染者のHIV複製抑制が可能となったものの感染拡大は続いており、HIV感染拡大の抑制は、グローバルな視点で取り組むべき最重要課題の一つである。国内に目を向けても、エイズ動向委員会の報告では、年間約1500件の新規報告があり、2013年の報告数は過去最高で、未報告の感染者も相当数と推定されている。HIV感染症ではエイズ発症まで無症候であるため、予防活動のみによる感染拡大阻止は困難であり、早期診断・早期治療に加え、予防HIVワクチン開発が切望されている。HIVワクチン開発においては、主に有効な抗体誘導を目指す研究と有効なT細胞反応誘導を目指す研究が進められてきている。デリバリーシステムとしては、複数の

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ウイルスベクターを組み合わせた手法が有望視されている。我々はこれまで、センダイウイルス（SeV）ベクターを用いたワクチンシステムを開発し、その優れた細胞傷害性T細胞（CTL）誘導能を明らかにしてきた。本ベクターは、霊長類動物慢性エイズモデルにて有効性を示した有数のワクチンデリバリーシステムとして、開発研究進展が期待されている。その臨床応用に向け、国際エイズワクチン推進構想（IAVI）主動の国際共同臨床試験プロジェクトが進展し、2013年よりルワンダ・ケニア・英国にて、HIV Gag抗原を発現するSeVベクターを用いたワクチンの臨床試験第１相が行われた。現在、このSeVベクターを用いた有効なCTL誘導ワクチンに加え、抗体誘導ワクチンの検討を推進しているところである。本発表では、これらを含む最近のHIVワクチン開発研究の進展状況を紹介する。

（俣野●哲朗）

S-4 結核菌感染肺の病態形成におけるサイトカイン・ネットワーク The cytokine-network in the pathogenesis of Mycobacterium tuberculosis infected lungs

梅村●正幸1,2)

1)琉球大学●熱帯生物圏研究センター●熱帯感染生物学部門●分子感染防御学分野，2)琉球大学大学院●医学研究科●生体防御学分野

医学ならびに医療技術の発展により不治の病とされてきた結核も人為的制御可能な疾患になりつつある。しかし一方で、不規則あるいは不適切な薬剤処方などにより、抗結核薬の効かない多剤耐性結核菌が世界各地で検出されており、化学療法が困難である症例が増えている。こういった現状を解決するためには、より有効なワクチンと治療法の開発が急務であり、結核制御上、最も重要な課題であると考えている。結核菌に対する感染防御にはIFN-γを産生するTh1細胞を主体とする細胞性免疫が重要である。一方、Th1細胞とは異なるヘルパーT細胞サブセットとして、IL-17Aを産生するTh17細胞の概念が確立され、注目されている。IL-17Aは、自己免疫疾患などの炎症性疾患で重要な役割を果たす一方、結核では感染局所へのエフェクター細胞の浸潤や肉芽腫を構築誘導できる炎症性サイトカインである。感染慢性期では、Th1とTh17応答の適切なバランスを保つことによって結核菌の増殖を制御すると共に、炎症性サイトカインであるIL-17Aの過剰な炎症や組織傷害を引き起こさないように免疫応答を制御しているのではないかと考えている。結核感染におけるTh1、Tc1あるいはTh17の免疫応答の制御は、本来炎症誘導性を持つ様々なサイトカインの協調的作用や相互制御を十分に理解することが、新たな抗結核予防ワクチンや治療法の開発に繋がると期待している。本講演では、結核の病態形成の特徴のひとつである肉芽腫の形成ならびにその成熟におけるサイトカイン・ネットワークの概要をIL-17Aを中心に、我々の最新の知見を含めて概説したい。

（梅村●正幸●umemura@comb.u-ryukyu.ac.jp）

S-5 結核の歴史や現状と潜在性結核から学ぶ新しい制御法開発の試み History and current status of tuberculosis, and new approach of development of control strategies based on the mechanism of latent tuberculosis infection

松本●壮吉新潟大学大学院●医歯学総合研究科

結核は、グラム陽性抗酸菌である結核菌（Mycobacterium tuberculosis）による慢性肉芽腫性炎である。代表的な再興感染症で、病気の痕跡はエジプトのミイラにも確認されており、病原体である結核菌のルーツは人類の

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抄録　Abstract

出アフリカの時期にまでさかのぼることができる。結核菌は人の寄生菌として、出アフリカ時から人とともに世界に拡散した。現在、人類の1/3は無症候感染者で、潜在性結核と定義され、その5-10%が終生の間に結核を発症する。二十世紀最後の十年間に、およそ三千万人が結核で命をおとしたが、最新のWHOの統計においても、2013年に約900万人の新規結核患者が登録され、150万人の死亡が報告されている。また国内においても、2013年に20,495人の新規患者と2,084人の死亡が報告されているように、結核の健康被害は継続している。このように憂慮すべき疾患である結核にたいして様々な対策・対策研究が進められている。この菌には宿主免疫の淘汰圧に耐えて進化した、あまたの寄生戦略が内包されているが、“発症しなければ、子孫を継ぐことができない”ことが、結核菌の“アキレス腱”の一つと気付く。つまり潜在性結核を持続させ発症を抑止することで、理論的には制圧も可能であると考える。発症を抑止するためには、生体内で菌の増殖を抑制すればよい。それは実際に潜在性結核において生じている休眠(dormant)現象である。このような考えに基づき、これまでに菌の増殖停止を担う分子の同定を発端として、休眠現象や潜在性結核の解析を行ってきた。本会では、結核の国内外の現状とともに、研究成果の臨床への橋渡し研究について紹介したい。

S-6 結核ワクチンの開発 Development of tuberculosis vaccine

保富●康宏1)

1)医薬基盤・健康・栄養研究所，2)三重大学大学院医学系研究科

結核は結核菌の空気感染により感染を示す疾患であり、3大感染症の中でもワクチンの必要性は極めて高いと考えられている。また、感染は広く世界中に認められ、地球人口の1/3が結核菌に感染をしている。さらに近年では薬剤耐性菌の増加が認められ、結核による致死率の上昇が危惧されている。BCGは世界的に広く用いられている結核ワクチンであるが、小児の粟粒結核や結核性髄膜炎の予防に効果は認められるものの、最も問題となる成人の肺結核には明確な予防効果は認められない。この様な状況で結核に対するワクチン開発は世界中で行われているが、未だ実用化されたものはなく、近年結核菌抗原を組み込んだワクシニアウイルスを用いた組み換えウイルスワクチンのPhase IIbの結果が示されたが、有効な防御効果が認められなかった。結核に対するワクチンでは上述の組み換えウイルスワクチン、組換えタンパクを用いたサブユニットワクチン、既存のBCG

を改変したワクチンがヒト治験に進んでいる。本シンポジウムではこの様なワクチン開発の状況と我々が開発を行っている粘膜免疫誘導型ワクチンの開発状況について述べたい。

（保富康宏●yasutomi@nibiohn.go.jp）

S-7 マラリアの克服を目指して ― フィリピン・パラワン州における CBMCから UHC Shifting from CBMC to UHC of malaria in Palawan island, the Philippines

狩野●繁之国立研究開発法人国立国際医療研究センター研究所熱帯医学・マラリア研究部

我々は1999年にマラリア顕微鏡検査技師（MS）の養成をフィリピン・パラワン州で開始し、以来マラリアの早期診断技術の移転と、それによるヘルスシステム強化（HSS）を進めてきた。

2002年にShellの援助が得られて、344名のマラリアMS（各マラリア流行村に１名ずつ）の養成をTOTで終了し、さらにGlobal Fundの援助で、住民参加型のマラリア対策（community-based malaria control: CBMC）活動が維持されてきた。この間、マラリアの症候学的診断数は減少し、顕微鏡観察による確定診断数が上昇するとと

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もに、パラワン州全土におけるマラリア罹患者数、死亡者数は減少した。2010年11月と2011年2月に、マラリアMSの127名を対象に構造化質問紙を用い、主に検査能力（サービスの質・マラリアの知識・顕微鏡検査の技能）やマラリア自己予防行動、職務満足感などの聞き取り調査を行った。共分散構造分析による解析で、MSの能力の強化によって予防啓発活動が活発になることが分かった。さらに2012年1～2月に、20村で患者141名（同地域全患者の15.1%）を対象に、1)居住地、2)社会経済的地位、3)マラリア自己予防行動、4)マラリアの知識、5)予防啓発活動への参加、6)マラリアMSへの満足感について聞き取り、マラリアMSによる予防啓発活動が患者の予防行動を強化していることが分かった。また、同州の少数民族や森で就寝する人々（ハイリスク集団）に対しての予防啓発活動を重点的に実施する必要性が認められた。さらに、患者にマラリアの知識があることが、自らの症状をより深く認識することに繋がり、self-

triagesを向上させることも分かった。以上、１）マラリア診断・治療のサービスデリバリーが、それらを最も必要とする人びとに届くようなヘルスシステムの強化、２）シンプルかつ低予算でCBMCを実施できる戦略の策定、３）顕微鏡技師や住民の人材育成と教育、これらの達成によってマラリアのUHCを目指した研究成果を報告する。

（狩野繁之●kano@ri.ncgm.go.jp）

S-8 Will we ever eradicate malaria in Tropical Africa - roles of mass drug administration?

Akira Kaneko1,2,3) 1)Osaka City University Graduate School of Medicine, Osaka, Japan，2)Karolinska Institutet, Stockholm, Sweden，3)Nagasaki University Institute of Tropical Medicine, Nagasaki, Japan

The new UN Sustainable Development Goals ambitiously target to end malaria by 2030. Despite the scale-up of

control tools such as insecticide-treated nets (ITN) and artemisinin-based combination therapies (ACT), malaria

prevalence remains high in some areas of Kenya such as our project site in the Lake Victoria region. One of the

remaining challenges lies in the high proportion of asymptomatic and submicroscopic infections, nonetheless

representing a transmission reservoir. One way to overcome the problem is mass drug administration (MDA), i.e.

treating all individuals regardless of disease status and parasitemia at the same time. On Aneityum Island in Vanuatu,

we demonstrated that malaria could be eliminated using well-adapted and short-term MDA and sustained vector

control with high degree of community participation. Further, continuous ITN use and surveillance have sustained

malaria freedom for 25 years, except for a small outbreak in 2002. A recent review of previous MDA programs cited

the use of primaquine as one of the primary factors determining the success of MDA. Historically it was limited

because of the risk of hemolysis in individuals with glucose 6-phosphate dehydrogenase (G6PD) deficiency. Now

recognizing that the risk was very low among individuals with moderate G6PD deficiency when given a low-dose

primaquine, WHO recommends using MDA to interrupt transmission of malaria in islands and non-island settings with

low endemicity. However there is insufficient evidence on use of MDA in high transmission settings. We have a plan to

implement a malaria elimination package on islands and part of inland in the Lake Victoria region, including a short-

term MDA with ACT plus a small dose of primaquine and sustained vector control with community engagement to

provide proof of concept for malaria elimination in Tropical Africa.

（Akira Kaneko●akirakaneko555@gmail.com）

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抄録　Abstract

S-9 BK-SE36マラリアワクチン開発 Clinical development of BK-SE36 malaria vaccine

堀井●俊宏大阪大学●微生物病研究所

マラリアは熱帯・亜熱帯地域を中心に流行し、その犠牲者は年間100万人にのぼる。種々の薬剤耐性マラリア原虫の出現により有効な抗マラリア薬が枯渇しつつあり、抜本的な対策としてマラリアワクチンの開発が期待されている。我々はこれまでに熱帯熱マラリア原虫のSERA (Serine Repeat Antigen, 120kD)抗原分子に着目してワクチン開発を進めてきた。種々の動物実験の結果、SERA 分子の中でもそのN-末端ドメイン（47ｋｄ）に対する抗体がマラリア原虫の増殖を阻害することを見出した。また、ウガンダのマラリア高度流行地域に住む児童を対象として疫学調査を行った結果、SERAのN-末端ドメインに対する抗体価を持つ児童は全く発熱をしておらず、児童の血中マラリア原虫率と抗SERA-IgG抗体価に極めて明瞭な負の相関関係が認められた。我々はSERA抗原のN-末端ドメインを若干改変した組換えSE36蛋白質を大腸菌で発現させたSE36マラリアワクチン臨床治験製剤（BK-SE36）を（財）阪大微生物病研究会と協力して生産した。平成１８年に国内においてヒトに対する安全性を調べる第I相臨床試験が終了した。その結果、安全性とともにワクチン接種者で100％の抗体陽転が認められた。さらに2010年から2011年にかけてウガンダにおいて140名の披験者が参加した第Ib相臨床試験を実施した。ワクチン接種者と対照群について1年間の追跡調査研究を実施した結果、72％の発症防御効果を観察した。本発表ではBK-SE36接種による抗体応答と感染防御について報告するとともに、今後の開発方針について発表する。

  ●ワークショップ

W-1 インドより帰国後、発熱、頭痛、皮疹、飛蚊症様症状を呈した 66歳の日本人女性 A 66 year-old Japanese female with presented fever, headache, skin rash and eye-floater after returning from India

高城●一郎1)，松田●基弘1)，高崎●智彦2)，小笠原●由美子2)，安藤●秀二2)，岡山●昭彦1)

1)宮崎大学医学部内科学講座免疫感染病態学分野，2)国立感染症研究所ウイルス第一部

【症例】66歳、日本人女性【主訴】発熱、頭痛、皮疹、飛蚊症様症状【現病歴】南インドに1週間滞在後、発熱、頭痛、皮疹、飛蚊症様症状が出現した。採血にて血小板減少、肝障害、炎症反応上昇があり、腹部エコーにて脾腫を認めた。輸入感染症（デング熱や腸チフスなど）を考慮し、LVFX、CTRXを投与したところ、解熱し、検査所見は改善したが、皮疹や飛蚊症様症状は遷延した。【既往歴】糖尿病、脂質異常症（内服加療中）【入院時現症】体温 39.4℃、血圧 100/ 60 mmHg、脈拍 107/分・整、SpO2 95%。眼瞼結膜：貧血なし、眼球結膜：黄疸なし。呼吸音：正常肺胞音、ラ音なし。心音： I音,II音正常、III音,IV音なし。雑音聴取せず。腹部：平坦、軟、圧痛なし、肝、脾触知せず。表在リンパ節：触知せず。四肢：神経学的異常なし、下腿浮腫軽度あり。両下肢の把握痛あり。皮膚：点状～小豆大の皮疹が散在。【検査所見】WBC 5700/μl, Hb 12.5g/dl, Plt 9.2×104/μl, TP 6.55g/dl, Alb 2.83g/dl, T-Bil 1.0mg/dl, AST 95IU/L, ALT 93IU/L, LDH 423IU/L, BUN 29.9mg/dl, Cre

0.81mg/dl, Na 127mEq/L, K 4.0mEq/L, Cl 89mEq/L, CRP 19.88mg/dl, Glu 405mg/dl, HbA1c 8.8%

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W-2 パナマから帰国後、発熱を主訴に来院した一症例 A case complaining of fever after her return from Panama

飯田●康，白野●倫徳，森村●歩，来住●知美，笠松●悠，後藤●哲志大阪市立総合医療センター●感染症内科

【症例】81歳女性。既往歴に18歳時に結核(詳細不明)と高血圧があり、内服加療中。X-14日からX-6日までバードウォッチング目的でパナマへ渡航した。X日に倦怠感を自覚し、X＋1日から37度後半～38度台の発熱と嘔吐、軟便、右下腹部痛が出現した。X＋3日には伝い歩きができなくなるほど倦怠感が強くなったため近医受診し、輸入感染症疑いでX＋5日に当科紹介初診となった。来院時の第一印象はsickで、体温 38.4度、脈拍 81/

回、血圧 83/42mmHgであった。身体所見で眼球結膜黄染・充血はなく、口腔内乾燥、右下腹部圧痛と右腎叩打痛を認めた。血液検査ではWBC 7070 /mm3、好中球 91.3%、CRP 22.89 mg/dl、PCT 2.27 ng/mlと炎症反応高値、BUN/Cr 40.5/1.15 mg/dlと腎機能低下を認めた。尿検査で白血球 2＋、腹部単純CTにて右下腹部と両側腎周囲の毛羽立ち像を認め、腸チフスや大腸菌などによる尿路感染症を想定しCTRX2g/日の投与を開始した。【考察】第一印象がsickであり予断を許さない状況で、現場では迅速な抗菌薬投与の決断が迫られることが多々ある。よりよいマネジメントについて、自省の念も含め考察する。

W-3 右眼瞼周囲の腫脹と疼痛を主訴に受診した 45歳男性 A 45-Year-Old man with Periorbital Swelling and Tenderness.

