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浅井　勝利：博物館Webサイト論　－アクセシビリティの問題を中心に－

【研究論文】

博物館Webサイト論―アクセシビリティの問題を中心に―

MuseumWebsite－mainlytheproblemofeAccessibility

浅 井 勝 利

Katsutoshi ASAI

要旨：　日本の博物館におけるWebサイトの普及は目覚しいものがあるものの、その内容については必ずしも十分とはいえないものもある。特に、アクセシビリティに関しては博物館固有の事情を踏まえたガイドラインがないために制作者にとってもユーザーにとっても障害は多い。今後は、真にユニバーサルデザインを考えた博物館Webサイトの構築が目指されるべきである。また、その前提として博物館Webサイトの正当な評価方法の確立も必要である。キーワード：インターネット、WWW、Web、ホームページ、アクセシビリティ、バリアフリー、ユニバーサルデザイン

はじめに

　アメリカで軍事利用目的から開発の進められたインターネットの技術が民間に解放され約18年が経過

し、現在ではその恩恵は当初予想もされなかったほどの広がりを見せている。博物館においても、その

利点を生かした活用が行われて久しい。かつて調査したところによれば博物館（あるいはこれに類する

文化施設）において、最初にWebサイト（１）

を開設したのは1994年の水戸芸術館であったと思われる（２）

。翌

1995年にはMicrosoft社からインターネットの利用を想定したOSであるWindows95が発売され流行語大

賞にインターネットという文言が選ばれるなど、インターネットブームともいえる状況が現出した。こ

の1995年は日本の博物館におけるインターネットの利用の歴史においてもひとつの画期になっているよ

うである（表１参照）。その後、博物館におけるインターネットを利用したWebサイトの公開は年を追

うごとに増加し現在ではWebサイトを持たない博物館のほうが少数派であるとまで言えるようになっ

てきている。

　このように一般化したWebサイトの公開であるが、闇雲にその数ばかりを増やしているのではない

かという疑問も無きにしも非ずである。すなわち、特段の目的意識も持たず、なんとなく時代の趨勢だ

からとか、よそもやっているからというような低次元の動機から公開されているのではないかと思われ

るサイトも散見する。そのようなサイトでは得てして博物館のWebサイトとしての質を疑いたくなるよ

うなものもあるといわざるを得ない。また、高い意識を持って構築されたサイトであっても、必ずしも

利用者の便を考慮しているとは言えないサイトもある。このような事態はひとえに博物館の世界におい

てWebサイトの構築運用を専門的に担える人材が乏しいという点に原因があるのではないかと考えら

れる。また、学芸員などが学習しようにもそれにふさわしい学習環境（テキスト、講習など）がじゅう

ぶんではないということもいえよう。これは学芸員資格の取得のために、博物館情報論の単位取得が義

務付けられるようになった現在でも解消されていない問題点である。インターネットの技術自体が生ま

れてから日も浅く、発展途上という中では、活字化されたテキストやルーティン化された学習機会など

はあっという間に陳腐化してしまうという性質を持っている点も厄介である。また、多くの場合博物館

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新潟県立歴史博物館研究紀要　第９号　2008年３月

Webサイトの構築や運営に携わる学芸員は専門的に情報技術を学んでいる者ではないと考えられるが、

