経済成長 とその要因
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経済成長 とその要因. 篠崎ゼミB 井上和正 高野舜 田代沙英 長瀬昂平 古川彩也佳. 1.広がる格差. 2.先進国と途上国の一人あたりGDP推移. 先進国と途上国の格差が年々拡大している. データ元: the world bank http ://data.worldbank.org/indicator/NY.GDP.PCAP.CD. 3 . 研究の目的・分析方法. 経済成長はどのような要因でおこるのかを明らかにする。 今回はアメリカを例にとって分析を行う。 分析方法:成長会計. 4 . 成長会計とは. 労働. 経済成長. 資本. - PowerPoint PPT PresentationTRANSCRIPT
経済成長とその要因
篠崎ゼミB 井上和正 高野舜 田代沙英長瀬昂平 古川彩也佳
1.広がる格差
2
2.先進国と途上国の一人あたりGDP推移
3
1970
1972
1974
1976
1978
1980
1982
1984
1986
1988
1990
1992
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1996
1998
2000
2002
2004
2006
2008
2010
2012
0
10000
20000
30000
40000
50000
60000
日本 イギリス アメリカ
ギリシャ スペイン 中国
インド フィリピン タイ
ジンバブエ
米ドル
先進国と途上国の格差が年々拡大している
データ元: the world bank http://data.worldbank.org/indicator/NY.GDP.PCAP.CD
3.研究の目的・分析方法
経済成長はどのような要因でおこるのかを明らかにする。 今回はアメリカを例にとって分析を行う。
分析方法:成長会計
4
4.成長会計とは
労働
全要素生産性資本
経済成長
5
5.モデル(1):コブ・ダグラス型生産関数
コブ・ダグラス型生産関数
Y= A Kα L
1-α
Y:生産量 A:全要素生産性 K:資本ストック量 L:労働投入量(労働人口) α:資本分配率 1-α:労働分配率
6
5.モデル(2):成長会計コブ・ダグラス関数から言えることは経済成長をもたらすのはA,K,Lの 3 要素!
成長会計の基本式
経済成長率=全要素生産性の増加率 + ( 資本分配率 × 資本ストックの増加率 ) + ( 労働分配率 × 労働人口の増加率 ) 7
6.分析結果:米国の成長会計と経済成長率
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1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005
-25.0%
-20.0%
-15.0%
-10.0%
-5.0%
0.0%
5.0%
10.0%
15.0%
20.0%
25.0%
-1%
0%
1%
2%
3%
4%
5%
6%全要素生産性資本ストック労働人口経済成長率
成長会計
経済成長率
経済成長には資本ストックと全要素生産性が特に大きく関係してい
る。
データ元: OECD, アメリカ商務省
7.(1)ソロー・モデルにおける資本蓄積過程
貯蓄水準、固定資本減耗
資本投入 (K)
固定資本減耗
貯蓄水準
0 9
定常状態
A
B
7.(2)ソロー・モデルから分かること 短期的( K が定常状態に落ち着くまで)には資本
ストックが経済成長に影響を与える。
長期的( K が定常状態に落ち着いた後)には K とL が一定と考えるため、全要素生産性が経済成長に影響を与える。
つまり、 Y↑ = K+L+A↑
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8.再掲・米国の成長会計と経済成長率
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1990 1991 1992 1993 1994 1995 1996 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005
-25.0%
-20.0%
-15.0%
-10.0%
-5.0%
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5.0%
10.0%
15.0%
20.0%
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-1%
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1%
2%
3%
4%
5%
6%
全要素生産性 資本ストック
労働人口 経済成長率
成長会計
経済成長率
9.まとめ ソローの経済成長モデルでは全要素生産性が増加す
ることで、長期的な経済成長を実現できる。
しかし、今回のアメリカのデータを用いた研究では、モ
デルにはあまり当てはまらない年も多くあった。
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10.今後の展望
・今回は資本と労働の残差で全要素生産性を出したが、今後はさらに全要素生産性についてさらに詳しく研究していく。具体的には、人的資本の蓄積(教育投資など)に注目し、それが経済成長率にどのような影響を与えるか、また国家間の所得格差にどのように影響するのかを研究する。
・今回はアメリカのみで研究を行ったが、今後他の先進国や発展
途上国とも比較・分析したい。
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