織田●錬太郎1)，萩谷●英大2)，安達●英輔3)，飯田●康4)，宇野●俊介5)，小野●大輔6)，齊藤●翔7)，関●雅之8)，平位●暢康9)，吉川●聡史10)，明田●幸宏11)，本村●和嗣12)，朝野●和典2)，大石●和徳13)

1)武蔵野赤十字病院●感染症科，2)大阪大学医学部附属病院感染制御部，3)東京大学医科学研究所 感染症免疫内科，4)大阪市立総合医療センター 感染症内科，5)亀田総合病院●感染症科，6)東邦大学大学院微生物・感染症学講座，7)静岡がんセンター●感染症内科，8)りんくう総合医療センター●感染症内科，9)奈良県立医科大学感染症センター，10)洛和会丸太町病院●救急・総合診療科，11)大阪大学微生物病研究所附属感染症国際研究センター，12)大阪大学微生物病研究所 日本・タイ感染症共同研究センター ウイルス感染部門，13)国立感染症研究所 感染症疫学センター

【症例】45歳、タイ人男性【主訴】右眼瞼周囲の腫脹、疼痛【既往歴】乾癬【現病歴】入院2週間前から右眼瞼周囲の違和感を自覚していた。入院1週間前から右眼瞼周囲の腫脹、疼痛が出現し、その後視野狭窄が出現したため、入院2日前に近医を受診した。蜂窩織炎が疑われ、セフトリアキソンで2日間治療されたが症状に改善はみられず、総合病院を受診し入院となった。【入院時現症】<バイタルサイン>意識清明、体温41.0 ℃、血圧148/80 mmHg、脈拍数126回/分、呼吸数20回/

分、SpO2 98% (Room air)。<身体所見>頭頸部：眼球結膜に黄染あり、眼瞼結膜に貧血なし、咽頭発赤なし、頸部リンパ節腫脹なし、甲状腺腫なし、髄膜刺激兆候なし、右眼瞼周囲に腫脹・発赤・圧痛あり、右内眼角から右上眼瞼内側に沿って約1cm大の膿疱を4個認める。胸部：Cracklesなし、心音整、心雑音なし。腹部：平坦、軟、圧痛なし、肝脾腫なし。背部：CVA叩打痛なし、椎体叩打痛なし。関節：腫脹・発赤・圧痛なし。皮膚：下肢に色素沈着を多数認める（乾癬の病変と思われる）。【入院時血液検査】WBC 11900/μL（好中球90%）, Hb 13.2 g/dL, Hct 30％, PLT 18.6x104 /μL, BUN 31.0 mg/dL,

Cre 0.72 mg/dL, AST 172 IU/L, ALT 56 IU/L

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抄録　Abstract

【入院後経過】入院後クロキサシリンが投与され、病変部に対して切開ドレナージ術が施行された。術後に40

度台の発熱を認め、第3病日よりメロペネムとバンコマイシンに変更となった。診断およびその後の治療経過については学会当日に提示する。なお、本症例は大阪大学微生物病研究所主催の「タイ・ミャンマー国境における現地で学ぶ熱帯感染症医師研修」において経験したものである。

（織田錬太郎）

  ●受賞講演（研究奨励賞）

AL-01 西ケニアビタ県の学童におけるマンソン住血吸虫の空間分布とその感染リスク要因について Risk factors and spatial distribution of Schistosoma mansoni infection among primary school children in Mbita district, western Kenya

凪●幸世1，Evans Chadeka1，砂原●俊彦1，Faith Mutungi2，Yombo K. Dan Justin1，金子●聰1,

一瀬●休生1，松本●壮吉3，Sammy M. Njenga2，橋爪●真弘1，嶋田●雅暁1，濱野●真二郎1

1長崎大学熱帯医学研究所，2ケニア中央医学研究所，3新潟大学

世界ではおよそ2億人が住血吸虫症に罹患し、重篤な合併症により毎年約20万人が死亡している。本症の効果的な疾病対策のためには、感染伝搬防除を視野に入れた、ヒト（終宿主）、貝（中間宿主）、その間を繋ぐ水系環境における感染のリスク・アセスメントが不可欠である。ケニア西部ビクトリア湖湖畔のビタ県においては、1974年に小学生のマンソン住血吸虫感染率が16－37％と報告されいるが、それ以降の報告はない。我々は同地域で小学4年生310人を対象に寄生虫感染とその感染リスクに関する調査を実施した。その結果、マンソン住血吸虫感染は感度が低いKato-Katz法によっても平均77%と極めて高く、少なくとも1970年代からの改善は認められなかった。感染率は人口密集地域である市街地に近いほど高い傾向があり、感染強度は人口密度と正の相関を示した。SaTScanを用いて空間解析を行ったところ、人口密集地域である市街地において感染の集積が認められた。同地域では、1980 年代に島と本土をつなぐ埋立て道路が建設され、それに伴い人の移動と人口増加、水系環境の改変が引き起こされており、このような人為的介入が、中間宿主となる貝の生態や分布ならびにその感染率に影響を及ぼし、ひいてはマンソン住血吸虫の感染リスクの増大に繋がった可能性が考えられた。同地域では、水系環境の悪化のために、埋立て道路の撤去と橋の建設が計画・実施中である。我々はこれら人為的介入が、マンソン住血吸虫の空間分布とその感染リスクに及ぼす影響を明らかにするために、改めてヒト、貝、その間を繋ぐ水系環境に関する研究を開始したところであり、本講演ではその概要を含めて紹介したい。

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  ●受賞講演（相川正道賞）

AL-02 実験用ニホンザルを用いた重症マラリアに関する研究

川合●覚獨協医科大学熱帯病寄生虫病学講座

これまでマラリアの重症化に関する動物実験の多くは、主にげっ歯類を用いた疾患モデルで行われてきている。しかしげっ歯類のマラリア原虫は、熱帯熱マラリアで重要な病原因子となる感染赤血球表面の小隆起(knob)や、血管内のsequestrationが形成されず、ヒトの熱帯熱マラリアとは病理発現機序が異なることが知られている。一方サルマラリア原虫のPlasmodium coatneyi やP. fragile は、マカク属のサルに感染し、発症時に熱帯熱マラリアと極めて類似した臨床症状および病理像を呈する。ことからサルによる疾患モデルを用いると、実際のヒト臨床例に近い病態を再現したうえで、マラリアの重症化因子を総合的に検討できる。演者らは、サルマラリアの自然宿主であるカニクイザル（Macaca fascicularis）や、欧米の実験で一般的に用いられているアカゲザル（M. mulatta）に比較して、ニホンザル(M. fuscata)はサルマラリア原虫の感染に対して特に高い感受性を示すことを見出し、脳マラリアを含む重症マラリアの研究に適した動物疾患モデルとして確立した。さらにこの疾患モデルを用いて、18F-フルオロデオキシグルコース・ポジトロン断層法（FDG－PET）や磁気共鳴画像（MRI）といった画像診断技術で、感染前、軽度感染期、重度感染期の脳および全身の経時的病態解析を行なってきた。また、近年は人獣共通感染性サルマラリアのP. knowlesi による重症化や、ヒトの三日熱マラリア原虫と極めて近い関係にあるP. cynomolgi を用いた研究などへ発展しつつある。このたびの講演ではこれまでの研究成果を紹介するとともに、実験用ニホンザルを用いたマラリア研究の新たな展開と役割について述べる予定である。

  ●受賞講演（日本熱帯医学会賞）

AL-03 マラリア対策を担う保健人材の役割

神馬●征峰東京大学大学院・医学系研究科・国際地域保健学教室

熱帯医学による科学の推進と国際保健における疾病対策の実践により、世界の5歳未満児死亡率は、1990年から2013年の間に50％以上低減した。しかしながら、途上国においてはいまだにマラリア、肺炎、AIDS、下痢に起因する疾病負担が大きい。この負担を減らすためには、上からの保健サービス強化だけでは十分ではない。正規のトレーニングを受けた保健人材が少ない遠隔地においても、標準化されたサービスを受けられるようにする工夫が必要である。我々はアジア諸国（カンボジア、タイ、ラオス、フィリピン、ミヤンマー、ネパール等）で、地域保健の担い手としての学童や住民に注目した活動を行ってきた。例えば、マラリアに関しては、カンボジア政府が国家マラリア対策事業の一環として2001年に開始した村落マラリアワーカープロジェクト（地域住民ボランティアによるマラリア対策プロジェクト）を評価し、その有効性を示してきた。さらにマラリアを超えた小児保健対策も2009年から始められたため、その活動も評価した。そして、村落マラリアワーカーのサービスの質と経験が、保護者の小児保健サービス利用を促進させていることを示した。2015年で終わりとなるMDG6及び4の対策を統合できる、このようなボランティアの活動は、カンボジアを含め、特に遠隔地における保健人材不足に苦しむ途上国において、今後も重要な役割を果たし得るであろう。

－39－

抄録　Abstract

しかしながら、このようなボランティアを含む保健人材の役割は、マラリアを含む対象疾患の罹患率が比較的低いアジア諸国で検討されてきたものである。これらの罹患率が高いアフリカでも同様のアプローチが有効かどうかについてはさらなる検討の余地がある。どのような環境において、どのような人材がもっとも有効に疾病対策に寄与しうるか？これまでに得られた研究成果を示したい。

  ●一般口演

2O01-1 Covering house eave gaps and ceilings with LLIN reduces malaria vectors and risk of anemia in children in Siaya Sub-County, Kenya

Mariko Yamaguchi1)，George Sonye2)，Beatrice Awuor2)，Noboru Minakawa3) 1)Japan Overseas Cooperation Volunteers (JOCV), Medical Office of Health, Siaya Sub-County, Kenya，2)ASK Project, Mbita, Kenya，3)Institute of Tropical Medicine (NEKKEN), Nagasaki University, Nagasaki, Japan

Long-lasting insecticidal nets (LLINs) have been widely used for reducing malaria cases. A persisting challenge is

how to protect older children who use LLINs far less than younger children and adults. Covering house eaves and

ceilings with LLINs may protect children who do not sleep under bed nets. This study tested the hypothesis that

covering house eave gaps and ceilings with LLINs reduces indoor resting malaria vectors and risk of malaria in

children in Siaya Sub-county, Kenya. The number of indoor resting malaria vectors was significantly fewer in the

houses with ceiling nets compared to those without the nets (p<0.001,n=40). Microscopic examination of blood

smears found that 14 (35.0%) of 40 children with ceiling nets were infected with Plasmodium falciparum parasites,

while 21 (33.3%) of 63 children without the nets had parasites. The difference was not statistically significant

(p=0.862). On the other hand, the mean hemoglobin concentration of children with ceiling nets was 12.55 (sd=1.27) g/

dL, and the mean for children without the nets was 11.49 (sd=2.02) g/dL. The difference was statistically significant

(P=0.004). As the children were tested for parasite infection in less than 2 months after installing ceiling nets, the

duration was not long enough to allow the effect of nets to reflect on slide based infection. The high hemoglobin

concentration of the children with the nets might be due to sub-microscopic infections. The results suggest that ceiling

nets may protect children from malaria risk by reducing indoor vectors.

（Mariko Yamaguchi）

2O01-2 取り下げ

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2O01-3 スリランカにおける蚊媒介感染症の現状・対策と今後の課題 Study on the Emergence and Spread of Dengue Fever in Sri Lanka

佐藤●惠子1)，西渕●光昭2)

1)京都大学大学院●アジアアフリカ地域研究研究科，2)京都大学東南アジア研究所

スリランカの代表的な蚊媒介感染症としてマラリア及びデング熱があげられる。マラリアは年間200,000件以上の感染が報告されていた時期もあったが2012年の国内感染件数は23件、2013年は0件である。マラリア感染者数の劇的な減少の背景として、蚊の特徴をふまえたマラリア対策、地域での健康活動強化があげられる。全国に22の地域マラリアオフィスがあり、医師・PHI・検査技師等が予防・対策・分析を行う体制が構築されている。マラリアの診断や治療が可能な施設も各地に設置され、予防薬・治療薬を使用した早期発見・治療を行っている。更に、発生危険地域への重点的な殺虫剤散布と蚊帳の配布、マラリア予防キャンペーンによる人々の意識の向上、Health ボランティアによる健康活動強化等、複合的な対策が実施された。上記対策が健康・環境・農業・教育等の分野を越えた取組みや、スリランカ政府・WHO・FAO等の組織を越えた連携を元に行われたという点も減少につながる大きな要因であろう。現在、マラリアの国内感染件数はないが輸入感染症としては増加傾向にあり、地域マラリアオフィスでも引き続き対策が行われていた。又、マラリアと異なりスリランカのデング熱は1962年血清学的な確認、1989年以降の増加、2004年の流行、

2012年感染件数の40,000件超え等感染件数が急増している。デング熱は特定の治療薬や予防薬がないこと、活動時間の違いや・乾燥に強い等媒介蚊の特性の違い等もあり、同じ蚊媒介性の熱帯病でも疾病ごとの取組みが必要である。スリランカのデング熱はコロンボ等の都市から地方への拡大という発生地域の変遷と小児から大人という年齢構成の変遷を伴いながら、増加している。温暖化による媒介蚊分布域の拡大、グローバル化による人や物の移動量の増加から今後もデング熱感染件数増加は続くとみられスリランカでも重要な健康課題の一つである。デング熱に関しては更なる情報収集・調査分析を進め予防の一助としたい。

（佐藤惠子●keikosato88@gmail.com）

2O01-4 スリランカにおける災害後の感染症対策 Measures against infectious diseases after disaster in Sri Lanka

佐藤●秀樹1)，西渕●光昭2)

1)公益社団法人●青年海外協力協会，2)京都大学東南アジア研究所

地球温暖化に伴う気候変動では、海面水位の上昇、大雨の頻度の増加等の変化が予測され、自然災害の増加が人の健康に影響を与えている。2015年のモザンビーク・マラウイ、2012年のハイチでは、洪水後にコレラが大流行。2015年7月のミャンマー洪水では、安全な飲料水へのアクセスが大きな課題とされた。災害発生後、一般に安全な水の確保と衛生環境の維持は困難であり、コレラ等の水系感染症やデング熱等の動物媒介性感染症の危険性が高まる。一方、2004年のスマトラ沖地震の際、環境悪化による感染症及び関係する死亡に関し、世界保健機構（WHO）は15万人に上る可能性があると懸念を示した。実際は感染症の流行はみられなかった。災害直後、スリランカでは80万人以上の被災者が学校等の公的施設やテント等の避難所に滞在。トイレは糞尿が溢れ、テント内は40度、大雨による浸水、井戸水は塩水・下水等の混入で汚染されていた。この状況下でどのように感染症の予防対策につなげたのか。スリランカ沿岸のＫ地区で医師及び看護師にインタビュー調査を実施。災害後、医師・ＰＨＩ(公衆衛生調査官)・ＰＨＭ(公衆衛生助産師)・検査技師・保健省職員等8～10人が1つのグループを形成、各グループが地区内の避難所等への巡回を１日3回実施。設備・被災状況の把握及び必要な物資の配給、衛生教育、子どもや妊産婦へのケア及び地区本部への報告を行った。保健省地区本部では、集められた情報を整理し日々環境改善を行った。情報収集・アセスメント・実行という枠組みを早期に確

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抄録　Abstract

立し実施につなげたこと、常に情報共有を行ったことが感染症予防につながったと考えられる。又、自身が被災者となった者を含め、医療従事者達が状況を把握し“仕事”を越えた思いで感染症予防に携わっていたことも1

つの要因であろう。更なる情報・データ収集と分析を行い、今後増加しうる自然災害時の感染症対策の一助としたい。

（佐藤秀樹●kanawa0206@gmail.com）

2O01-5 WHOフィラリア対策チームにおけるインターンシップの経験 - ジュネーブ滞在中に日本人医学生が学んだこと The experience of WHO internship in LF(lymphatic filariasis) team - What a Japanese medical student learned during the stay in Geneva

池尻●達紀京都大学●医学部医学科

【背景・目的】現行の医学部教育においては、国際保健について実地で学ぶ機会が存在しないか、極めて少ない。国際保健および公衆衛生分野に関心を持つ一医学生として、これらに関わる業務を実地体験するためにWHOのインターンシップに応募し、2015年9月1日からの六週間、インターンとしての受け入れを許可された。【方法】現在、2015年9月1日～10月12日の六週間の期間にわたり、ジュネーブに本部をおく世界保健機関（World Health Organization : WHO）のNTD対策部門（the department of Control of Neglected Tropical Diseases）にてインターンを経験している。インターン中はNTD対策部門のフィラリア（Lymphatic filariasis : LF）対策チームに配属され、各国の保健省からWHOへ報告されるフィラリア対策の進捗状況のデータベース化、およびWHO内のフィラリア対策に関連する全書籍・書類の目録作成などを中心に、その他複数の業務に従事している。また、ジュネーブ滞在中に、WHOとは異なる視点から国際保健に貢献するThe Global Fundを見学する機会を得て、AIDS、結核、マラリア対策の現状についての知見をも得ることができた。【結果・考察】本発表では、WHOインターンを通して、Global Programme to Eliminate Lymphatic Filariasis (GPELF) の概要をはじめとして、WHOが主導するフィラリア対策について私が学んだことを中心に、The Global Fundへの訪問によって得た知見なども交えつつ、ジュネーブを対象としたtrip reportの形式で幅広く報告する予定である。なお、One Health Conference in Nagasaki(November, 2015)にてWHOインターンおよびWHOのフィラリア対策にフォーカスした発表は行っている予定であり、本発表の新規性は「The Global FundやUNAIDSなどジュネーブの他機関への訪問を通して得た知見」および「ジュネーブ留学中に熱帯医学について学んだ知識を帰国後に再整理したもの」をも報告対象とすることにある。