そのような人材が容易に対応できるほど情報技術は単純なものではないのである。

１．博物館Webサイトの前提

　さて、上記のような主として人的な問題のほかに博物館Webサイトであるが故の特殊事情も博物館

Webサイト構築運営の困難さを増す要因となっている。

　何よりもまず、博物館の存在が公共性や社会性を持った存在であるということである。したがって、

そのような組織が公開するWebサイトにも公共性や社会性が最重要与件として課せられるのである。

すなわち、博物館Webサイトは利用しようと考える人々に全て等しく利用機会を提供できるようにあ

らねばならないのである。この点は個人や商業目的の企業サイトとは絶対的に異なる。個人や商業目的

のサイトの場合、提供者が最初からユーザーを限定的に選択し、ターゲットを絞って重点的かつ効果的

に情報を集中することが許されるのとはまったく異なる前提条件を有しているのであって、両者を同列

表１　インターネットの歴史と博物館Webサイト（３）

年 世界の動き 日本の動き 日本の主な博物館Webサイトの動き

1957年 米国防総省内にARPA（高等研究計画局）設置

1969年 米国防総省がARPAにネットワークの研究を指示し、ARPANETを開始

1982年ARPANETがTCP/IPの採用を決定オランダ、デンマーク、スウェーデン、イギリスを結ぶEUnetが始まる

1984年 UUCP接続を使ったJUNETが始まる1985年 通信自由化（電電公社民営化）1987年 WIDEプロジェクトが始まる

1988年 NTT通信研究所とARPANETが初の海外接続

1989年 日本がNSFNETに接続される

1990年 ARPANETが終了アメリカで世界初の商用プロバイダ登場

1991年 CERNによりWWWやHTMLが発明される JNICができる1992年 商用インターネット接続サービス始まる

1993年NSF（全米科学財団）がInterNICを設立ホワイトハウスがインターネットにつながるWWWブラウザMosaicが登場

パソコン通信とインターネットが相互につながるJNICがJPNICに発展

1994年JUNET終了100校プロジェクト始まる首相官邸がホームページを開く

水戸芸術館

1995年

NSFNET終了Java言語発表RealAudioにより音声がリアルタイムで聞けるようになるWindows95登場、InternetExplorer登場

「インターネット」が流行語大賞となる 横浜市歴史博物館、徳川美術館、飛鳥資料館、萌木の村博物館ホール・オブ・ホールズ、日本民芸館、博物館明治村、京都国立近代美術館

1996年

こねっとプラン始まる 新潟県立歴史民俗文化館（仮称）、鳥羽水族館、広島市交通科学館、国立歴史民俗博物館、江戸東京博物館、滋賀県立琵琶湖博物館、貨幣博物館、アイヌ民族博物館、大阪府立近つ飛鳥博物館

1997年

逓信総合博物館、東北歴史博物館、大阪市立自然史博物館、北海道立北方民族博物館、藤山歴史資料館、須玉町歴史資料館、群馬県立自然史博物館、岐阜県博物館、長野県立歴史館、国立国際美術館、埼玉県立自然史博物館、茨城県自然博物館

1998年埼玉県立博物館、千葉県立中央博物館、大阪府立弥生文化博物館、京都文化博物館、三重県立博物館

1999年i-mode発表 埼玉県立民俗文化センター、斎宮歴史博物

館、愛媛県歴史文化博物館、宮崎県総合文化博物館、高知県立歴史民俗資料館

2000年 2000年問題 ADSL本格運用開始 北海道開拓記念館、埼玉県立歴史資料館、沖縄県立博物館

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浅井　勝利：博物館Webサイト論　－アクセシビリティの問題を中心に－

に論じることはできないのである。

　では、博物館Webサイトのユーザーとしては具体的にどのような人々を想定すべきなのであろうか。

単純にボリュームという観点からすれば、主体となるのは博物館に多かれ少なかれ興味を抱く程度の知

識と興味を持った、心身に障害のない成人と考えられる。しかしながら、博物館利用者はこのような者

ばかりとは限らない。心身にハンディキャップを持つ者は想定されてしかるべきである。また、年齢的

なハンディキャップも考慮されなければならない。この二種のハンディキャップは、実態としての博物

館施設においても近年配慮が進められている。建造物に関しては平成６年の「高齢者、身体障害者等

が円滑に利用できる特定建築物の建築の促進に関する法律」（通称ハートビル法）により法的拘束力を

持って公共建物のバリアフリー化が推し進められている（４）

。また展示においても様々な角度からハンディ

キャップを持った人々にも不都合のない方法が研究され実践されていることは言うまでもない。ところ

が、インターネットの社会においてはこのような方面の配慮はじゅうぶんになされてこなかったのであ

る。さらに、建築や展示とは異なった観点からのインターネット社会特有のハンディキャッパーの存在

も見逃すことはできない。デジタルデバイド、情報格差などと称される問題である。例えば、近年ブロー

ドバンド回線が大幅に普及したとはいえ、いまだにその恩恵に浴していない地域は多数残されている。

また、個人のインターネット利用環境の格差も大きい。一人に一台自由にインターネットを利用できる

機能を有した端末があるとは限らない。様々な事情から、職場のみ学校のみ、あるいはネットカフェな

どの共用機器、携帯電話や携帯端末などしか利用できない人々は少なくない。総務省による平成16年「通

信利用動向調査」の結果によれば、インターネットの人口普及率は62．3%、世帯におけるブロードバン

ド利用率は62．0％といずれも前年比増加しているものの、ようやく６割を超えた程度であり、年収、

性別、都市規模による利用格差は依然存在していると結論付けられている（５）

。建造物や展示などでは問題

にされないこのようなインターネット固有の問題も、心身や年齢のハンディキャップと同様、情報ハン

ディキャップと認めるべきである。

　各方面で心身のハンディによるバリアを克服するためにバリアフリーやユニバーサルデザインの思想

が叫ばれているが、情報インフラにおいてもバリアフリーやユニバーサルデザインの考え方は大いに取

り入れられるべきである。その際、単に心身にハンディのある人ばかりではなく情報格差によるバリア

もバリアフリー化の対象と考えねばならない点に注意が必要なのである。さらに、特定の機器・OS・

ソフトウェアに依存したWebサイトというものも、ユニバーサルなサイトとは言いがたい。確かに、

各種調査で公表されているシェアなどを見ても現在のコンピューターやインターネット社会においては

“デファクトスタンダード”と言えるような環境が存在することは否定できないが、公共性を持ったサ

イトとしてはたとえデファクトスタンダードだからといってもその環境だけで利用できるような偏った

Webサイトを制作することは避けるべきである。あくまで誰でもが利用できるということが公共性の

最低条件である。

　バリアフリー化、ユニバーサルデザイン化の目安としてアクセシビリティという言葉で表現される概

念がある。意訳するならば、「利用のしやすさ」と言えるであろう。

　Webサイトのように情報の多くが視覚から捉えられる媒体であれば、アクセシビリティの点で第一

に配慮されるのは視覚障害への対応であろう。視覚の障害にも視力の全くない状態から弱視、色覚障害、

老人性の資格障害など様々なパターンがあることはいうまでもない。また、マルチメディアという媒体

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新潟県立歴史博物館研究紀要　第９号　2008年３月