（池尻達紀●ikejiri.tatsuki.54v@st.kyoto-u.ac.jp）

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2O02-1 OiliestTM Plus nets reduces risk of malaria in children in Mbita District, Kenya: a cluster randomized controlled trial

Noboru Minakawa1)，James Kongere2)，George Sonye3)，Beatrice Awuor3)，Hitoshi Kawada1)，Jinping Hu1)，Gabriel Dida1,4)，Kyoko Futami1) 1)Institute of Tropical Medicine (NEKKEN), Nagasaki University, Nagasaki, Japan，2)NUITM-KEMRI Project, Institute of Tropical Medicine (NEKKEN), Nagasaki University, Nairobi, Kenya，3)ASK Project, Mbita, Kenya，4)Nagasaki University Graduate School of Biomedical Sciences

Long lasting insecticidal nets (LLINs) have been successful in reducing malaria cases. However, the increase in

pyrethroid-resistance in vectors has become a serious threat. OlysetTM Plus is a new LLIN incorporating Piperonyl

butoxide (PBO). PBO is a synergist to inhibit the activities of the enzymes that enhance in resistance of insects. This

study examined whether this new LLIN reduces risk of malaria in children in an area of western Kenya. The study

area was divided to eight blocks. OlysetTM Plus nets were distributed to cover all residents in randomly selected four

blocks. In the remaining blocks, OlysetTM nets without PBO were distributed. The survey was targeted at children

under 11 years of age. The PCR based pre-intervention infection of Plasmodium falciparum was 61.9%, and the post-

intervention infection became 31.4% in the blocks with OlysetTM Plus nets. The PCR-based infection was reduced to

44.5% from 60.9% in the blocks with OlysetTM nets. The PCR based post-intervention infection was significantly lower

in the blocks with OlysetTM Plus compared to the blocks with OlysetTM nets (p=0.002). Similarly, the slide based

infection was reduced from 30.4% to 15.6% in the blocks with OlysetTM Plus nets, and from 30.9% to 23.6% in the

blocks with OlysetTM nets. The slide based post-intervention infection was significantly lower in the blocks with

OlysetTM Plus nets (p=0.031). Although both OlysetTM Plus nets and OlysetTM nets were effective in reducing malaria

risk in children, OlysetTM Plus nets were more effective.

（Noboru Minakawa●095-819-7810）

2O02-2 デング熱媒介蚊 2種（ネッタイシマカとヒトスジシマカ）の産卵と光の影響に関する基礎的研究 Laboratory study for photoenvironment effect and optimum oviposision of dengue vector mosquito species; Aedes aegypti and Aedes albopictus.

島袋●梢1)，川田●均1)

1)長野県看護大学，2)長崎大学熱帯医学研究所

デング熱は蚊が媒介するウイルス感染症の一つであり、主に熱帯・亜熱帯地域で流行する。2014年夏は、東京都を中心とした小規模の国内流行が確認され、温暖化にともない流行地が拡大している。効果的な治療薬やワクチンは未開発であり、主な対策は、ベクターコントロールとなる。ベクターコントロールには媒介蚊の発生源を特定することが重要となる。発生源の形成には成虫が選択する産卵場所で決まるが、住環境によって特徴が異なるため、産卵場所＝発生源も大きく変わる。本研究は、アジア地域の地方でみられる竹製住居におけるデング熱媒介蚊の生態学的調査に関する前段階として、竹筒への産卵行動を実験レベルで確認を行った。デング熱媒介蚊2種（ネッタイシマカとヒトスジシマカ）と、竹筒4種類（深さ2種類、直径2種類）を用いて、竹筒の形状別で産卵割合を調べたところ、2種で異なる傾向が見られた。ネッタイシマカは太く深い形状へ、ヒトスジシマカは太く浅い形状へ産卵する割合が最も高かった。竹筒内の光量条件を変えたところ、ヒトスジシマカでは太く深い形状へ産卵する割合が増えた。ネッタイシマカへの光の影響を調べるには実験の限界があった。

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抄録　Abstract

これらの結果から、ヒトスジシマカの産卵行動は環境の光量によって選択している可能性が示唆された。光環境によって産卵する場所を選んでいる場合、実際の住環境における産卵場所の選択行動も光量によって変わることが予想される。

（島袋●梢●kozue_shima@nagano-nurs.ac.jp）

2O02-3 リーシュマニア媒介サシチョウバエ Lutzomyia ayacuchensisの種内遺伝子多型の解析 Genetic divergence in populations of Lutzomyia ayacuchensis, a vector of Andean-type cutaneous leishmaniasis

加藤●大智1)，Abraham Caceres2)，Eduardo Gomez3)，三森●龍之4)，上里●博5)，橋口●義久6,7,8)

1)北海道大・獣医・寄生虫学，2)Laboratorio de Entomología, Instituto Nacional de Salud, Lima, Peru，3)Departamento de Medicina Tropical, Facultad de Medicina, Universidad Catolica de Guayaquil, Ecuador，4)熊本大・生命科学・生体情報解析学，5)琉球大・医・皮膚科学，6)Centro de Biomedicina, Universidad Central del Ecuador, Quito, Ecuador，7)Prometeo, Secretaria Nacional de Educacion Superior, Ciencia, Tecnologia e Innovacion (SENESCYT), Ecuador，8)高知大・医・寄生虫学

病原体を媒介する節足動物の分布は感染症の流行や拡大のリスク因子となる。南米アンデス地域に生息するLutzomyia ayacuchensisは、エクアドルではLeishmania (Leishmania) mexicana、ペルー南部ではLeishmania

(Viannia) peruvianaと、異なるリーシュマニア種を媒介するユニークなサシチョウバエである。本研究では、エクアドルおよびペルー南部のLu. ayacuchensisが媒介するリーシュマニア症が流行する地域、およびペルー北部の同種が媒介するリーシュマニア症が報告されていない地域でLu. ayacuchensisを採取し、cytochrome oxidase I

およびcytochrome b遺伝子のハプロタイプ解析に基づいた種内遺伝子多型解析を行い、集団とリーシュマニア媒介能との関連について検討した。ハプロタイプ解析を行ったところ、ペルー北部に比較し、エクアドルとペルー南部のLu. ayacuchensisは遺伝的多様性が低く、これらの地域ではボトルネックが生じた可能性が示唆された。また、ハプロタイプ解析および分子系統解析から、エクアドルとペルー南部の異なるリーシュマニア種を媒介する集団間では遺伝子多型が明確に区別されること、これらの集団と、リーシュマニア媒介の報告がないペルー北部の集団も明確に区別されることが明らかになった。これまでサシチョウバエの種によってのみ媒介するリーシュマニア種が規定されると考えられてきたが、これらの結果は、同種であっても、遺伝的背景がサシチョウバエのリーシュマニア媒介能に影響を及ぼす可能性を示唆するものである。

2O02-4 Tick Acaricide Resistance in Uganda: One Health Perspective

Patrick Vudriko1,2)，Kozo Fujisaki3)，James Acai-Okwee2)，Masaharu Kanameda4)，Rika Umemiya-Shirafuji1)，Xuenan Xuan1)，Hiroshi Suzuki1)

1)NCRPD, Obihiro Univ. of Agric., Hokkaido, Japan，2)Col. of Vet., Makerere Univ., Kampala, Uganda，3)NIA, Tsukuba, Ibaraki, Japan，4)JICA, Tokyo

Background: The introduction of exotic breeds of cattle that are highly susceptible to tick-borne diseases in Uganda

has created dependence on chemical (acaricide) tick control. However, cases of tick acaricide failure are widespread in

the country. This study established the status of tick acaricide resistance and associated public health concerns.

Methods: Ticks were collected from 54 farms and larval packet test was used to screen 31 tick populations from 30

－44－

farms for acaricide resistance against synthetic pyrethroid (SP), organophosphate (OP) and OP-SP co-formulations

(COF). Results: All the acaricide resistant ticks belonged to the genus Rhipicephalus. Resistance against SP was

detected in 90.0% (27/30) of the tick population tested. Amitraz containing acaricides accounted for 36.9% (48/130) the

total acaricides used compared 27.7% (36/130) for mono-formulated SP. Progressive shift from SP to amitraz is

desirable for resistant ticks but expected to affect efficiency of tsetse control. It was also found that farmer-led

solutions aimed at troubleshooting efficacy of multitude of acaricides at their disposal will potentially cause collateral

damage to animal welfare, food safety and public health. Conclusion: Our preliminary finding suggests that tick

resistance presents a threat to both animal and public health in Uganda.

2O02-5 Highly Divergent Molecular Variants of Shrew-borne Hantaviruses: Possible Ancestral Lineage in Eurasia

Se Hun Gu1)，Hae Ji Kang1)，Liudmila N. Yashina2)，Joseph A. Cook3)，Satoru Arai4)，Richard Yanagihara1)

1)Univ of Hawaii，2)State Res Ctr of Virol and Biotech，3)Univ of New Mexico，4)Natl Inst of Infect Dis

In 2007, we first detected highly divergent hantavirus sequences that did not conform to their soricid host species

and/or geographic location in Russia and Hungary. Not knowing what this signified, we deposited one of these

sequences, designated Altai virus (ALTV), amplified from a Eurasian common shrew (Sorex araneus) captured in

Western Siberia. The objective of this study was to better understand the significance of these sequences. Shrew

specimens were collected, along the Amga River, Kenkeme River and Lena River, near Yakutsk, in the Sakha Republic

in Siberian Russia, during July and August 2006. Total RNA was extracted from lung tissues, then reverse transcribed

into cDNA, using random hexamers, for amplification of the hantavirus S, M and L segments. Hantavirus RNA was

detected by RT-PCR in 15 of 49 Laxmannʼs shrews (Sorex caecutiens), four of 12 flat-skulled shrews (Sorex roboratus),

one of five Eurasian least shrew, and in none of five and four tundra shrews and Siberian large-toothed shrews,

respectively. Pair-wise alignment and phylogenetic analysis of partial and full-length S-, M- and L-segment sequences

indicated the co-existence and maintenance of distinct hantavirus lineages in these closely related syntopic soricine

shrew species, with one lineage related to ALTV. Our data demonstrate that genetic variants of ALTV are being

maintained in Laxmannʼs shrews and flat-skulled shrews captured at the same time and in the same location in Far

East Russia. These findings suggest possible ancient host-switching events. Alternatively, ALTV might represent an

ancestral hantavirus lineage that may have subsequently diversified within the Soricini tribe in Eurasia. More

intensive research is urgently needed, including the isolation of ALTV and ALTV-like viruses.

2O03-1 カラアザール治療後皮膚リーシュマニア症の治療過程における皮膚症状と皮内原虫量の定量分析 Quantitative analysis of skin manifestation and parasite load during treatment of post kala-azar dermal leishmaniasis

延末●謙一1)，菊池●三穂子2)，Dinesh Mondal3)，濱野●真二郎1)

1)長崎大学熱帯医学研究所●寄生虫学分野，2)長崎大学熱帯医学研究所●免疫遺伝学分野，3)International Centre for Diarrhoeal Disease Research, Bangladesh, Dhaka, Bangladesh

リーシュマニア症は細胞内寄生原虫Leishmania spp.がサシチョウバエに媒介され生じる。全世界で毎年百数

－45－

抄録　Abstract

十万人が罹患し、2万～4万人が死亡している。カラアザール治療後皮膚リーシュマニア症(PKDL: post kala-azar

dermal leishmaniasis)は、南アジアと東アフリカにおいてL. donovaniによる内臓リーシュマニア症(VL: visceral

leishmaniasis or kala-azar)の治療後に発症する皮膚疾患である。PKDL患者は保虫宿主と考えられ、リーシュマニア症根絶のためには効果的なPKDL対策が不可欠である。PKDLの標準的診断法は皮膚切開塗抹標本による虫体の証明であるが、感度が低いため、今日ではPCRによるLeishmania DNAの検出が頻用される。PKDLの標準的治療は12週間にわたるミルテフォシン100mg/日の内服である。皮膚症状と皮内原虫数の相関は十分には理解されていない。われわれはバングラデシュのPKDL患者において、治療前、ミルテフォシン投与終了直後、および投与終了12ヶ月後に、皮疹の広がりを測定し、皮膚パンチ検体中のLeishmania DNAの定量的PCR解析を行った。Mymensingh県Muktagacha郡保健センターで2000～2011年に加療されたVL患者1,467人の追跡調査により、PKDL患者40人を見出し、研究協力の同意を得た。皮疹の広がりは、治療前から投薬終了直後、および投薬終了直後から12ヶ月後にかけて有意に減少した。皮疹の完全消失は、投薬終了直後で3人、12ヶ月後で31人に認められた。皮膚検体中Leishmania DNA量も同様に有意な減少を示した。ただし治療前でも15人がPCR陰性で、治療直後で33人、12ヶ月後で37人がPCR陰性となった。おおむねPCR陰転化が先に生じ、その後皮疹が消失する経過を示した。12ヶ月後に皮疹が残存していた7人もすべてPCR陰性であり、今後皮疹が消失する可能性はある。一方、1人の患者は12ヶ月後に皮疹は消失していたがPCR陽性で、このような症例はリーシュマニア症根絶計画の障害になると懸念される。

2O03-2 尿中の抗唾液腺抗体レベルによるサシチョウバエ刺咬調査 Evaluation of sandfly biting by urinary antibody levels to salivary gland proteins

伊藤●誠1)，高木●秀和1)，東城●文柄2)，小笠原●絵美2)，長岡●史晃1)，野入●英世2)

1)愛知医科大学●医学部，2)東京大学医学部付属病院血液浄化療法部

NTDs(Neglected Tropical Diseases）の一つであるリーシュマニア症は，リーシュマニア原虫を病原体とする人獣共通感染症で，サシチョウバエによって媒介される。内臓型リーシュマニア症（VL症)は最も重篤な疾患で，少なくとも毎年300,000人が罹患しており，スーダンおよびバングラデシュ・インド・ネパールの４カ国でその90%を占める。バングラデシュではVL症の流行地は、首都ダッカの北にあるマイメンシン地区と西側のパブナ、ラジシャヒ両地区に集中している。L. donovaniを媒介する昆虫はP. argentipesのみである。バングラデシュ政府は2017年までに、患者の発生を1万人に1人以下に抑えることを目標とし、その対策として患者の早期治療、殺虫剤の散布、殺虫剤をしみこませた蚊帳の配布を行っている。マラリア対策のため1960年代に行われたDDT残留噴霧によって、サシチョウバエが減少するとともに、VL症が激減した期間がある。サシチョウバエ対策がいかに大切であるかがわかる。しかし、VL症を媒介するサシチョウバエに、それぞれの住民がどれくらい暴露されているのか実際に調べることは困難である。蚊やサシチョウバエなどの吸血昆虫に吸血されると、これら昆虫の唾液腺のタンパク質に対する抗体ができることが知られており、この抗体価を調べることで、各住民がどれくらい吸血されているのか予測できる。●本大会ではバングラデシュのVL症流行地の住民のサシチョウバエの数種類の唾液腺タンパク質に対する抗体の保有状況を、住民の尿を用いて検討したので報告する。

（伊藤●誠●macitoh@aichi-med-u.ac.jp）

－46－

2O03-3 A Suspected Case of Loiasis as an Imported Infectious Disease in Japanese Overseas Traveler

Nobuyuki Mishima1,3)，Toshimasa Nishiyama3)，Masaya Yamato1)，Makoto Itoh2)，Shigeo Irimajiri1)，Masanori Kinoshita1)，Ken Fujioka1)，Yukiko Katsuragi1)，Masayuki Seki1) 1)Rinku General Medical Center, Osaka, Japan，2)Department of Microbiology and Immunology, Aichi Medical University School of Medicine, Aichi, Japan，3)Department of Public Health, Kansai Medical University, Osaka, Japan

Loiasis is a nematode infectious disease and is endemic in tropical rainforests of Central and West Africa, not

endemic in Japan. The clinical manifestations of loiasis are expressed as transient localized angioedema (Calabar

swellings) and subconjunctival migration of adult worms. Few cases of severe complications are reported and loiasis is

considered as one of the Neglected Tropical Diseases (NTDs) at present. In this case, a 40-year-old Japanese overseas

traveler experienced transient subcutaneous swellings on his upper arm four months later after returning to Japan

from Cameroon. In the physical examination, he was revealed afebrile and showed normal vital signs. A subcutaneous

swelling was on his right upper arm. No adult worm migration at subconjunctiva or subcutaneous eyelid was observed.