の特徴から聴覚障害への対応も求められよう。さらに操作性（ナビゲーション）という点にあっては肢

体の不自由にも配慮が必要となる。年齢からくるハンディキャップとして幼年者に対する配慮もなけれ

ばならない。また、日本語を非母国語とする人々への対応も考えねばならない。このようなハンディ

キャップを抱えている人々はそれぞれの状況に応じてコンピューターやインターネットを利用できるよ

うな工夫を行っている場合が多い。例えば、視力の弱い場合には画面の表示を拡大する、色覚に障害が

ある場合にはスタイルシートなどを工夫して色の判別をしやすいようにする、あるいは画面の読みあげ

を行うソフトウェアを利用するなどである。さらに四肢の不自由から通常の入力装置が使用しにくい場

合には、様々な工夫を凝らした特殊な入力装置を利用している。

　ただし、Webサイト提供者が現にこのようなハンディキャップを持っていない場合、実際にハンディ

キャップを持ったユーザーがどのような困難を抱えているかはなかなか理解できないのではないだろう

か。Microsoft社では2004年に「ユーザーヒアリング・プロジェクト」として様々なWindowsユーザー

から実際にヒアリングを行い、その結果を公表している（６）

。その結果を見るならば、非ハンディキャッパー

では全く見過ごされてしまうような些細な問題も少なくないことがわかる。ハンディキャップを持たな

い者は常にこのような問題点があることを意識することが重要である。

　一般的なWebサイトのアクセシビリティを向上させるための提供者側からの工夫にも様々なアプ

ローチがある。企業が独自にガイドラインを定め、自社の提供するWebサイトをこの基準に従って

構築していることを広く知らしめている場合もある（７）

。近年ではアクセシビリティに関する技術が商

業ベースに乗っている場合も散見する。Webサイト一般のガイドラインとしては、World Wide Web 

Consortium（W3C）による1999年の勧告「ウェブコンテンツ・アクセシビリティ・ガイドライン」（WCAG）

が良く知られている（８）

。同勧告の目的は、その文中にある以下の文章から明らかとなる。少々長くなるが

引用すると、

　このガイドラインでは、どのようにすればウェブコンテンツが障害のある人にとってアクセシブル

になるのかを説明しています。対象としては、すべてのウェブコンテンツ制作者（ページ制作者とサ

イト設計者）とオーサリングツールの開発者を想定しています。そして、このガイドラインの第一の

目的は、ウェブのアクセシビリティを促進させることです。一方、このガイドラインに従うことは、

ウェブコンテンツをすべてのユーザーが、どんなユーザーエージェント（たとえば、デスクトップパ

ソコン上のブラウザ、音声ブラウザ、携帯電話、モバイル機器など）を利用していても、どのような

環境（騒がしい場所、明るすぎる場所、暗すぎる場所、手を使えない状況）のもとでも利用可能にす

るということでもあります。また、このガイドラインに従えば、ユーザーがウェブ上からより速く情

報を探し出せるようにもなります。このガイドラインは、コンテンツ制作者に画像や映像などを使わ

ないことを奨めるものではありません。そのようなマルチメディアコンテンツを、多くのユーザーに

とって、よりアクセシブルにするための制作方法を説明するものです。

　すなわち、すべてのユーザーが利用しやすいサイトを目指すものであり、Webにおけるユニバーサ

ルデザインを思考していることがわかる。WCAGの特徴は、対象者を単に障害者のみではなく、利用

者の置かれた環境にまで配慮している点が上げられるであろう。この点は先述の情報格差下におけるハ

ンディキャップという観点からも興味深い。

　日本においては、総務省が「高齢者、障害者等が利用しやすいホームページの普及に向けた支援シス

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浅井　勝利：博物館Webサイト論　－アクセシビリティの問題を中心に－

テムの実証実験」を2001～02年度に実施し、その後2005年には「みんなの公共サイト運用モデル」が策

定されている。さらに2004年にはJISによる「JIS　X8341－３　高齢者・障害者等配慮設計指針―情報

通信における機器、ソフトウェア及びサービス―第三部：ウェブコンテンツ」が制定され、この方面で

の日本における事実上のスタンダードが構築されたといってもよいであろう（９）

。JISでは、その目的とし

て

主に高齢者、障害のある人及び一時的な障害のある人が、これらの情報通信における機器、ソフトウェ

ア及びサービスを利用する時の情報アクセシビリティを確保し、向上させるために、ウェブコンテン

ツを企画、設計、開発、制作、保守及び運用するときに配慮すべき事項を指針として明示したもの

と記している。先述のW3CのWCAGと比較すると、対象者がやや限定的である点を除けば、ほぼ同じ

方向を向いた目的であることがわかる。

　翻って、博物館のWebサイトにおけるこのようなガイドラインはどうであろうか。現在までのところ、

博物館を主たる対象とした、すなわち博物館の置かれた特殊事情を勘案したガイドラインの類は寡聞に

して聞かない。また、残念ながらユニバーサルデザイン的観点を重視して運営されていることを前面に

掲げたサイトもほとんどないと言ってよいであろう。近年多くの自治体のWebサイトがアクセシビリ

ティの向上を志向し、様々な工夫を凝らしていることに比べると、博物館の意識の遅れははなはだしい

と言えよう。

２．博物館Webサイトの役割

　博物館Webサイトの持つもう一つの特殊性は博物館が社会教育施設であるということに起因する。す

なわち、単なる観光施設などではなく社会教育的使命を持っているということであり、博物館のWeb

サイトにおいてもこの点は絶対的な前提条件として考慮されねばならない。したがって、単なる“ご案

内”情報の提供だけで済ますことは許されない。

　以下に示したのは、少々古い海外における博物館Webサイトの調査ではあるが、ホームページにお

いて重視していることがらとアクセス頻度の相関関係に関するデータである。（10）

ここから導かれる結果と

して、教育的コンテンツに意識を注いでいるサイトほど、利用頻度が高い、すなわちユーザーのニーズ

に合致しているということである。逆に単なる広報媒体としか認識していないところでは、利用者にも

飽きられてしまいやがて見向きされなくなるということでもある。

表２　ホームページにおいて重視していることがらとアクセス数丹青研究所「世界のミュージアムホームページ現状調査レポート（1998年６月実施）」より

広報活動 教育的用　途

情報発信の役割

利用者からの情報受信

グッズの販　売 その他

50カウント未満（92件） 55.4 22.8 10.9 1.1 1.1 8.7

50カウント以上100カウント未満（34件） 44.1 17.6 26.5 2.9 0.0 8.8

100カウント以上500カウント未満（31件） 16.1 38.7 25.8 3.2 0.0 16.1

500カウント以上1000カウント未満（12件） 16.7 33.3 25.0 0.0 0.0 25.0

1000カウント以上（22件） 9.1 45.5 22.7 0.0 0.0 22.7

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新潟県立歴史博物館研究紀要　第９号　2008年３月

　したがって、博物館のWebサイトにおいては、そのコンテンツの内容まで十分に吟味されねばなら

ない。博物館としての存在意義を示すような社会教育的コンテンツ、例えばコレクションを利用した教

育的コンテンツなどが必須となるのである。実際、この方面に関しては多くの博物館Webサイトで実

現されてきている。所蔵資料のデジタルアーカイブを資料解説などとともに提供しているところは多い。

あるいは、児童生徒向けにやさしく博物館に関する事項を解説するように努めているサイトも増えてい

る。また、学芸員がそれぞれの専門性を活かしてより専門的なユーザーを対象とした情報を提供してい

る場合も散見する。近年では、このような努力を行っているサイトと全く行っていないサイトとの二極

化が進んでいるという評価もできるであろう。

３．アクセシビリティの基準

　上記のようなアクセシビリティの各種ガイドラインが設けられると同時に、これらのガイドラインが

遵守されているか否かをチェックするユーティリティ類も公開されている。なぜならば、各ガイドライ

ンは非常に細緻であり、そのいちいちについて知悉し考慮しながらWebサイトを制作することは制作

者にとっては極めて負担が大きいからである。負担が大きいからといって、無視することは許されない

のであり、このため簡便にガイドラインの遵守状況をチェックするユーティリティが求められるのであ

ろう。

　その主なものをあげてみる。

日本IBM　aDesigner（http://researchweb．watson．ibm．com/trl/projects/acc_tech/adesigner．htm）

　日本IBMにより無償提供されるアクセシビリティ検証ツールである。主な機能として障害者が実際

にWebサイトを閲覧している状況を視覚化して表示することが可能であり、制作者は直感的にアク

セシビリティの度合いを知ることができるようになっている。特に、音声読み上げソフトウェアを利

用した場合の問題点を視覚的に捉えることができる点が特徴である。また、各種ガイドラインへの適

合チェックを自動的に行うことができる。

図１　aDesignerの画面（ロービジョンモード）

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富士通　Fujitsu Accessibility Assistance（http://jp．fujitsu．com/about/design/ud/assistance/）