He did not complain of eye symptoms. We clinically suspected Loa loa infection and conducted microscopic exam for

peripheral blood smear using Giemsa staining to detect microfilaria at 11 am. However, we could find no microfilaria on

blood smear. And then we confirmed significant serum elevation of IgG antibody titer against the crude antigens of

Brugia pahangi. Finally, we clinically diagnosed this case as a suspected case of loiasis. 11 cases including this case

have been reported before and we have experienced four cases of loiasis as imported infectious diseases in Japan.

Pursuantly we report the manifestations of imported loiasis in Japan with the consideration of our experience and

former reports.

（Nobuyuki Mishima●072-469-3111）

2O03-4 ベトナム北部における家畜のジアルジア保有状況と人への感染の可能性 Situation of Giardia infection among livestock and possibility of livestock-to-human transmission in Northern Vietnam

岩下●華子1)，Son Dao Anh2)，Hai Tuan Nguyen1)，Doan Hang1)，Thiem Vu Dinh3)，竹村●太地郎1)，山城●哲1)

1)長崎大学●熱帯医学研究所，2)Hien Khanh Commune Health Center, Nam Dinh, Vietnam，3)National Institute of Hygiene and Epidemiology, Hanoi, Vietnam

ジアルジア症は、糞便中に排出されたジアルジア原虫嚢子が食べ物や水を介して経口感染する原虫感染症である。人だけでなく、家畜の便から人への感染も危険視され、人獣共通感染症としても重要である。ベトナム北部ナムディン省における先行研究では、家畜（特に牛）を飼育している世帯で、ジアルジア陽性者が多いことが疫学的に示された。そこで、本研究では、先行研究と同様の地域で、家畜のジアルジア保有状況を把握し、人への感染の可能性を推測するため、同様の家屋とその周辺で飼育されている家畜（主に牛や豚）の糞便を回収した。それらの糞便は、MGL遠心沈殿法を用い濃縮し、蛍光特異抗体染色を行い、蛍光顕微鏡下でジアルジアの有無を確認した。その結果、ジアルジア陽性者が確認された家の周辺で飼育されている牛の便から、大量のジアルジアを検出し、先行研究と同様に、家畜（特に牛）から人へのジアルジアの伝播の可能性が示唆される。また、ジアルジア陽性者のいる家屋からではないが、豚と水牛の便からもジアルジアが検出された。そこで、これらの家畜のジアルジアから、実際に人に対して病原性のある遺伝子型が検出されるかを確認するため、糞便からのDNA抽出を行い、glutaminate dehydrogenase (GDH)、β-giardin、triosephosphate isomerase

－47－

抄録　Abstract

(TPI)、small subunit rRNA (SSU rRNA)を標的遺伝子とし、PCR増幅後、シーケンス解析を行っている。同様に、先行研究で検出された人のジアルジアでも遺伝子型の解析を行う予定である。この結果により、調査地でどのような遺伝子型のジアルジアが家畜と人から検出されるかが明らかになり、人への感染経路の推測ができる。また、人に感染する遺伝子型が家畜から多く検出された場合は、飼育方法の改善等の予防手段を検討する予定である。

（岩下華子）

2O03-5 タイ王国サコンナコン県の学童における消化管寄生虫感染症の浸淫実態 Current status of intestinal parasite infection in school children living in Sakon Nakhon Province, Thailand

土井●龍一1)

1)神戸大学大学院●医科学研究科，2)愛知医科大学●感染・免疫学講座，3)神戸女子大学●看護学部●寄生虫学講座

演者らは、2013年5月よりタイ国東北部サコンナコン県の6つの小学校の学童を対象として消化管寄生虫症の疫学調査を実施した。調査では４～12才の学童572名を対象として糞便検査、アンケート調査、尿と血液を用いた抗体調査、学校周辺の土壌虫卵検査を実施した。糞便、尿、血液の採取に際しては、インフォームド・アセントを実施し、協力を申し出た学童のみを対象とした。糞便検査法はホルマリン・エーテル法を用いた。調査の結果、学童から採取できた便417検体のうち166名（40％）から10属11種の寄生虫が検出された。その内訳は、線虫4種（Trichuris trichiura, Hookworm, Gongylonema sp., 未同定線虫卵）、吸虫2種（Opisthorchis viverrini,

Heterophyes heterophyes）、条虫1種（Taenia sp.）、および原虫4種（Entamoeba coli, Entamoeba histolytica,

Giardia lamblia, 未同定原虫シスト）であった。6校（Ａ～Ｆ校）の学校別の検出虫種と陽性率を見ると、Ａ校：6

種、14％；Ｂ校：4種、15％；Ｃ校：4種、53％；Ｄ校：2種、11％；Ｅ校：4種、20％およびＦ校：6種、43％と、学校による有病率の差が認められた。なかでもＣ校とＦ校は他の4校と比較して有意に高い陽性率を有していた（χ2検定：ｐ＜0.05）。特記すべきことは、C校においてHookwormが49%、Ｆ校においてO. viverriniとH.

heterophyesがそれぞれ23％、21％と極めて高い割合で検出されたことである。さらにアンケート調査からは、C

校の衛生状況は必ずしも清潔に保たれておらず、一方F校では感染予防や衛生に対する認識力が高いことが明らかとなった。土壌検査では、学校内、通学路、あるいは民家内からToxocara sp.の虫卵がそれぞれ8％、22％、および17％の割合で検出され、地域の学童が人獣共通寄生虫症の感染リスクを負っていることが明らかとなった。本大会では、これらの結果と、尿や血液から得られた抗体検査の結果との関係を考察したいと考えている。

2O03-6 マラウイ共和国リロングウェ県におけるビルハルツ住血吸虫症およびマンソン住血吸虫症に対する取り組みと考察 Implication of the Schistosomiasis control program in Lilongwe, Republic of Malawi

幕内●良子，原田●悠子，長谷島●伸親公益社団法人日本国際民間協力会

[はじめに]公益社団法人日本国際民間協力会(Nippon International Cooperation for Community Development:以下NICCO）では2012年12月から2014年12月までの２年間、リロングウェ県マリリ地区(人口約4,500人）において包括的医療支援事業を行った。そのうち住血吸虫症対策では一斉尿検査、住民の生活調査および予防のため

－48－

の健康教育などを実施した。2013年8月に行った尿試験紙を用いての一斉尿検査では参加者の40％に血尿が見られた。同時に行われた生活実態調査でも多くの村人が川沿いの畑で裸足で作業をしていること等が明らかになり、当地域における住血吸虫症の感染は高率であることが予測された。そこで当地域におけるビルハルツ住血吸虫およびマンソン住血吸虫症の感染の実態を明らかにすることを目的とし、尿検体および便検体のサンプル調査を行った。[方法]2014年5月の一斉尿検査に参加した住民の内10％(62人)の尿検体を抽出し、また、年齢・性別・地域に偏りのないように配慮して選定し、同意の得られた99人の便検体を回収した。尿フィルター法およびkato-katz法をそれぞれ用いて顕微鏡検査を実施した。[結果]62人中、10人(16％)の尿検体にS.haematobiumの虫卵が観察された。その内8人(80％)は尿試験紙による尿検査にて血尿反応が見られていた。便検体を提供した99人中、S.mansoniの虫卵が確認された検体はなかった。[考察]過去のデータよりマンソン住血吸虫症の蔓延が予想されたが、当地域におけるマンソン住血吸虫による感染は低率の可能性が考えられる。今後の更なる実態調査に加え、地域における健康教育の継続、とりわけビルハルツ住血吸虫症については、より正確な診断と早期治療のためにヘルスセンターでの顕微鏡検査の実施を目指した人材育成や資材の整備が必要である。

（幕内良子）

3O01-1 熱帯熱マラリア原虫のミトコンドリア電子伝達系を標的とした薬剤開発 The mitochondrial electon transport chain as new drugs target against Plasmodium falciparum

小松谷●啓介，稲岡●ダニエル健，北●潔東京大学大学院●医学系研究科

マラリア原虫のエネルギー代謝は、宿主であるヒトと異なることから有望な薬剤標的と考えられている。マラリア原虫のミトコンドリア電子伝達系は宿主であるヒトとは機能と構造が異なる5つのユビキノン脱水素酵素と還元されたユビキノンから直接、電子を受け取る複合体III、cytochrome cと複合体IVを含んでいる。ユビキノン還元酵素の1つで、TCA回路のメンバーで直接呼吸鎖へ電子伝達を行う複合体IIは赤内期では生存には必要ないが、蚊体内のマラリア原虫の発育に必須である。そのため、複合体IIは伝播阻止薬の標的として考えられている。さらに、抗マラリア薬であるアトバコンは複合体IIIを阻害することが報告されている。これらのことから、電子伝達系はマラリア原虫の赤内期と蚊体内の生存と増殖に必要不可欠であり、有望な薬剤標的である。私たちの目的はこのマラリア原虫ミトコンドリア電子伝達系を標的とした薬剤開発であり、真菌の複合体IIの阻害剤であるシッカニンが熱帯熱マラリア原虫の増殖を阻害することを見出した(IC50=8.0 μM)。そこでシッカニンの阻害機構を明らかにするため、シッカニンの阻害効果を酵素レベルで調べた。その結果、予想通り複合体IIを低濃度で阻害したが(IC50=98 nM)、興味深いことに複合体IIIも阻害した(IC50=8.0 μM)。このことから、シッカニンは複合体IIおよび複合体IIIを阻害し、熱帯熱マラリア原虫の増殖を阻害すると考えられる。シッカニンは二つの酵素を標的としているため、ヒト体内の赤内期、蚊体内の有性生殖期の二つの時期に対する新規抗マラリア薬として期待される。

（小松谷啓介●03-5841-8202）

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抄録　Abstract

3O01-2 熱帯熱マラリア原虫 SURFIN4.2のトリプトファン豊富領域はマウレル裂から赤血球表面への輸送に必要である The tryptophan-rich domain of Plasmodium falciparum SURFIN4.2 is required for its transport from Maurer's clefts to the surface of red blood cell

加賀谷●渉1,2)，宮崎●真也2)，矢幡●一英2)，太田●伸生1)，金子●修2)

1)東京医科歯科大学●大学院●国際環境寄生虫病学分野，2)長崎大学●熱帯医学研究所●原虫学分野

熱帯熱マラリア原虫による感染赤血球表面へのタンパク質輸送は、原虫の生存に重要な役割を果たすのみならず、脳マラリア等の重篤な病態と関連する。熱帯熱マラリア原虫が輸送するタンパク質の一部は、原虫が赤血球内に作り出す膜構造物であるマウレル裂を経由して赤血球表面まで輸送されると提唱されている。しかしながら、マウレル裂から赤血球表面まで輸送される機構は未だ明らかでない。これまでに我々の研究グループは、赤血球表面に発現している熱帯熱マラリア原虫の一回膜貫通型タンパク質SURFIN4.2の細胞内領域に存在するWRD（トリプトファン豊富領域）が、この分子の赤血球膜近傍への局在に関与していることを示唆するデータを得た。感染赤血球表面に局在する他の原虫分子であるPfEMP1も細胞内領域にWRDを持つことから、本研究では、WRDが原虫タンパク質の赤血球表面への露出に必要なのではないかと考え、これを検討することとした。まず、WRDのある組換えSURFIN4.2とWRDがない組換えSURFIN4.2を発現する組換え熱帯熱マラリア原虫を作

製し、これらの組換えSURFIN4.2がいずれもマウレル裂まで輸送されていることを間接蛍光抗体法により確認した。続いて、各組換え原虫が感染した赤血球の表面をプロテアーゼ処理し、組換えSURFIN4.2に対する影響を検討した結果、WRDを持った組換えタンパク質のみがプロテアーゼにより切断されることがわかった。この実験結果は、WRDがあると組換えSURFIN4.2が赤血球表面へ露出することを意味し、WRDがSURFIN4.2のマウレル裂から赤血球表面への輸送機構に関与していることを明らかにすることができた。現在、ルシフェラーゼ融合タンパク質発現原虫を作製し、より高感度でかつ定量可能な検出系の確立を試みている。

3O01-3 フローサイトメトリーを用いた自動マラリア検出システムの検討 Novel automated flowcytometry-based approach to detect cultured P. Falcipaurum

鈴木●裕義1)，板垣●佐和子2)，岡崎●智紀1)，井塚●宗久1)，濱田●雄一1)，内橋●欣也1)，堀井●俊宏2)

1)シスメックス（株），2)大阪大学微生物病研究所

【背景】血液中のマラリア感染赤血球数および感染赤血球比率を正確に測定、算出することは、マラリア患者の早期発見や治療のモニタリングなど臨床的に有用である。臨床におけるマラリア検査の現状は、目視検査もしくはイムノクロマト法を用いたRapid Diagnostic Test(RDT)が主流であるが、目視検査は高い技能が必要となり、RDTは偽陽性率が高いことが問題とされている。また、PCRを用いたマラリア検出なども研究・開発されているが、特にコスト面での課題がある。【目的】今回我々はフローサイトメトリー法の原理を用いた全自動のマラリア感染赤血球検出専用装置（試作機）を用いて、マラリア感染赤血球の分析性能について培養マラリアを用いて評価を行った。【方法】培養した熱帯熱マラリア原虫株(K1)を試作機で測定し、マラリア感染赤血球数及び感染赤血球比率の1) 同時再現性(N=10)、2) 希釈直線性、3) 検出限界、および4) 目視法との相関を確認した。目視法によるマラリア感染赤血球比率は、血液塗抹標本（薄層）をギムザ染色し、赤血球を3,000以上カウントした内のマラリア感染赤血球数より算出した。【成績・結果】1) マラリア感染赤血球数1,154/μLの同時再現性CV%は3.0%、また57/μL（感染赤血球比率0.001%相当）の超低感染赤血球比率検体を想定した場合の再現性CV%は12.4%であった。2) マラリア感染赤血球数の希釈直線性は0～107,132/μL（感染赤血球比率2.5%

相当）の濃度範囲において直線性を認めた。3) 試作機のマラリア感染赤血球検出限界は12/μLであった。4) マ

－50－

ラリア感染赤血球比率について試作機の目視法との相関は、相関係数r=0.926、傾き1.30、切片0.002%であった(N=176)。【結論】培養マラリアを用いた試作機の同時再現性、希釈直線性および目視法との相関は良好であり、対照測定法である目視検査と同等以上の性能を持つ可能性が示された。

3O01-4 マラリア迅速診断法としての AO染色法の改良 Improvement of AO-staining as rapid malaria diagnosis

木村●政継1)，寺本●勲2)，Chan Chim W.3)，川本●文彦4)，金子●明2,3)

1)大阪市大・院医・RI，2)大阪市大・院医・寄生虫，3)Island Malaria Group, Dept. of Microbiology, Tumor & Cell Biology (MTC), Karolinska Institute，4)大分大・医・国際保健

血液薄層塗抹標本をAcridine Orangeで染色し、ハロゲンランプ光源でマラリア原虫を観察する方法（AO川本法）は、黄色の核とオレンジ色の細胞質から成るマラリア原虫蛍光像を、染色1分以内に400倍の低倍率で鮮明に顕微鏡観察できる画期的な方法である。しかし、染色過剰の部分は核もオレンジ色になり、不足の部分は核だけが黄色にそまって、それぞれマラリア原虫の同定ができなくなるという特性のために、原虫感染率が高い場合の感染判定は容易であるが、感染negativeの判定が難しく、また、染色に失敗して再染色する場合もあったため、現在はあまり普及していない。●我々は、染色液と染色方法の改良で、確実にnegative判定ができる、改良AO法を確立し、ケニア国ビクトリア湖島嶼地域におけるpoint-of-care診断に適用して、2013年以来、失敗なく適切に染色し感染の有無を迅速に判定してきた。今回、我々は、高価なハロゲンランプ光源に替えてLED光源を開発し、通常の顕微鏡をAO蛍光観察用に変身させることにより、ケニアでon-siteマラリア全数診断を実施した。評価方法は、WBC100個に対するマラリア原虫数とした。negativeの確定を重視しつつ判定スピードも必要なので、陽性が確実な場合はWBC100個未満でも評価完了とした。比較のための厚層ギムザ法は現地の熟練した複数のマイクロスコピストが行い、WBC200

個あたりで評価した。●２日間の来診者391人に対し、AOでは88人、ギムザでは74人がマラリア陽性であったが、これを熱帯熱マラリア迅速診断テスト（RDT）陽性の127人中で見ると、AOで76人、ギムザで58人が陽性だった。DNAによる確定診断が必要であるが、RDTで偽陽性となる割合は経験的には非常に小さいので、検出率はAO診断の方が高かったと結論できる。

（木村政継●mkimura@med.osaka-cu.ac.jp）

－51－

抄録　Abstract

3O01-5 ラオス国のマラリアの遺伝疫学研究（地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム） Genetic epidemiology of malaria in Lao PDR by SATREPS project