WebInspector、ColorSelector、ColorDoctorの３種のツールで構成されている。WebInspectorは

JIS X8341－３及び富士通ウェブ・アクセシビリティ指針に基づき、アクセシビリティ上の問題

点をチェックするツール。ColorSelectorは背景色と文字色の組み合わせの見易さを判定するツー

ル。ColorDoctorは色覚特性に応じて表示内容をシミュレートするツールである。商品版として

WebInspector Proを販売している。

総務省　ウェブヘルパー（http://www2．nict．go．jp/v/v413/103/accessibility/helper/）

　WCAG等のガイドラインを元に問題点をレポートするツール。日本語特有の問題などへの配慮が

なされているが、残念ながら、JIS X8341－３制定以前に作られたソフトウェアであるため、JISへの

適応状況はチェックができない。なお、ウェブヘルパーの機能をASPで利用できるサイト（http://

webhelper．aao．ne．jp/index．jsp）がアライド・ブレインズ株式会社の運営するA．A．O． （Allied-

Brains Accessibility Online）において利用できる。

　以上は、大企業・公共機関などが提供しているものだが、非政府組織・有志によるものも見られる。

図２　WebInspectorの画面

図３　ウェブヘルパーの画面

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新潟県立歴史博物館研究紀要　第９号　2008年３月

Web Accesibility Toolbar日本語版（http://www．infoaxia．com/tools/wat/index．html）

　オーストラリアの視覚障害者団体が設立したNPOのNILSが開発したInternet Explorerのツール

バーで、有志により各国語（スペイン語、フランス語、イタリア語、日本語、韓国語）にローカライ

ズされている。残念ながらWindows版のInternet Explorerのみでしか利用できないが、ブラウザに

組み込むことで簡単にアクセシビリティのチェック機能が利用できる。

Infoaxia Webアクセシビリティ・ツールボックス（http://www．infoaxia．com/tools/iawat/index．

html）

Mozilla Firefoxの拡張機能として動作する無料アクセシビリティ検証ソフトである。JIS X 8341－

３やWACGへの適応状況をチェックすることができる。Windowsのみならず、他のOSであっても

Mozilla Firefoxが稼動すれば利用できる点で汎用性が高い。

Web Developer日本語版（http://www．infoaxia．com/tools/webdeveloper/index．html）

　アメリカのChris Pederick氏が開発したツールで、アクセシビリティに主眼を置いたものではない

が、アクセシブルなサイトを制作する上で有効な機能を有している。インフォアクシアにより日本語

版が提供されている。Mozilla またはMozilla Firefoxで稼動するため、OSがWindowsに限定されない。

　では、これら各種ガイドラインやチェックツールが作られている中で実際に公開されているWebサ

イトのアクセシビリティの実態はいかがなものであろうか。まずは、博物館に限らず公的な役割を担っ

ている機関のWebサイトに関する調査として、福祉先進地域と考えられる欧米の公的機関における実

態調査を見てみたい（11）

。

　EUでは、加盟国25か国の公共機関のホームページ436を調査した結果を2005年11月24日に公表してい

る（12）

。これは議長国であるイギリスの内閣府による発表で、英国王立盲人援護協会が大学等と共同して調

査したものである。その結果は、WCAGのレベルAに到達しているサイトは全体の３％、限定的に合格

しているのが10％のみであった。アクセシビリティが高いサイトとしてスペイン社会保険局、英国保健

省、欧州中央銀行が挙げられている。一方、わずかながら不合格とされたのが17％、不合格とされたの

は70％という驚くべき結果となっている。不合格の主な原因として指摘されているのは、画像の代替と

なるテキスト（alt text）を用意していないというものであったということであるが、これは視覚障害

者が音声読み上げ機能を用いる場合に不都合となるものである。このレポートでは実態調査に加えアク

ションプランも提示している。すなわち、Webサイト内の画像・地図などに関して代替テキストを提供

する、フレームの利用を停止し、サーバーサイドのスクリプティングとCSS（Cascading Style Sheet）

を利用する、リンクをクリックすることで新しいブラウザを開く際にはユーザーにその旨を警告する、

といった改善策を講じるべきことを示している。

　また同様の調査が国連によっても実施されている（13）

。2006年に国連の委託を受けた英国のコンサルティ

ング会社Nomensaが実施したもので、世界20カ国の政府、航空会社、銀行、新聞社、小売店の５分野

を代表する主要100サイトをWCAGに照らして評価してものである。その結果、最低基準を満たしてい

るのは、ドイツ首相サイト、スペイン政府サイト、英国首相サイトのみであったということである。指

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浅井　勝利：博物館Webサイト論　－アクセシビリティの問題を中心に－