石上●盛敏1,2)，ポネパディット●カッティンボン1,3)，ペオバリー●ソウンダラ1,3)，ラビー●ロルパチャン1,3)，センデウアン●ケオマラフェット4)，ミクサイ●フォンマカッド5)，ボアシー●ホンバントン1,6)，ポール T. ブレイ1,3)，狩野●繁之1,2)

1) 地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム「ラオスのマラリア及び重要寄生虫症の流行拡散制御に向けた遺伝疫学による革新的技術開発研究プロジェクト」，

2) 国立国際医療研究センター研究所，3)Institut Pasteur du Laos, Vientiane, Lao PDR，4)Institut Francophone de Medecine Tropicale, Vientiane, Lao PDR，5)Malaria Station, Attapeu Provincial Health Department, Attapeu, Lao PDR，6)Center for Malariology, Parasitology and Entomology (CMPE), Vientiane, Lao PDR

SATREPS（Science and Technology Research Partnership for Sustainable Development）は、日本と開発途上国の研究者による共同研究を通して、感染症や環境問題といった地球規模課題の解決を目指すプログラムであり、感染症分野は国際協力機構（JICA）と日本医療研究開発機構（AMED）とで共同実施されている。ラオスではマラリアを含む寄生虫症の流行拡散制御に取り組むSATREPSプロジェクトが、2014年から5年間の予定で推進されている。今回は2015年5月、アッタプ県でマラリア報告数が多い3郡（Xaysetha, Sanamxay, Phouvong）の村人381名を対象に実施したマラリア調査結果を報告する。検査は顕微鏡検査、迅速診断テスト（RDT）、並びにReal-time PCR法（RT-PCR）の3手法で行った。その結果、顕微鏡検査では熱帯熱マラリア原虫（Pf）陽性が1例、三日熱マラリア原虫（Pv）陽性が2例であったのに対し、RDTではPf陽性が2例、Pv陽性が3例であった。一方、RT-PCR法ではPf陽性が5例、Pv陽性が37例であった。本調査で混合感染は観察されず全て無症状キャリアーであった。ラオスのマラリア確定診断は、現在、顕微鏡検査とRDTによる（標準法）。そこでRT-

PCR法に対する標準法の鋭敏度と特異度を計算した結果、Pfの鋭敏度と特異度は40%と100%で、Pvのそれらは8%と100%であった。2013年、本調査地域はPfの頻度が高かったが（69%）、今回の調査ではPvの頻度が高かった（88%）。以上の結果よりRT-PCR法は標準法に比べマラリア原虫（特にPv）の検出率が高いことが明らかとなった。今後、ラオス政府がマラリア根絶に向けて対策を進めるに当り、Pvの無症状キャリアーの発見と治療が重要な課題となっている。そのためにも、流行地域でPCRなどのDNA検査が行える環境を整備することが重要だと考えられる。

（石上盛敏●miwagami@ri.ncgm.go.jp）

3O02-1 タイ・ミャンマー国境地域におけるアルテミシニン耐性候補遺伝子 K13-propeller変異の検討 Polymorphism in Plasmodium falciparum K13-propeller from Thai-Myanmar border

三木田●馨1,2)，中津●雅美1)，土井●昭宏1)，Noppadon Tangpukdee3)，Srivicha Krudsood3)，狩野●繁之1)

1)国立国際医療研究センター研究所●熱帯医学・マラリア研究部，2)防衛省●海上幕僚監部●衛生企画室，3)タイ国●マヒドン大学●熱帯医学部

【背景】マラリアの標準治療であるアルテミシニン (ART) 併用療法に対する耐性原虫の出現・拡散がメコン地域で報告され、大きな問題となっている。ART耐性候補遺伝子として、2014年にK13-propellerが同定された。その後、各地でK13-propellerの解析が行われ、カンボジアではC580Y、R539T、Y493H変異が耐性候補遺伝子とされている。現在までの各地からの報告は2000年以降の検体に限定され、ART併用療法が標準化される以前の検体に関する報告はない。

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【方法】タイ・ミャンマー国境地域で1996年、1997年に顕微鏡下で熱帯熱マラリアと診断された、凍結された血液検体を用いた。DNAを抽出後、PCRで熱帯熱マラリア原虫の存在を確認、その後直接シークエンスを行いK13-propellerの変異を解析した。【結果】109検体に熱帯熱マラリア原虫の感染が確認され、1検体（0.9%）にM579T、A582Tの２カ所の変異を認めた。【考察】本検討で用いられた検体は、検索した限りではK13-propeller変異が確認された最も古いものであった。タイにおけるART併用療法は1995年から開始されており、本検討によりARTによる耐性遺伝子変異への影響が少ないと考えられる時期においても、K13-propellerに変異が存在したことが明らかになった。

3O02-2 Antigenicity of the P. vivax-encoded proteins expressed on the parasite-infected red blood cell

Osamu Kaneko1,2)，Muh Fauzi3)，Jin-Hee Han3)，Tippawan Sungkapong4)，Jesse N Gitaka1,2,5)，Eizo Takashima6)，Takafumi Tsuboi6)，Kazuhide Yahata1,2)，Kwon-Soo Ha7)，Eun-Taek Han3) 1)Department of Protozoology, Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University, Nagasaki, Japan，2)Graduate School of Biomedical Sciences, Nagasaki University, Nagasaki, Japan，3) Department of Medical Environmental Biology and Tropical Medicine, School of Medicine, Kangwon

National University, Chuncheon, Gangwon-do, Republic of Korea，4)Faculty of Allied Health Sciences, Naresuan University, Phitsanulok, Thailand，5)Department of Clinical Medicine, Mount Kenya University, Thika, Kenya，6)Division of Malaria Research, Proteo-Science Center, Ehime University, Matsuyama, Ehime, Japan，7) Department of Molecular and Cellular Biochemistry, School of Medicine, Kangwon National University,

Chuncheon, Gangwon-do, Republic of Korea

Antigens expressed on the malaria parasite-infected RBC (iRBC) can be a target to reduce disease severity. In the

case of P. falciparum, iRBC surface antigen PfEMP-1, a major determinant of the disease severity, is studied as a target

of vaccine development. In the case of P. vivax, several proteins are known to be expressed on the iRBC surface, such

as Vir protein family and PvSTP protein family. However, humoral immunity against these antigens were not

characterized well. In this study, we aimed to examine antibody responses against Vir and PvSTP proteins using

recombinant proteins and to examine a hypothesis if antibody titers against these proteins are higher than the known

antigenic merozoite surface protein, P. vivax MSP1 (19 kD region), a commonly used protein for seroepidemiology.

Preliminary results suggest that this is not the case.

－53－

抄録　Abstract

3O02-3 Existing schistosome infection suppresses malaria liver burden following sporozoite challenge

Taeko Moriyasu1,2)，Risa Nakamura2)，Megumi Inoue4)，Hussein M. Abkallo3)，Richard Culleton3)，Shinjiro Hamano2) 1)Graduate School of Biomedical Sciences, Nagasaki University, Nagasaki, Japan，2)Department of Parasitology, The Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University, Nagasaki, Japan，3)Malaria Unit, The Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University, Nagasaki, Japan，4)Kitasato University, Tokyo, Japan

Background and Objective

Malaria and schistosome co-infections are common in many co-endemic tropical regions. We evaluated the impact of

schistosomes on the establishment of a malaria infection in both the liver and the blood following sporozoite challenge.

Methods

Schistosoma mansoni infections were established in BALB/c mice through the subcutaneous inoculation of 50

cercariae. Eight weeks after cercariae inoculations, these mice along with non schistosome-infected controls were

then challenged with 1,500 sporozoites of Plasmodium yoelii, and the resulting liver stage and blood stage parasite

growth was assessed by qRT-PCR and microscopy, respectively.

Findings

Forty-two hour post-sporozoite inoculation, schistosome-infected mice had significantly lower malaria parasite

burdens in their livers compared to control mice. Following the establishment of blood stage malaria infection,

however, schistosome-infected mice displayed the same level of peak parasitaemia to non schistosome-infected

controls.

Conclusions

Existing S. mansoni infection suppresses the number of malaria parasite in the liver. It delays parasitemia but does

not affect peak parasitemia and mortality. We assume that sporozoite may not invade into hepatocytes as a

consequence of schistosome infection. Ongoing analysis to understand the mechanism of these observations will

provide further details to our study.

3O02-4 Parasitemia level difference in gender and MICA-TM polymorphism detected by quantitative real time PCR in chronic Chagas patients from Bolivia

Kenji Hirayama1)，Clara Vasquez Velasquez1)，Florencia del Puerto2)，Mihoko Kikuchi1)，

Graciela Russomando2)，Jimmy Robeiro3)，Ana Maria Roxana3)，Cinthia Avilas3)，Yelin Roca3)，Javier Lora3)，Juan Eiki Nishizawa4)，Freddy Udalrico Gutierrez Velarde5)

1) Department of Immunogenetics, Institute of Tropical Medicine (NEKKEN), and Graduate School of

Biomedical Sciences, Nagasaki University，2)Instituto de Investigaciones de Ciencias en Salud, Universidad Nacional de Asunción, Asunción, Paraguay，3)Centro Nacional de Enfermedades Tropicales, Santa Cruz, Bolivia，4)Clinica Siraní, Santa Cruz, Bolivia，5)Hospital Universitario Japonés, Santa Cruz, Bolivia

The importance for Trypanosoma cruzi parasitemia detection in blood samples is necessary as a follow-up for the

pathogenesis and treatment of Chagas Disease. In this report, Quantitative real-time PCR assay (qPCR) for the

quantitation of DNA gene copies was used with a dual-labeled TaqMan Probes for the simultaneous detection of T.

－54－

cruzi and human DNA copies in 303 samples from chronic Chagas patients, previously analyzed by our group in which

a protective haplotype HLA-B*14:02-DRB1*01:02 against chronic Chagas disease was reported. The parasitemia

results were compared with its distribution in gender, DTU lineages, clinical forms of Chagas disease and HLA

complex gene subgroups. The median parasitemia found in male patients was significantly high than the one estimated

in female patients (U: 9101; Female median: 1.21e-005p/10mL; male median: 0.20p/10mL; Pv= 0.00368). In addition,

the allele A6 of MICA in male patients influences significantly to a lower parasitemia in male patients compare to those

male patients without this allele ( U = 756; Pv= 0.0027; Pc= 0.027). Therefore, our data suggest, qPCR was able to

quantify parasite levels and allows to correlate gender as a co-factor in the parasite level.

3O02-5 First approach for a consensus MLST scheme for worldwide Leishmania spp. identification

Juan J Lauthier1)，Paula Ruybal2)，Paola A Barroso3)，Carlos L Hoyos3, 4)，Sabrina N Portelli3)，

Maria E Bracamonte3)，Fabricio M Locatelli1)，Yoshihisa Hashiguchi1)，Jorge D Marco3)，Masataka Korenaga1)

1)Dep.of Parasitol., Kochi Med. Sch., Kochi Univ. Japan，2)Inst. de Invest. en Microbiol. y Parasitol. Med., Fac. de Med., UBA/CONICET, Argentina，3)Instit. de Patol. Exp., Fac. de Cs. de la Sal., UNSa / CONICET, Argentina，4)Instit. de Invest. en Enf. Trop., Sede Reg. Orán, UNSa, Argentina

Leishmaniasis is one of the worldʼs most neglected diseases, affecting the poorest populations in most tropical and

subtropical regions. The causative agent corresponds to flagellated protozoan parasites of the genus Leishmania.

About 21 species are known to infect humans. Multilocus Sequence Typing (MLST) is a method based on nucleotide

polymorphism analysis of internal fragments of housekeeping genes. In the present work we propose a first in-silico

approach for a consensus MLST scheme for Leishmania spp., using available genomic data. Twenty-seven gene

fragments, previously published by other authors, for 18 Leishmania spp. were studied. A total of 33,474 bp were

analyzed and 35.21% of polymorphisms in 11,789 sites. The highest alleles number and discriminatory power (DP) by

diploid sequence types (DST) analysis were 6PGD, ME, HX, ENO, Ch28 and Ch36-1190 genes (18 alleles and 0.995

DP respectively), meanwhile LACK gene shown the lowest values (13 alleles and 0.963 DP). The global DP was 0,994.

A scheme optimization was carried out by testing all possible combinations among the genes (MLSTest 1.0).

Monophyly of the groups and branch support were maximized. To become the new gold standard for Leishmania spp.

typing, we select 15 gene candidates (ASAT, GPI, 6PGD, PPA, MKK, ICD, MPI, G6PD, PGM, HX, ACON, ALAT, ENO,

PMM and Ch36-1190) that had the best conditions, monophyly and good branch support for every complex and

species. To date, this is the first attempt to obtain a consensus MLST scheme from all the proposed gene targets.

3O03-1 Effect of cold treatment on Babesia bovis-infected erythrocytes: A novel technique to isolate free, viable, invasion-competent merozoites

Naoaki Yokoyama1)，Takahiro Ishizaki1)，Thillaiampalam Sivakumar1)，Ikuo Igarashi1) 1)National Research Center for Protozoan Diseases, Obihiro University of Agriculture and Veterinary Medicin

Babesia bovis is an apicomplexan hemoprotozoan that can invade bovine red blood cells (RBCs), where it multiplies

asexually. RBC invasion assays using free viable merozoites are now routinely used to understand the invasion

mechanism of B. bovis, and to evaluate the efficacy of chemicals and antibodies that potentially inhibit RBC invasion by

the parasite. The application of high-voltage pulses (high-voltage electroporation), a commonly used method to isolate

－55－

抄録　Abstract

free merozoites from infected RBCs, reduces the viability of the merozoites. In this study, we developed a novel

technique to effectively induce the release of viable merozoites from infected RBCs by incubating in vitro cultures of B.

bovis in an ice bath. The viability of the purified merozoites (72.4%) was significantly higher than that of merozoites

isolated with high-voltage electroporation (48.5%). The viable merozoites prepared with the cold treatment also

invaded uninfected bovine RBCs at a higher rate (0.572%) than did merozoites prepared with high-voltage

electroporation (0.251%). The invasion-blocking capacities of heparin, a polyclonal rabbit antibody directed against

recombinant B. bovis rhoptry associated protein 1, and B. bovis-infected bovine serum were successfully demonstrated

in an RBC invasion assay with the live merozoites prepared with the cold treatment, suggesting that the targets of

these inhibitors were intact in the merozoites. These findings indicate that the cold treatment technique reported here

is a useful tool for the isolation of free, viable, invasion-competent B. bovis merozoites, which can be effectively used

for RBC invasion and invasion-inhibition assays in Babesia research.

（Naoaki Yokoyama●yokoyama@obihiro.ac.jp）

3O03-2 Type-specific PCR assays for Babesia bovis MSA-1 genotypes in Asia: revisiting the genetic diversity in Sri Lanka, Mongolia, and Vietnam

Thillaiampalam Sivakumar，Noboru Inoue，Ikuo Igarashi，Naoaki Yokoyama

National Research Center for Protozoan Diseases, Obihiro University of Agriculture and Veterinary Medicin

Babesia bovis is the most virulent Babesia organism, resulting in a high mortality rate in cattle. The genetic diversity

of B. bovis merozoite surface antigen genes (MSAs) might be linked to altered immune profiles in the host animals.

The present study aimed to develop type-specific PCR assays for Asian MSA-1 genotypes, thereby re-analyzing the

genetic diversity of MSA-1 in Sri Lanka, Mongolia, and Vietnam. Specific primers were designed for nine Asian MSA-1

genotypes, which had been detected based on the phylogeny constructed using MSA-1 gene sequences retrieved from

the GenBank database. Specificity of the type-specific PCR assays was confirmed using plasmids containing the inserts

of MSA-1 gene fragments that represent Asian genotypes. Furthermore, no amplicons were observed by these PCR

assays when DNA samples of Babesia bigemina, Babesia ovata, Theileria annulata, Theileria orientalis, Trypanosoma

evansi, Trypanosoma theileri, Anaplasma marginale, Anaplasma bovis, and non-infected bovine blood were analyzed. In

total, 109 B. bovis-positive blood DNA samples sourced from Sri Lanka (44 cattle), Mongolia (26 cattle), and Vietnam

(23 cattle and 16 water buffaloes) were then screened by the type-specific PCR assays. Out of 109 DNA samples, 23

(20 from cattle and three from water buffaloes) were positive for at least one genotype. In agreement with previous

studies, five and four different genotypes were detected among the DNA samples from Sri Lanka and Vietnam,

respectively. In contrast, four genotypes, including three novel genotypes, were detected from Mongolia. Five DNA

samples were found to be co-infected with multiple genotypes. The sequences of the PCR amplicons clustered

phylogenetically within the corresponding clades. These findings indicated that the type-specific PCR assays described

herein are useful for the determination of genotypic diversity of the B. bovis MSA-1 gene in Asia.

（Naoaki Yokoyama●yokoyama@obihiro.ac.jp）

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3O03-3 Discovery of the potent inhibitors against Babesia and Theileria by repurposing the Open Access Malaria Box

Ikuo Igarashi，Mohamed Abdo Rizk，Abd El-Salam El-Sayed，Naoaki Yokoyama

National Research Center for Protozoan Diseases, Obihiro University of Agriculture and Veterinary Medicine

Babesiosis is an economically important animal disease worldwide. Currently available drugs against this disease

have some problems regarding toxicity and resistance. Therefore, there is an urgent need for developing more

effective and safer babesicidal agents. This study aimed to screen Medicines for Malaria Ventureʼs (MMV) Open

Access Malaria Box compounds in a search for new potent antibabesial agents. Recently, developed fluorescence

based-high throughput assay was used in this study for in vitro screening of 400 anti-malarial compounds (200 drug-

like and 200 probe-like) from the Open Access Malaria Box. Ten novel anti-Babesia and anti-Theileria hits with

nanomole levels of IC50 were identified. The most interesting hits were MMV396693, MMV073843, MMV666093 and

MMV665875 with mean selectivity indices (SI) greater than 307.8 and IC50s ranged from 43 to 630 nM for both bovine

Babesia and equine Babesia and Theileria parasites. Additionally, 64, 45 and 49 MMV compounds were exhibited IC50s

lower than those of diminazene aceturate (positive control drug) against the in vitro growth of B. bovis, B. bigemina

and T. equi, respectively. On the other hand, other compounds showed intermediate in vitro anti-Babesia/Theileria

activities with micromole levels of IC50 or lower activities with IC50s >25 μM. The antibabesial hits identified in this

study indicate the richness of MMV Open Access Malaria Box by new potent antibabesial drugs.

3O03-4 Molecular and biochemical characterization of methionine aminopeptidases of Babesia bovis as a potent drug target

Ikuo Igarashi1)，Munkhjargal Tserendorj1,2)，Naoaki Yokoyama1) 1)Natl. Res. Ctr. of Prot. Dis., Obihiro. Univ. of Argi. Vet. Med.，2)Ins. of Vet. Med. Mongolia

Aminopeptidases are increasingly being investigated as therapeutic targets in various diseases. Herein, we

expressed and biochemically characterized a member of the MAP family from Babesia bovis (B. bovis) to develop

potential molecular drug target. B. bovis recombinant MAP (rBvMAP) protein was expressed in Escherichia coli (E.

coli) as a glutathione S-transferase (GST)-fusion protein and found that it was antigenic. An antiserum against the

rBvMAP protein was generated in mice and then a native B. bovis MAP was identified in the lysates of B. bovis by a

Western blot assay. Further, immunolocalization assay showed that MAP is present in the cytoplasm of the B. bovis

merozoite. Next, analysis of the biochemical properties of rBvMAP revealed that it was enzymatically active with

optimum activity was at pH 7.5 and stable at 37OC. Enhanced enzymatic activity was observed in the presence of

metallic ions Mn (II), and was effectively inhibited by a metal chelator, EDTA. Moreover, enzymatic activity of

rBvMAP was inhibited by amastatin and bestatin as inhibitors of MAP (MAPi) in a dose-dependent manner.

Importantly, MAPi were also found to significantly inhibit growth of Babesia parasites without any side effects in both

in vitro and in vivo. The findings of the present study suggest that BvMAP is a viable molecular target and amastatin

and bestatin might be potential drug candidate for treatment of babesiosis.

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抄録　Abstract

3O04-1 ２０１４年東京代々木公園デング熱症アウトブレークに関する数理モデル解析の試み Analysis of the outbreak of Dengue fever in Yoyogi Park, Tokyo, 2014 based on mathematical model

石川●洋文1)，下河原●理江子1)，小林●大介1)，笛田●薫2)

1)東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科 国際環境寄生虫病学，2)岡山大学大学院 環境生命科学研究科人間生態学

【目的】東京都渋谷区に位置する代々木公園を中心として2014年夏デング熱感染のアウトブレークが発生し、160名の感染患者が報告され（デング熱国内感染患者 現時点での疫学情報のまとめ、国立感染症研究所2014.10.31）終息まで二ヶ月余を要した。1940年代以降久しく絶えていた国内感染が発生した。来日外国人、海外旅行者の増加や近年の温暖化により今後も国内でデング熱感染の発生が危惧される。本研究では、代々木公園でデングウイルス感染の拡大の要因を数理モデルに基づき媒介蚊、感染者の両面から探求を試みた。【方法】代々木公園では媒介蚊Aedes albopictusが確認されており、デングウイルスはA. albopictusとヒトとの間で感染環を維持している。代々木公園で起きたアウトブレークの実現可能性のある想定の概略を見積り、確率モデルにより感染進行を確認する。（１ ） 感染日推定：感染日、発症日が判明している67例の潜伏期間の分布はGamma分布に適合している。感染日未詳の例は同分布に基づき感染日を推定する。

（２ ） 媒介蚊刺咬数：1日1人当たりの刺咬数は未詳であり、かつ大きく変動している。これにより感染進行は大きく左右されるため、上位、中位、下位の推定値を用いる。

（３ ） 概略見積り：不顕性感染者、公園長期利用者の存在などに関するシナリオについて検討する。●（４ ） 確率モデル：数個のシナリオについて確率シミュレーションを実行し、代々木公園アウトブレークと比較検討する。

【まとめ】デングウイルス・ヒト―媒介蚊感染環を記述する確率モデルを構成し、Stochastic シミュレーションを実施した。 2次感染、3次感染にかかる感染環の維持のためには、不顕性感染公園利用者の影響が大きく、媒介蚊対策とともにこの面での対策が感染拡大防止に寄与することが示唆された。

3O04-2 経済疫学的解析法を用いたサラワク州におけるマラリアの疾病集積性の特性分析 Characterization of disease accumulation of malaria in Sarawak using the economic epidemiological analysis.

白川●康一1,2)，西渕●光昭1,2)

1)京都大学大学院 医学研究科病原細菌学講座，2)京都大学東南アジア研究所

【背景】マラリア患者を対象とした疫学研究では、症例対照研究やコホート研究などの古典的な手法によって疾患の特性を把握することが難しい。例えば、症例としてマラリア感染集団とマラリア非感染集団を区別する場合、血清中の抗体価や原虫を調べる必要がある。また、曝露要因の種類として蚊の発生割合や抗マラリア剤の服用割合を調べる必要があるが、これらの要因の背景には経済状態や患者の社会的地位が関与し、要因自体の解析が必要になる。【方法】統計学的観点からデータの概略を知るにあたって、さまざまなプロットや図表の作成と解析法が用いられる。これらには、データの統計計算を要約するものもあれば，データの特性を強調する形でデータを比較するものもある。今回、私たちは品質管理で用いられるパレート図を作成し、Wolfram言語カーネルを使用して解析した。解析にはマレーシアの共同研究者が収集したサラワク州の9つの省で発生したマラリア患者データを用いた。【結果】クチン、ミリ、カピット、サマラハの各省はABC分析 (重点分析)におけるAに区分され、これらの地域

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における感染者に対して治療と予防の面からコントロールを重点的に行なうことで感染者を効率良く減少させる、さらに近隣への感染者の拡散の減少に有効である管理効率を示すことができた。【結論】都市部などの人口が比較的多く、医療施設が多い地域ではデータが多く得られたが、山間部などの集落に住民が点在しているような地域では比較的データが少なかった。これは患者自体が少なかったのか、医療施設への移動や経済的な理由が関わっているのか、収集されたデータだけでは原因の解析が困難であるため、今後はバイアスを考慮した解析法の導入が必要である。

3O04-3 Application of existing malaria surveillance system in Limpopo Province, South Africa

Ataru Tsuzuki1,2)，Kruger Philip3)，Noboru Minakawa1) 1)Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University, Japan，2)Japan International Cooperation Agency, Japan，3)Tzaneen Malaria Institute, Department of Health, Limpopo Province, South Africa

South Africa has a well-developed malaria surveillance system, as there has been an ongoing effort to strengthen

the system at national and provincial levels. However, the modification and strengthening of the system can contribute

to the establishment of an effective early warning system, based on the acquired data. It is also important to reveal

ecological mechanisms that contribute to local malaria transmission in order to develop and apply a realistic and useful

malaria elimination strategy. There are probably several environmental, socio-economical, and entomological risk

factors contributing to malaria transmission at local level; however, few studies have been reported from South Africa.

Malaria case investigations have been conducted as part of the routine malaria surveillance system in Limpopo. In the

system, investigators visit case houses and their neighbors to conduct investigations that include taking blood smears,

conducting questionnaire survey, and entomological survey to find out anopheles larva breeding sites around there.

This existing system can be applied for case-control study analysis and obtaining entomological dataset for predicting

vector infestation level with minor modification (e.g., installment of sub-microscopic parasite detection, including

control households as target, establishment adult mosquito sampling system, etc.). A pilot survey was launched in the

selected sentinel villages, with data collection commenced in September 2015.

3O04-4 わが国の感染症発生動向調査からみた重症マラリアの特徴について Characteristics of severe malaria reported to the national surveillance system in Japan, 2006-2014

金山●敦宏1,2)，松井●珠乃3)，大石●和徳3)

1)国立感染症研究所実地疫学専門家養成コース（FETP），2)防衛医科大学校国際感染症学講座，3)国立感染症研究所感染症疫学センター

［背景］マラリアの重症化を引き起こす因子として、マラリア原虫種、年齢、マラリアに対する免疫状態などが知られている。しかし、わが国で報告された重症マラリアの特徴は、これまで十分に解析されていない。［方法］2006～2014年の感染症発生動向調査で報告されたマラリア症例557例を対象とした。症状の調査項目は、発熱、悪寒、頭痛、関節痛、脾腫、貧血、出血症状、低血糖、意識障害、急性腎不全、DIC、ARDSであり、このうち出血症状、低血糖、意識障害、急性腎不全、ARDSのうちのいずれかが報告されたものを重症マラリアと定義した。重症例における性年齢の特徴や、報告された症例の氏名から推定される出身地の特徴を記述した。［結果］重症度の分類ができた549例の年齢は、非重症例（n=497）で中央値33歳（範囲1－83歳）、

－59－

抄録　Abstract

重症例（n=52）で38.5歳（18－78歳）であり、重症例で年齢の高い傾向を認めた。性別は男性（43 / 420例、10.2％）の方が女性（9 / 129例、7.0%）よりも重症例の割合が高かった。推定出身地別の重症例は、日本35/

306例（11.4％）、海外17 / 240例（7.1％）、不明0 / 3例（0％）であり、日本を推定出身地とする症例において重症化の傾向が認められた。原虫種別の重症化率は、熱帯熱マラリア（315例）において日本29 / 183例（15.8％）、海外11 / 132例（8.3％）、三日熱マラリア（163例）において日本4 / 78例（5.1％）、海外2 / 85例（2.4％）であった。四日熱マラリア（24例）、卵形マラリア（11例）においては、重症マラリアは検出されなかった。［結論］日本人の熱帯熱マラリア症例で重症化率が高く、宿主要因の関与が示唆された。

3O04-5 A hospital based study of a broad range of etiologies of childhood diarrhoea in Vietnam

Tetsu Yamashiro1)，Asako Tokizawa1)，Binh Minh Nguyen2)，Thi Phuong Lan Nguyen3)，Van Trang Nguyen2)，Taichiro Takemura1)，Van Chuyen Vu4)，Duc Luu Do5)，Cong Chanh Dang6) 1)Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University, Nagasaki, Japan，2)National Institute of Hygiene and Epidemiology, Hanoi, Vietnam，3)Pasteur Institute, Ho Chi Minh City, Vietnam，4)Nam Dinh Children's hospital, Nam Dinh province, Vietnam，5)Nam Dinh Preventive Medical Center, Nam Dinh province, Vietnam，6)Dong Nai Pediatric Hospital, Dong Nai province, Vietnam

Objective: A hospital based study for childhood diarrhea in Nam Dinh province, northern Vietnam and in Dong Nai

province, southern Vietnam has been conducted since December 2012. The objective of the study is to determine a

broad range of etiologies of acute childhood diarrhea including enteropathogenic bacteria, gastroenteritis viruses, and

diarrhoeagenic protozoa in two regions.Materials and Methods: A pair of diarrheal stool and questionnaire was

collected from approximately 2,200 patients who hospitalized for the treatment of diarrhoea in total, in the period

between December 2012 and Feb 2015.

Results and Discussion: Rotavirus, norovirus, Entamoeba histolytica, and any pathotypes of diarrheagenic

Escherichia coli (DEC) were the four most frequently isolated enteropathogens both in northern and southern

Vietnam. Detection rates of any categories of enteropathogenic bacteria were relatively higher in Southern Vietnam

than northern Vietnam. In contrast, those of rotavirus and norovirus were relatively higher in northern Vietnam than

southern Vietnam. Isolation frequency of Salmonella spp., Shigella spp., and Aeromonas spp. was less than 5% in two

areas, indicating their less significance as etiologies in acute childhood diarrhea in Vietnam. No Vibrio spp. were

isolated in the study. Detection rate of any categories of entero pathogens was approximatery 83% in the study. Age

distributions and seasonal distributions of several enteropathogens will be discussed in the presentation.

（Tetsu Yamashiro●095-819-7876）

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3O05-1 カンボジア・クラチェ県におけるメコン住血吸虫症の住民調査 Survey of schistosomiasis mekongi among residents in Kratie province, Cambodia

桐木●雅史1)，大前●比呂思2)，Sinuon Muth3)，Meng Chuor Char3)，千種●雄一1)

1)獨協医科大学●熱帯病寄生虫病学，2)国立感染症研究所，3)カンボジア保健省

【背景】インドシナ半島のメコン川流域に分布するメコン住血吸虫症（Smek症）は、有病国において健康および社会経済的な問題となっている。カンボジアでは集団駆虫を中心としたSmek症対策の結果、同国保健省がクラチェ県で毎年実施する定点調査において調査対象村落（AC村、SK村、CT村、SBK村）の虫卵陽性率（Kato-Katz法による）は著しく減少した。一方、演者らは定点調査対象村落以外の村落も含めて小学校児童を対象に血清疫学調査を実施してきた。その結果、抗体陽性率は全体的に減少しているものの、一部の村落は高い抗体陽性率を維持していることがわかっている。当該地域のSmek症流行の現状を把握するため、2014年、2015年に一般住民を対象として実施した疫学調査の結果を報告する。【調査概要および結果】調査は2014年および2015年の4～5月にカンボジア保健省の本症対策活動の一環として実施した。2014年は定点調査対象の4村落および高い抗体陽性率を維持していた2村落（KK村、KC村）の一般住民について血清検査を実施した。2015年は定点調査対象の2村落（SK村、CT村）とKK村、KC村の一般住民ついて血清検査および検便を実施した。KK

村、KC村のELISA陽性率は一般住民についても、他村に比して高かった。また、検便（Formalin-detergent法）でKK村およびKC村においてSmek虫卵が検出されたが、SK村およびCT村では検出されなかった。【考察】カンボジアにおける本症対策は一定の成果を挙げている。その一方で、未だに継続して感染の危険に曝されている村落が存在することが示された。このことは住民を対象とした集団駆虫対策だけでは本症の制御が困難な村落があることを示唆している。今後、限られた人的・経済的資源を有効に活用するためにも一律的な対策から、各地域の感染リスクに応じた対策の実施を検討することが望まれる。

（桐木●雅史）

3O05-2 Lymphatic filariasis in children: yet to know aspect of disease

Farhana Ferdousi1)，Makoto Itoh2)，Midori Morioka1)，Md. Harunor Rashid1)，Yukiko Wagatsuma1)

1)Dep. Clin. Trial & Clin. Epidemiol., The Univ. of Tsukuba，2)Dep. Infect. Immunol., Aichi Med. Univ. Sch. of Med.

Lymphatic filariasis (LF) is one of the most debilitating neglected tropical diseases (NTDs). In Bangladesh, 34 out of

64 districts are endemic for LF. Bangladesh has implemented mass drug administration (MDA) to interrupt disease

transmission since 2002. During a morbidity survey among adult LF patients in an endemic district in Bangladesh in

2012, a number of young children were identified as suspected LF cases. A follow-up survey was conducted in 2013 to

confirm LF among children. A total of 28 suspected LF cases aged between 4 - 16 years (mean + SD = 11.64 + 2.98)

were clinically examined. Immunochromatographic test (ICT) was done for finger-prick blood samples. Urine-based

ELISA test was also done. All participating male children (n = 27) suffered from acute attack of swelling in groin either

alone (n=13, 48.1%) or along with other symptoms. Twenty two children complained about current swelling in groin.

Six children suffered from acute attack of swelling or pain in groin every month (21.4%). Eleven children had family

history of LF (39.3%). About 93% participants took MDA drugs at least once. ICT was found positive for one blood

sample. Urine-based ELISA was negative for all sample. Therefore, we could not confirm them as LF patients despite

of presence of some clinical symptoms. ICT was found to be an effective tool for the diagnosis of LF infection in

children. However, ICT showed low sensitivity for the cases with low-level of parasitaemia. Therefore, the true extent

and nature of childhood LF seems yet to be understood.