摘された問題点としは、

・93％のサイトには画像にテキストの説明がない。

・73％のサイトはJavaScriptに依存しているため、推定10％の人々は情報にアクセスできない。

・78％のサイトは背景の色と文字色の組み合わせが悪く色覚障害などの若干の視覚障害を持つ人々に

は非常に読みづらい。

・98％はプログラミングコードの業界基準に従っていない。

・97％はページや文字のサイズを固定しているため、ユーザーが見やすいよう自分で調整することが

できない。

・89％はページ構造が適切でないため、視覚障害のある人々は目的のコンテンツをうまく探すことが

できない。

・87％のサイトでは予告なくポップアップが表示されるため画面を拡大するソフトウェアを使用して

いるユーザーに多大な迷惑をかけている。

などとなっている。

　両調査に共通して言えることであるが、欧米先進国やオピニオンリーダーともいえるような有名企業・

機関のサイトでありながらアクセシビリティへの配慮がおろそかになっている実態が明らかになった点

で非常に意味のある調査であろう。また、問題点として指摘されている事項については、容易に対応可

能な些細なものが多く、ひとえに制作者側の意識の低さから来る配慮不足に起因するものと言えよう。

４．博物館Webサイトの評価

　それでは、博物館Webサイトに関してこのような調査はなされているのであろうか？残念ながら筆

者はそのような視点からの調査を知らない。

　博物館Webサイトの評価という点については、木村浩氏が展示学会第23回大会報告、及びその概要

を文章化したものによって興味深い試みを行っている（14）

。しかしながら、木村氏も断っているように「造

形性やサイトとしての内容に関しての数値化による評価」を行うことを目的としているものでしかない。

残念ながら木村氏の手法にはいくつかの問題点があると考えられる。第一に、デザインなど個人の感覚

に負う部分の多い項目を強引に数値化している点である。数値化しての評価はあたかも客観化している

かのような体裁を示しているが、その根拠となるものが不明確であることは否めず、デザインを評価す

ることの難しさを露呈している。木村氏は数値化に当たって、評価点をいくつか設けているわけだが、

その点数がどのような手続きを経て与えられたのかという肝心の点が示されていない。ことにデザイン

の印象というような事柄についてはその傾向が強い。例えば、多数の評価者により出された数値を平均

化するなどの手法を取り入れることで公平性、客観性を示せたのではないかとも考えられる。

　第二に、木村氏自身が述べているように、従来の評価が「WebユーザビリティやWebアクセシビリティ

について評価するものが中心」であることに対するアンチテーゼとしての試みであるがために、逆にこ

れらの評価が極めて不十分であるという点である。ユーザビリティやアクセシビリティに関する評価項

目も設定しているものの、その判断基準がやはり曖昧である。WCAGやJISなどのような既存の明確な

ガイドラインなどを基準とした評価とはなっておらず、あくまで評価者の感覚に依拠したもののように

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新潟県立歴史博物館研究紀要　第９号　2008年３月

見える。ためしに、木村氏が高い評価を与えたサイトについて、先に述べたチェックツールのひとつで

ある日本IBMのaDesignerによりチェックを行ったところ、多くのサイトがアクセシビリティの点で必

ずしも合格域に達していないという結果を得た。感覚に頼った評価がいかに危ういものであるかを示す

ものであった。

　第三に、Webサイトのコンテンツの質に踏み込んだ評価がなされていないということである。「博物

館としての情報」にカテゴライズされた各評価項目がそれに該当すると思われるが、博物館Webサイ

トに求められるコンテンツの有る無し程度の評価でしかなくその記述内容の良否については踏み込んで

おらず、評価項目としても不十分であり、やはり明確な基準が示されていない。

　このように、博物館Webサイトを評価することは非常に困難なことである。しかしながら、困難だ

からといって避けて通ることはできない。正当な評価を実施し、優秀なWebサイトを顕彰すると同時

に問題のあるWebサイトには注意を促すことによって、博物館界全体としてのWebサイトのレベルを

向上させることにより、ユーザーの利便性を増すことになるのである。そのためにまず必要なことは、

明確なガイドラインの設定である。既存のガイドラインに博物館独特の事情を加味したガイドラインの

作成が待たれる。次に必要なのは、このガイドラインに従って客観的な評価を下せる方策を開発するこ

とである。単に印象や感覚に頼った評価ではなく、真に客観的かつ公平な評価方法が必要である。さら

には、これらの評価により優秀とみなされたサイトについては、これを積極的に顕彰する方策も必要で

あろう。例えば、財団法人高度映像情報センター（AVCC）が公共ホームページgood site運動で実施し

ているように（15）

優秀サイトを選定し、選定されたサイトはそのことがわかるようにマークをサイトに掲示