－61－

抄録　Abstract

3O05-3 Cryptosporidium infection among under-5 children with moderate-to-severe diarrhea in rural Bangladesh

Farzana Ferdous1)，Sumon Kumar Das2, 3)，Shahnawaz Ahmed2)，Jui Das2)，Anowar Hossain2)，

Dilruba Ahmed2)，Mohammad Abdul Malek2)，Abu Syed Golam Faruque2)，Enbo Ma4)，Yukiko Wagatsuma4)

1)Grad. Sch. of Comprehensive Human Sciences, The Univ. of Tsukuba, Japan， 2)International Centre for Diarrheal Disease Research, Bangladesh (icddr,b), Bangladesh，3)Sch. of Population Health, The Univ. of Queensland, Brisbane, Australia，4)Dep. of Clinic. Trial and Clinic. Epidemiology, Faculty of Med., The Univ. of Tsukuba, Japan

Background: Cryptosporidium causes diarrheal illnesses especially an important cause of persistent diarrhea in

developing countries. There is lack of information about children with diarrheal illnesses infected with Cryptosporidium

in Bangladesh, mainly in rural settings.

Objective: The present study aimed to determine socio-demographic characteristics, nutritional status, and clinical

features of Cryptosporidium infections in under-5 children Bangladesh.

Methods: During December 2007 and December 2010, a total of 1,394 under-5 children with were enrolled; among

them, 98 (7%) children had Cryptosporidium infection (cases). Out of 2,465 healthy children, 99 (4%) were isolated

with Cryptosporidium and served as comparison group. For all cryptosporidiosis cases; a total of 165 age-sex-

community matched healthy children served as another comparison group in analysis.

Results: Among childhood Cryptosporidium infections with diarrhea, clinical symptoms such as blood in stool, fever,

vomiting, cough, abdominal pain, rectal straining, and lethargy were often reported. During enrollment; cases, aged 12-

23 months, were more likely to be wasted (37% vs. 7%, p=0.020) compared to Cryptosporidium infected healthy

children. Moreover, MSD case children were more underweight compared to Cryptosporidium infected healthy controls

(47% vs. 15%, p=0.042) as well as their matched healthy counterparts (47% vs. 22%, p=0.042). During follow up;

case children, aged 24-59 months were more likely to be stunted compared to their matched healthy counterparts

[65% vs. 30%, p=0.042]. Rotavirus (39%) was predominant in infants and Shigella was commonly isolated co-pathogen

in MSD children aged 12-23 months (53%) and 24-59 months (82%).

Conclusion: Cryptosporidiosis associated with malnutrition and also long term effect on persistence of malnutrition.

3O05-4 Burden of infectious diarrheal diseases in children under five in a sub-urban settings in Kenya

Mohammad M Shah1)，Erick Odoyo1)，Ernest A Wandera1)，Martin Bundi1)，Gabriel Miringu1)，

Sora Guyo1)，Cyrus Kathiiko1)，Amina Galata1)，Satoshi Komoto2)，James Nyangao4)，Mohamed Karama5)，Takao Tsuji3)，Koki Taniguchi2)，Yoshio Ichinose1)

1)Nagasaki University Institute of Tropical Medicine-Kenya Medical Research Institute Project, Nairobi, Kenya ，2)Department of Virology and Parasitology, School of Medicine, Fujita Health University, Japan，3)Department Microbiology, School of Medicine, Fujita Health University, Japan，4)Centre for Virus Research, KEMRI, Nairobi, Kenya. ，5)Center for Public Health Research, KEMRI, Nairobi, Kenya

Diarrhea is the second leading cause of death among children under five globally, especially in African countries. In

Kenya the epidemiology of enteric pathogens has not been well studied because of wide disparities in health status

across the country. Stool samples were collected between July 2009 and December 2013 from a total of 1411 children

younger than 5 years hospitalized with acute diarrhea in Kiambu District Hospital, Kenya. Conventional, biochemical,

－62－

molecular methods and anti-microbial susceptibility tests were conducted to identify the enteric pathogens, its

virulence factors and drug resistance patterns. A total of 1411 stool samples were screened and focused only on

bacterial and viral pathogens, we identified 778/1411 (55.1%) cases of bacterial and 411/1411 (29.1%) cases of

Rotavirus A (RVA) infections. The prevalence of bacterial enteropathogens identified was as follows: Diarrheagenic E.

coli 47.8%, Klebsiella 13%, Enterobacter 9%, Citrobacter 6.6%, Aeromonas 3.2%, Shigella 2.2%, Salmonella 1.8%,

Providencia 1.5%, Yersinia 0.6%, and Vibrio spp. 0.5%. Co-infection was identified in 10.2% (79/778) of the patients.

The highest levels of resistance among the bacterial isolates were observed in amoxicillin 97.6%, trimethoprim/

sulfamethoxazole 97.6%, erythromicin 96.9%, ampicillin 96.6% and streptomycin 89%. The present study revealed a

high prevalence of diarrheagenic E. coli and rotavirus are the predominant cause of diarrheal infections in central

Kenya. The antimicrobial resistance patterns for some of the commonly used antibiotics were high. Therefore, the

effectiveness of the drugs should continuously monitored by doing anti-microbial susceptibility test.

3O06-1 日本国民のデング熱予防に関する実態調査 Current status of the preventive measure for dengue fever among Japanese people

濱田●篤郎1)，梅村●聖子1)，日暮●浩実2)，吉川●みな子3)，多田●有希1)

1)東京医科大学病院●渡航者医療センター，2)海外邦人医療基金・シンガポール日本人会クリニック，3)京都大学・学際融合教育研究推進センター

（目的）熱帯地域への渡航者にとってデング熱は重要な健康問題の一つである。予防には蚊に刺されない対策が最も有効な方法であるが、日本の渡航者がデング熱の予防をどれだけ実施しているかは明らかにされていない。そこで我々は、一般国民ならびにシンガポール在留邦人を対象にデング熱予防に関する実態調査を行った。（方法）一般国民の調査は、インターネット調査会社に登録されているモニターのうち、デング熱を知っていると回答した1,500人を対象にした。シンガポール在留邦人については、日本人会クリニックを受診した在留邦人259人を対象に、アンケート用紙による調査を行った。いずれの調査も実施時期は2014年12月だった。（結果）・ 一般国民の調査：デング熱を心配していると回答した者は44.1％だった。日頃行っている蚊の対策の実施状況を質問したところ、蚊取り線香などの使用（50.5％）が最も多く、窓に網戸を張る（49.4％）、昆虫忌避剤の使用（42.8％）と続き、蚊を増やさない対策（24.7％）は少なかった。知識レベルを質問したところ、昼間吸血する（正解：はい）の正解率が48.1％と低かった。・ シンガポール在留邦人の調査：デング熱を心配していると回答した者は78%にのぼった。蚊の対策の実施状況については、昆虫忌避剤の使用 (56.0%)が最も多く、蚊を増やさない対策 (48.6%)、蚊取り線香などの使用（23.9％）と続いた。知識レベルについては、媒介蚊は昼間吸血するの正解率が38.6%と低かった。

（考察）一般国民で蚊の対策を実施している者は多かったが、網戸や蚊取り線香など夜間の防蚊対策が主なものだった。一方、シンガポール在留邦人では、昆虫忌避剤など昼間の対策を行う者や、発生源対策を実施する者が多かった。しかし、いずれの対象にも媒介蚊が昼間吸血するという知識が普及しておらず、今後はこれに関する情報提供をする必要があるものと考える。

（濱田篤郎●a-hamada@tokyo-med.ac.jp）

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抄録　Abstract

3O06-2 パプアニューギニア渡航後に連日の発熱を認めた三日熱マラリアの１例 A case of Plasmodium vivax malaria with daily fever after returning from Papua New Guinea

鷲野●巧弥1)，小林●謙一郎1)，太田●雅之1)，彦根●麻由1)，阪本●直也1)，岩渕●千太郎1)，駒木-安田●加奈子2)，狩野●繁之2)

1)東京都立墨東病院 感染症科，2)国立国際医療研究センター研究所 熱帯医学・マラリア研究部

症例は64歳男性. 既往歴や常用薬はない. X年6月11日から7月13日までパプアニューギニアの森林地域で遺骨回収の仕事に従事した. 7月28日頃から全身倦怠感と関節痛を自覚し, 38度台の発熱が連日出現した. 8月1日に前医を受診した. 渡航歴や潜伏期間からマラリア感染が疑われ, 同日当院に転院となった.

来院時、意識は清明で, 38.7℃の発熱以外にバイタルサインは安定していた. 身体所見でも特記すべき異常所見はみられなかった. 血液検査や胸部レントゲン検査では, 血小板数が2万/μLと低下を認めたが, 重症貧血や腎障害, 低血糖, 肺水腫など重症マラリアを示唆す所見はみられなかった. 血液塗沫検査で原虫寄生率は1.2%であった. マラリア迅速キット（Binax NOW® Malaria）では非熱帯熱マラリアバンドが陽性であった.

経過や検査所見から非熱帯熱マラリアと判断し, メフロキン（初回750mg, 6時間後に500mg内服）で治療を開始した. 入院4日目に解熱し血小板数も改善を認めた. 入院5日目にマラリア原虫が陰性化し, 入院7日目に退院となった. 国立国際医療研究センターに依頼したPCR検査では, 三日熱マラリアが陽性であり, シークエンス解析では3種類の三日熱マラリアの塩基配列を認めた. 複数の三日熱マラリアが同時に感染したことで, 連日の発熱や高寄生率をきたしたと推察された.

3O06-3 Comparative genomic analysis of CTX phai region of Vibrio cholerae pathogenic strains isolated in Asia in 1946-1992

Duc Tho Pham1,3)，Tuan Hai Nguyen1,3)，Hanako Iwashita1)，Taichiro Takemura1)，Takayuki Wada2)，Tetsu Yamashiro1) 1) Vietnam Research Station, Center for Infectious Diseases Research in Asia and Africa, Institute of Tropical

Medicine, Nagasaki University，2)Department of International Health, Institute of Tropical Medicine, Nagasaki University，3)Graduate school of Biomedical Sciencies, Nagasaki University, Nagasaki, Japan

Objective: The CTXphai region is one of the most importance pathogenic regions of V. cholera. Comparative genetic

analysis was made in order to determine composition of the CTXphai region of 50 V. cholera pathogenic strains isolated

in Asia in 1946-1992.

Materials and Methods: Fifty V. cholera strains, consisting of 12 serogroup O1 biotype classical strains, of 27 O1 El Tor

strains, and of 11 serogroup O139 strains, were used in the study. Both O1 classical and O1 El Tor strains were isolated

in Asia including Japan, in 1946-1992 for classical strains and in 1956-1962 for El Tor strains, and in 1992 for serogroup

O139 strains. PCR was made to determine the presence of essential genes contained in the CTXpahi region including

CTXphai core, RS1, and RS2 regions, and categorized into several groups to choose a strain representing each group.

A PCR was conducted to amprify CTXphai on chromosome 1 or 2. In order to estimate composition of the CTXphai

region of each representative strain, Sanger sequencing, and Next Generation Sequencing was performed.

Results and discussions: Of the 50 V. cholera strains examined, 20 were chosen as strains representing each group.

PCR on fifteen out of 20 strains were successfully produced amplicons with different length. Categorization based on

the alignment and composition of the CTXphai region was made on these 15 pathogenic V. cholera strains. The 5

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representative O1 classical strains were categorized into 3 groups. The 7 representative O1 El Tor strains and 3

representative O139 strains were categorized into 5 and 3 groups, respectively. It was interesting that V. cholerae O1 El

Tor pandemic strains isolated in year 1961 or 1962 when the 7 pandemic strains had started were estimated to carry

CTXphai region with different variety of composition.

（Tetsu Yamashiro●095-819-7876）

3O06-4 ケニア南東部におけるスナノミ感染症の特性とその対策効果 The character and measurement effect of jigger infection in south-eastern Kenya

後藤●健介1)，Peter Larson2)，Morris Ndemwa3)，Sheru Wanyua3)，金子●聰2)，Mohamed Karama4)，一瀬●休生2)

1)大阪教育大学，2)長崎大学，3)NUITM-KEMRI Project，4)ケニア中央医学研究所

スナノミ症は、スナノミ（学名：Tunga penetrans）の雌がヒトの足などの先端部に咬着し、真皮へ産卵することで発症する、アフリカ、中南米、インドに分布する感染症であるが、研究事例が少なく、感染地域外では軽視されてきた。しかし、痒さからの仕事や生活への支障、精神衛生上の悪影響、偏見・差別の原因となり、これらが貧困に拍車をかけ、他の疾病の要因になるなどの悪循環に陥るとして、感染地域では深刻な疾病として捉えられている。本研究では、広域で詳細な調査が行われていなかったスナノミ症感染について、広域地域の全住民の感染状況を調べて介入研究を行い、感染の分布特性等の把握と、効果的な感染予防策を明らかにし、対象地域の感染撲滅を目指す。対象地は、スナノミ症が社会問題となっているアフリカ・ケニアのクワレ地区とする。この研究では、長崎大学がケニアで約10万人を対象として実施しているHDSS（Health and Demographic

Surveillance System）を用いて、対象地域の全住民を戸別訪問による聞き取り調査を実施し、感染の有無及び度合いを調べ、住居の緯度・経度を含む感染の分布特性を捉えるとももに、住民の生活習慣などを聞き取り調査し、住民の生活習慣とスナノミ感染症の関連性についても調査する。また、これらの調査結果を参考にしながら、感染予防に効果的と思われる手法を対象地域内で地域ごとに実施し、それらの介入効果を明らかにする。対象エリア訪問による事前調査結果（戸別訪問とは別）においては、感染分布は象の保護区である森林地域周辺に集中していることが分かった。現在実施中である戸別訪問調査による詳細な感染分布特性と介入効果について報告を行う。

3O07-1 ギニア共和国におけるエボラウイルス迅速検出法の臨床評価 Clinical evaluation of a rapid detection assay for Ebola virus in Guinea

黒崎●陽平1)，N'Faly Magassouba2)，安田●二朗1)

1)長崎大学●熱帯医学研究所，2)Hospital National Donka, Service des Maladies Infectieuses et Tropicales, Conakry, Guinea

【背景】2014年から続く西アフリカにおけるエボラウイルス病(EVD)の流行は、前例のない規模に拡大し、これまでに28,000例以上の感染例が報告されている。EVDの流行を阻止するには迅速な感染者の見つけ出しが重要であり、そのための簡易かつ高い精度のウイルス検出法の開発が急務である。本研究では、迅速性、簡易性に優れる等温遺伝子増幅法であるRT-LAMPによるエボラウイルス(EBOV)検出法を開発し、更に本法のEVD

診断法としての有用性を明らかにするため、EVD疑い例由来の臨床検体を用いた評価試験を実施した。【方

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抄録　Abstract

法】西アフリカ流行株のゲノム配列情報を基に、著者らが既に報告しているLAMPプライマーを改良し、これをEBOV検出用プライマーとして用いた。LAMP増幅・検出装置にはインターカーレターによる蛍光検出を原理とするGenieIII(Optigene)を用いた。臨床検体による評価試験はギニア・コナクリ市にあるドンカ国立病院にて実施した。EVD疑い例から採取された血清および口腔スワブ100検体について、リアルタイムRT-PCR(rRT-

PCR)による確定診断およびRT-LAMPによるウイルス検出を行い、その結果を比較した。【結果】本法は西アフリカ流行株を含むEBOVを特異的に検出し、102コピー以上のウイルスRNAを15分内で検出可能であった。臨床検体を用いた評価試験では、RT-LAMPによる検出結果は標準法であるrRT-PCRの結果と全て一致した(rRT-

PCR陽性47例、陰性53例)。【結論】本法はEBOVを特異的にかつ迅速に検出することが可能であり、現在確定診断法として用いられているrRT-PCR法と同等の診断精度を持つことから、EBV診断法として有用だと考えられる。現在ギニアのフィールドラボにおいてEBOV検出試験を実施している。その成績についても紹介したい。

（黒崎●陽平●ykuro@nagasaki-u.ac.jp）

3O07-2 コンゴ民主共和国から分離されたチクングニア株の全ゲノム情報解析 Analysis of the full-genomic sequence of a chikungunya virus strain isolated from Democratic Republic of Congo

井戸●栄治1)，Steve Ahuka2,3)，Stomy Karhemere2)，伊吹●謙太郎4)，柴田●弥拡4)，岡林●環樹5)，亀岡●正典6)，Jean-Jacques Muyembe2,3)

1)東京医科歯科大学大学院●医歯学総合研究科，2)コンゴ民主共和国●国立生物医学研究所，3)キンシャサ大学，4)京都大学，5)宮崎大学，6)神戸大学

【背景】チクングニア熱は、高熱と斑状丘疹に加えて頭痛や嘔吐・下痢などの症状を呈するウイルス性感染症であり、特に激しい関節痛を伴うという特徴がある。同疾患が初めて報告されたのは20世紀半ばのタンザニアであったが、近年アジアや中南米など世界各地の熱帯地域で猛威を奮っており、時に温帯地域での流行も報告されている。病原体であるチクングニアウイルス(CHIKV)は、+鎖の１本鎖RNAをゲノムとしており、トガウイルス科アルファウイルス属に分類されている。現時点では根本的に有効な予防・治療法は得られていない。【材料と方法】2012年、コンゴ民主共和国の首都キンシャサ市内で多数の発熱患者が発生し、チクングニア熱が疑われた。この時の保存血清を出発材料として、RT-PCRによる遺伝子診断とVero細胞を用いたウイルス分離を行った。ゲノム地図上で約6百ベースずつスライドさせたプライマーを用いたRT-PCRを行い、全ゲノム情報を獲得した。【結果】調べた21検体中、5検体でRT-PCRが陽性となり、内1検体からCHIKVが分離された。E1領域の遺伝子配列に基づき分子系統解析を行ったところ、既知の3つの遺伝子型の内、中央・東/南アフリカ型、西アフリカ型、アジア型のいずれとも異なり、系統樹上独自の位置を占めるように思われた。【結論】2012年にキンシャサで流行した熱性疾患は、遺伝子解析の結果からチクングニア熱であることが確認された。実は同国とその周辺国では、この前後にもチクングニア熱の流行が発生しており、その部分遺伝子配列だけが報告されている。これらの遺伝子配列は互いに酷似していることから、同地域には以前から固有のCHIKVが存在しており、それが時々流行を起こすのであって、別な場所からウイルスが飛来したのではなかろうと推測された。今回得られた分離株と全ゲノム情報は、今後の同ウイルスに対する治療薬・ワクチン開発にとって極めて有用な基礎資料を提供するものである。

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3O07-3 狂犬病ウイルスに対する抗ウイルス薬ファビピラビル（T-705）の効果 Antiviral activity of favipiravir (T-705) against rabies virus infection

西園●晃1)，山田●健太郎2)，野口●賀津子1,3)，米納●孝4)，古田●要介4)

1)大分大学 医学部 微生物学，2)大分大学 医学部 全学研究推進機構，3)南九州大学 健康栄養学部 食品開発科学科，4)富山化学工業株式会社 綜合研究所

[背景] 狂犬病は致死性の人獣共通神経ウイルス感染症で、その致死率は100%であり発症後の有効な治療法はいまだ存在しない。ファビピラビル（T-705）は広域の抗RNAウイルス阻害薬としてインフルエンザウイルス、エボラウイルスなどへの効果が報告されている。今回、in vitroとin vivoでファビピラビルの狂犬病感染に対する効果を評価した。 [方法] 培養神経芽細胞腫株N2a細胞とNA細胞に狂犬病ウイルスをMOI 0.01で感染後T-705

を作用させ、96時間後に培養上清中のウイルス力価をフォーカスアッセイで検討した。また6週齢のddY雌マウスの右後肢に105 FFUの狂犬病ウイルス街上毒1088株を接種し、その1時間後と4日後からファビピラビル (30,

100, 300mg/kg/日)を7日間または14日間経口投与した（曝露後発症予防群）。さらにウイルス接種後、明らかな狂犬病症状の出現からファビピラビル300mg/kg/日投与を開始し14日間継続した（治療実験群）。[結果] ファビピラビルは1 mM の濃度でN2a細胞における狂犬病ウイルスの増殖を3-4 log10低下させた。同様の効果はファビピラビルを細胞内で活性型に変換するhpr遺伝子を欠失したNA細胞では確認できなかった。またhprt遺伝子のトランスフェクションによりNA細胞内のHPRT活性を回復させることで、抗ウイルス効果が認められた。ファビピラビルは接種後1時間からの投与（300mg/kg/日）開始でマウスの発症率、死亡率を共に有意に抑制させた。しかし、接種後4日目もしくは症状発現後からの投与開始で有意な発症率、生残率の改善は見られなかった。[考察] ファビピラビルは狂犬病ウイルスに対して抗ウイルス活性を示し、侵淫地での供給が絶対的に不足している抗狂犬病免疫グロブリンを代替または補完する新たな曝露後治療の一策として期待できる。

（西園●晃●a24zono@oita-u.ac.jp）

3O07-4 国外の昆虫媒介性フラビウイルス感染症の侵入に備えた診断用抗原の作製 Preparation of diagnostic antigens for insect-borne flavivirus diseases that exist in foreign countries

山中●敦史1)，メンリン●モイ2)，高崎●智彦3)，倉根●一郎3)，松田●麻未4)，鈴木●亮介4)，小西●英二1)

1)大阪大学●微生物病研究所●デングワクチン(阪大微生物病研究会)寄附研究部門，2)長崎大学●熱帯医学研究所●ウイルス学分野，3)国立感染症研究所●ウイルス第一部，4)国立感染症研究所●ウイルス第二部

【背景】昆虫媒介性フラビウイルス感染症には脳炎や出血熱等、ヒトに重篤な症状を引き起こすものが多く、世界的に分布域も広い。近年、海外へまたは海外からの渡航者数は増加傾向にあり、それに伴い輸入感染患者が増える可能性がある。また、それを発端とした国内流行の発生リスクも高まっている。記憶に新しい2014年のデング熱の国内流行は蚊によって伝播された。今後も、デング熱に限らず、国外の昆虫媒介性フラビウイルス感染症の我が国への侵入が懸念される。流行対策のためには、これらの感染症に対する診断法の確立が求められる。一方、抗体検査のためには国外のウイルス株を入手する必要があるが、国境を越えてのウイルスの運搬は困難である。本研究では、将来起こり得る昆虫媒介性感染症流行に備える研究の一環として、ジカウイルス(ZIKV)のprM/E遺伝子発現プラスミドを用いた１回感染性ウイルス様粒子(SRIP）の作製を目的とした。【方法】プラスミド：日本脳炎ウイルス(JEV)のカプシド及び非構造タンパク領域をコードしたレプリコンプラスミドとZIKVのprM/Eタンパク発現プラスミドを用いた。SRIPの作製：上記2種類のプラスミドを293T細胞に

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抄録　Abstract

コトランスフェクションし、培養3日後の培養液上清を回収した。SRIPの感染力価測定法：段階希釈したSRIP

を含む培養液上清に、Vero細胞または準接着系K562細胞の浮遊液を加えた。3日後に接着した細胞層を固定し、抗JEV-NS1抗体を用いて免疫染色を行い、感染細胞を計数して感染力価を求めた。【結果と考察】ZIKV-SRIPの感染力価は、Vero細胞を用いた時、また4G2抗体を加えない系でK562細胞を用いた時は、102オーダーの低い値であったが、4G2抗体を加えた系では104オーダーにまで上昇した。本研究により、ZIKVのprM/E遺伝子を用いてSRIPが放出されることが証明された。現在、その他の昆虫媒介性フラビウイルスのSRIPを作製し、その感染力価を解析中である。

（山中敦史●knmya@biken.osaka-u.ac.jp）

3O07-5 iPS細胞由来樹状細胞を標的細胞に用いたデングウイルス感染実験－デングウイルス特異的 CTLの、in vitro誘導系構築に向けた基礎実験－ iPS cell derived dendritic cell (iPS-DC) can be a good target of dengue virus infection - Preliminary experiments to establish an in vitro induction model of dengue virus specific cytotoxic T lympohocytes -

水上●修作1)，Manh Dao2)，Muhareva Raekiansyah3)，千住●覚4)，森田●公一3)，平山●謙二2)

1)長崎大学 熱帯医学研究所 臨床開発学分野，2)長崎大学 熱帯医学研究所 免疫遺伝学分野，3)長崎大学 熱帯医学研究所 ウイルス学分野，4)熊本大学大学院 生命科学研究部 免疫識別学

【目的】デング熱は蚊媒介性のウイルス感染症であり、昨年日本でも70年ぶりの国内流行が確認された。ワクチン開発は喫緊の課題だが、最近サノフィワクチンの臨床試験結果から特異的抗体誘導だけでは感染予防効果は不十分だと明らかとなった。そこで細胞性免疫、特に抗原特異的細胞傷害性T細胞(CTL)による予防効果が注目されている。ウイルス抗原特異的T細胞反応性とHLA多型との関連が調べられ、日本人集団に多いA*02:01,

A*24:02などは低反応性を示す可能性が指摘されている。我々は感染防御に有効なCTLの誘導メカニズムを明らかにし、ワクチン開発に応用するため、in vitro CTL誘導系の準備を行っている。上記のHLAアレルを有する健常人・感染経験者の末梢血から有効なCTLを誘導できれば、そのTCRを認識するテトラマーを作製し、CTLクローンの感染予防（無症候者）あるいは重症化（出血熱）への寄与度を実際にベトナムなど流行地で検討可能になる。今回我々は、ヒト正常樹状細胞(DC)のモデルとしてiPS細胞由来DCに注目し、基礎実験を行った。【方法】iPS細胞由来ヒトDC前駆細胞株(A*24:02陽性)から未成熟及び成熟DC株を誘導し、各成熟段階の細胞株にデングウイルスを感染させ、細胞・培養上清を継時的に回収した。ウイルス感染効率は免疫組織染色や培養上清のウイルス定量で行い、サイトカイン産生性はマルチプレックスアッセイにて測定した。【結果・考察】デングウイルスは成熟度を問わずiPS細胞由来DC株に感染したが、前駆細胞には感染できなかった。また感染細胞培養上清からはIFNα, TNFαが検出され、感染成熟DC株からより多くが産生されていた。これに対し、IFNγ及び産生にIFNγが必須とされているIL-12はいずれの上清からも検出されなかった。MHCを含む表面抗原発現パターンやサイトカイン反応性などいずれも正常なDC機能を発揮していると考えられ、有効なヒトCTL

誘導系として活用できるものと期待される。（水上修作●mizukami@nagasaki-u.ac.jp）

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3O08-1 フィリピンにおけるデングウイルス 1型 遺伝子型 II 型の出現 Emergence of the Dengue virus serotype 1 genotype II in the Philippines

齊藤［小畑］●麻理子1,2)，Ava Kristy Sy3)，Titus Tan2,3)，岡本●道子1)，斉藤●繭子1)，当麻●謙太郎1)，Dapat Clyde1)，Edelwisa Segubre-Mercado3)，押谷●仁1)

1)東北大学大学院医学系研究科，2)東北大学－RITM 新興・再興感染症共同研究センター，3)フィリピン熱帯医学研究所

背景・目的：フィリピンでは毎年雨期を中心にデングが全国各地で流行し、公衆衛生上の問題となっている。我々はフィリピンにおけるデングウイルスの伝播パターンを明らかにする目的で、マニラから120km北に位置するターラック州ターラック市の2次医療施設においてケースシリーズ研究を2014年から行っている。

方法：ターラック州立病院で外来受診または入院し、発熱後5日以内の患者を対象とし、研究参加への同意を得た。研究 参加者から血液、唾液、尿を採取し、各検体をフィリピン熱帯医学研究所（RITM）へ送付した。血清からデングウイルスを分離し、RT-PCRによる血清型の決定、E遺伝子全長のシーケンスによる遺伝子型の決定を行った。得られた遺伝子配列についてBEASTを用いた系統樹解析を行った。

結果：2014年5月から2015年6月までに合計596名の患者を登録した。110例からデングウイルスが検出され、血清型の内訳はDEN1:52例、DEN2:43例、DEN3:5例、DEN4:12例であった（重感染を含む）。またDEN1の遺伝子型としてはII型が12例、IV型が6例であった。これまでフィリピンにおけるDEN1 の遺伝子型はIV型が報告されていたが、本研究において初めてII型の流行が確認された。II型は1960年代にタイで報告されて以来、2013年のインドネシアでの報告まで全く報告されてこなかった遺伝子型である。フィリピン株 は2013年のインドネシア株と99％の相同性を示し、分岐年代推定の結果、フィリピン国内には2007年前後に出現したと考えられた。

考察：RITMではデングの全国サーベイランスも行っているが、現時点では他のいずれの地域からもDEN1遺伝子型 II型は検出されていない。今後、ターラックを中心としてこれらの遺伝子型の動向をモニタリングすると共に、ウイルス学的特徴も明らかにしてゆく予定である。

（齊藤［小畑］麻理子●saitom@med.tohoku.ac.jp）

3O08-2 取り下げ

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抄録　Abstract

3O08-3 Human respiratory syncytial virus load among different genotypes in hospitalized children with severe acute respiratory infections in the Philippines

Francois Marie Ngako Kadji1)，Rungnapa Malasao1)，Michiko Okamoto1)，Raita Tamaki2)，Mayuko Saito1)，Clyde Dapat1)，Yuki Furuse1)，Mariko Saito2)，Edelwisa Mercado2)，Gay Anne Granada Pedrera-Rico3)，Socorro Lupisan4)，Hitoshi Oshitani1)

1)Tohoku University Graduate School of Medicine，2) Tohoku-RITM Collaborating Research Center on Emerging and Reemerging Diseases, Muntinlupa City,

the Philippines，3)Biliran Provincial Hospital, Naval City, the Philippines，4)Research Institute for Tropical Medicine, Muntinlupa City, the Philippines

Background. Human respiratory syncytial virus (HRSV) is a leading viral etiologic agent in children with lower

respiratory infection including bronchiolitis and pneumonia. The current circulating strains are NA1 and ON1 genotype

viruses of HRSV-A subgroup and genotype BA of HRSV-B subgroup. Knowledge on viral load and genotypes may help

in the understanding of HRSV pathogenesis. However, data on the difference of virus load among HRSV genotypes is

limited. This study aimed to determine the viral load in nasopharyngeal swabs (NPS) of hospitalized children

Method. Nasopharyngeal samples (NPS) were collected from children, who are less than 5 years old, diagnosed with

pneumonia, and admitted to Biliran Provincial Hospital, Philippines from September 2012 to December 2013. Real-

time PCR Ct value was used to compare HRSV viral load in nasopharyngeal swab (NPS) of HRSV-positive patients

with known genotypes.

Results. Median age of recruited patients was 0.74 years old. The HRSV viral loads in patients with NA1 virus

infection were significantly higher than ON1 and BA9 genotypes (P < 0.001). In regression analysis, genotype and

younger age were significant independent predictors of HRSV viral load. There was no difference of viral load between

children with presence and absence of infiltrates on X-chest ray.

Conclusions. Viral load of NA1 was higher than ON1 and BA9. Genotypes and age were predictors of HRSV viral load.

HRSV genotypes may have important roles in HRSV viral load.

3O08-4 Molecular Characterization and Phylogenetic Analysis of Dengue Viruses (DENV) and Chikungunya virus (CHIKV) during Dengue fever (DF) outbreak from July to August 2013 in Champasak province (CPS), Lao PDR

Viengvaly Phommanivong1)，Seiji Kanda1)，Takaki Shimono1)，Pheophet Lamaningao1)，Toshimasa Nishiyama1)，Bounthanh Phaytanavanh2) 1)Dep.Pub. Health, Kansai Med. Univ.，2)Dep. PH., MOH, Lao PDR

DF is caused by is a mosquito-borne viral disease that is found in tropical and subtropical regions worldwide, mostly

endemic in Southeast-Asia countries. In recent years DF has become the most important public health issues of the

Lao PDR. In 2013, the Ministry of Health has reported an outbreak DF/Dengue hemorrhagic fever occurred

widespread throughout the country (nearly 50,000 cases and 92 deaths, particular affecting children). DENV and

CHIKV cause similar clinical presentations (fever, headache, myalgia, and arthralgia). By 2012, emergence of CHIKV

was first reported in CPS of southern Laos. In this study, the plasma specimens were collected from 40 inpatients with

clinically suspected dengue infection at CPS hospital from July to August 2013 during the DF outbreak. RT-PCR was

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used to detect and differentiate the four DENV serotypes and CHIKV using specific primers. The presence of

complete envelop gene sequences of two viruses were sequenced and analyzed using phylogenetic analysis. Among

suspected 40 cases, DENV positive was detected in 16 cases by RT-PCR. Out of 16, 9 and 7 cases were determined to

be infected with DENV-2, and DENV-3, respectively. Furthermore 2 cases were co-infected with DENV-2 and DENV-

3. However DENV-1 and DENV-4 were unable to detect in this study. CHIKV also detected in 10 cases among these

40 samples. Of the 10 CHIKV-positive cases, 3 were co-infected with DENV-2, and 2 were co-infected with DENV-3.

The phylogenetic analysis demonstrated that DENV-2 genotype Asian I and DENV-3 genotype II detected in the 2013

DF outbreak in Laos and found also to be predominant strain circulating in Southeast Asian countries. CHIKV found in

the present study grouped within those isolated during the Indian Ocean outbreak and belonged to the East Central

South African genotype. This is a first report of the newly detection of co-infected of 2 DENV serotypes (DENV-2 and

DENV-3) and CHIKV in Laos.

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