するなどという方法を博物館サイトに限って実施することも考えられるであろう。

おわりに ―課題と見通し

　以上縷々述べたことをまとめると以下のとおりである。

・公共性、社会性を持った博物館Webサイトにおいてはユニバーサルデザイン化は必須である。

・インターネット上のハンディキャッパーには心身のみならず、デジタルデバイドなど様々な要因があ

りこれを見過ごすことはできない。

・博物館Webサイト運営者のほんの少しの労力でサイトのアクセシビリティを向上させることは可能

である。

また、これらを踏まえて今後必要となるであろうことがらをあげると以下のとおりである。

・博物館Webサイト構築のガイドラインの設定。

・博物館Webサイトを評価する方法の確立。

・博物館Webサイト運営者の意識改革。

　以上述べてきたことの大前提は博物館という存在が社会的な使命を持っているということであり、そ

れゆえに安易なWebサイト運営は厳に慎まなければならないということである。そして、そのために

は実際の運営に携わる学芸員の意識の変革こそ必要に他ならない。

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浅井　勝利：博物館Webサイト論　－アクセシビリティの問題を中心に－

註（１）日本では「ホームページ」という文言が定着しているが、厳密に言えばWebサイトとホームページは異なる概念

である。本論では、基本的にWebサイトと表現するが、一部に引用元がホームページと表現している場合や、ホームページとして熟した表現が流布しているものについてはホームページと表記する。

（２）ミュージアムメーリングリスト（ＭＭＬ）メンバー各位のご教示による。（３）博物館Webサイトの開始時期については、各博物館への問い合わせによる回答、MMLメンバーによるご教示、

各サイトに開始時期の明記されているものはその記述を参考にした。全ての博物館Webサイトを網羅したわけではない。なお、表中「新潟県立歴史民俗文化館（仮称）」とあるのは、現在の新潟県立歴史博物館の建設中の仮称である。同サイトは新潟大学、県内学校教員、社会教育施設関係者らによって1995年に開始した「新潟インターネット教育利用研究会（NICE）」の実践活動のひとつとして1995年中に制作されたものであるが、一般公開は1996年にずれ込んだため1996年としている。

（４）平成18年には「高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律（バリアフリー新法）」が施行され旧ハートビル法は廃止されている。

（５）総務省「通信利用動向調査」（http://www．johotsusintokei．soumu．go．jp/statistics/data/050510_1．pdf）平成17年５月10日

（６）「Microsoft® Windows®  ユーザーヒアリング  プロジェクト」（http://www．microsoft．com/japan/enable/jresearch/default．mspx）

（７）例えば、日本IBM（「アクセシビリティ･センター」http://www-06．ibm．com/jp/accessibility/）や富士通（「富士通のユニバーサルデザイン」http://jp．fujitsu．com/about/design/ud/）のような情報系の企業がそれである。

（８）http://www．w3．org/（９）http://www．jis．go．jp/（10）丹青研究所「世界のミュージアムホームページ現状調査レポート（1998年６月実施）」（『Museum Data』47、

1999年12月号）（11）欧米におけるアクセシビリティ向上への取り組みについては㈳電子情報技術産業協会（JEITA、http://it．jeita．

or．jp/）による「欧米諸国におけるアクセシビリティ標準化に関する調査報告書」が詳しい。（http://it．jeita．or．jp/perinfo/committee/accessibility/uslaw/report0208/frame/001/01_001．html）

（12）eAccessibility of public sector services  in  the European Union（http://rnib．org．uk/xpedio/groups/public/documents/publicwebsite/public_euacc．pdf）

（13）United Nations Global Audit of Web Accessibility（http://www．nomensa．com/resources/research/united-nations-global-audit-of-accessibility．html）

（14）木村浩2004「博物館Webサイトの評価の試み」『展示学』38（15）「公共ホームページgoodsite運動」http://www．goodsite．gr．jp/index01．html

補註本文中、及び註において記したURIは、2008年１月現在で確認できたものである。